貿易戦争、移民規制の強化、メディアの分断が続くなか、私たちは政治や社会への不満が絶えない冬にいるようだ。皮肉なことに、こうした不満の主な要因である米国の雇用情勢は、これほど良好だったことがほとんどない。失業率は3.8％に低下し、18年ぶりの低水準となった。労働統計局が記録を取り始めて以来、今世紀で初めて、今日、失業中の米国人労働者一人につき一つの求人がある。これは誰もが理想の仕事に就けるとか、すべての求人に理想の候補者がいるという意味ではないが、重要な節目である。さらに、黒人と白人の失業率の差はかつてないほど縮まっている。
では、なぜ雇用をめぐる不安がこれほど大きいのだろうか。賃金が伸び悩み、中間層の状況が一向に改善しないからだろうか。過去の停滞が多くの人に重くのしかかっているのは確かだが、事態をさらに悪くしているのは、未来もそれほど明るく見えないことだ。ブルッキングス研究所が最近実施した調査は、テクノロジーが雇用に及ぼす影響への懸念を裏付けている。さらに、今後について、とりわけ女性など一部の労働者には、いっそう心配する理由があるかもしれない。
職を失った多くの労働者は、テクノロジーの変化が働き方、仕事の内容、そして誰が働けるかをどのように変えるのか、その初期の兆候を目の当たりにしている。マクベスの「来る日も来る日も、こせこせとした歩み」のように、AIと自動化が日常に入り込み、テクノロジーをめぐる喧騒が正しければ、人間は想像を超える規模で作業を機械に引き渡すことになる。どれほど想像を超えるかは、どの論者を信じるかによる。OECDは、影響を受けるのは現在の雇用のわずか14％と予測する一方、欧州のシンクタンク、ブリューゲルは、雇用喪失の割合を54％としている。マッキンゼー・グローバル・インスティテュートは、よりきめ細かな見方を示している。職業の60％では、構成する業務活動の少なくとも30％が自動化可能であり、その割合は地域や職業によって異なる。2030年までに平均で約15％の業務活動が置き換えられる一方、一部の職業では、構成業務の3分の1が自動化のリスクにさらされる。
こうした変化がすでに進行中で、今後も起きるからといって、必ずしも警戒する必要はない。楽観論者は、職を失った人々はより生産的な仕事に移ると請け合う。マッキンゼー時代の元同僚であるスーザン・ランドとジェームズ・マニイカは、歴史を引き合いに出し、テクノロジーは失われる仕事より多くの仕事を生み出してきたと指摘する一方、変化には痛みが伴うことも歴史が示していると述べる。ここで、恩恵と痛みが公平に分かち合われるのかという問いに立ち戻る。すでに労働力における男女の不均衡があり、賃金格差も縮めなければならないことを考えると、私は変化が女性に及ぼす影響を最も懸念している。言い換えれば、今日の堅調な雇用市場や明るい将来への期待を歓迎するニュースがあっても、男女間の根本的な不平等が続いたり悪化したりすれば、不満の冬は終わらない。
一見すると、懸念する理由は十分にある。下級の事務職員、レジ係、事務員は、機械に仕事を置き換えられる可能性が特に高い職種に含まれる。詳細な一覧を示すオックスフォード大学の研究があり、その上位に並ぶ職種は女性の割合が際立って高い。実際、世界経済フォーラムの最近の報告書は、機械に置き換えられる米国の雇用のうち、最大57％が女性に影響を及ぼす可能性があると示唆している。
テクノロジー分野や政策分野の関係者は、事前に軌道修正に動くべきだろうか。行動を起こす前に、テクノロジーの変化が及ぼす影響は、白か黒かのように単純に分けられることはまれだと認識する必要がある。話題性のある主張は短いニュース向きだが、テクノロジーが社会全体に及ぼす正味の影響は複雑だ。意思決定者は、起こりうる傾向を三つの「一方では、他方では」という観点から考慮すべきである。
短期的には女性のリスクが高い一方、長期的には「男性が多い」職種のリスクがより高まる
PwCの新たな報告書は、自動化を三つの波に分けている。PwCによれば、第一は単純な計算作業と構造化データの分析の自動化、第二は反復作業、動的な技術支援による情報交換、非構造化データの統計分析の自動化、第三は自動運転車のように、変化する現実世界の状況に応じて対応し、問題を解決する自動化である。最初の二つの波では女性の雇用が不均衡に多く置き換えられる可能性が高いが、第三の波では男性への影響がより大きい。この第三の波では、男性が多数を占める職種の34％が自動化のリスクにさらされるのに対し、女性が多数を占める職種では26％となる。
再訓練プログラムがあれば、自動化は男女間の賃金格差の縮小に役立つ可能性がある
職を失った人々は、多くの場合、将来を見据えた再訓練プログラムの恩恵を受ける。女性のほうが職を失うリスクは高いものの、世界経済フォーラムによれば、適切な再訓練を受ければ、米国で特に差し迫ったリスクにさらされる労働者の96％が、より賃金の高い仕事を見つけられる可能性がある。こうした変化が起きれば、賃金上昇の恩恵は男女で異なり、職を失った女性の74％に影響する一方、男性では53％にとどまる可能性がある。
ギグエコノミーのアプリは、より多くの女性を労働市場に呼び込む助けになる一方、賃金格差を温存する可能性もある
もちろん、機械との競争がすべてではない。テクノロジーは、労働者が仕事を得るための競争に加わる助けにもなる。TaskRabbit、Uber、Wag!など、働ける余力がある人と単発の仕事、つまり短期の仕事を結びつけるアプリが次々に登場している。プリンストン大学のアラン・クルーガーとハーバード大学のローレンス・カッツが行った研究によれば、ギグワークは2005年以降、劇的に増加しており、デジタルプラットフォームはこの傾向をさらに加速させるだろう。実際、報告書『Freelancing in America: 2017』によれば、2027年までに米国ではギグワーカーが労働者の過半数を占める。時間をより自由に管理でき、柔軟に働けることは、時間をめぐる複数の要求を両立させなければならないことが多い女性にとって、さらなる魅力となりうる。原則として、ギグアプリはタクシー運転など、従来男性が多数を占めてきた業界で、女性が参入する際の障壁を下げる。しかし、スタンフォード大学、シカゴ大学、Uberによる最近の研究は、Uberのライドシェア運転手100万人のデータを基に、男性の平均時給は女性よりおよそ7％高いと示唆している。その理由はいくつかある。男性のほうが速く運転すること、より多くの経験を積むこと、そして男女で運転する場所の選択が異なることだ。こうした要因は今後も続くと予想され、賃金格差も続く可能性を示している。
労働者全体、そして性別ごとに分けた労働者に対するテクノロジーの変化の正味の影響は、複雑で一筋縄ではいかない。今後数年間に、より包摂的な仕組みを築き、不安を和らげる枠組みを整えるにあたり、政策、テクノロジー、ビジネスモデルは、こうした複雑さを考慮しなければならない。
グーグルのCEO、サンダー・ピチャイは、AIは「電気や火よりも大きな影響をもたらす」と述べていた。彼の予測の話題性に心を躍らせるのは簡単だ。革命を推し進める業界各社とともに、グーグルはAIがより包摂的な社会を実現する手段にもなるようにしなければならない。実際、AIがもたらす変化は、古い前提を見直す機会となる。そうしなければ、AIは火より大きな影響をもたらすだけでなく、火遊びをすることになる。そして、その火が、今後約束されているさらに寒い不満の冬に温もりをもたらす火ではないことは、確かだ。
