女性は、同等の学歴や経験を持つ場合であっても、平均すると、すべての先進社会において男性より低い賃金しか得ていないことは広く知られている(Bertrand 2010、Bertrand and Duflo 2017)。また、1960年代以降、男女間の賃金格差は大幅に縮小してきたものの、完全には解消されていないことも広く知られている。例えば米国では、フルタイム換算の平均(平均値)賃金について、男性労働者に対する女性労働者の比率が、1960年から1980年の期間におけるおよそ0.6から、2015年には約0.8まで上昇した(Blau and Kahn 2017)。これらの数値は、英国、カナダ、オランダ、フィンランドで確認されたものと類似している。オーストラリア、ベルギー、フランス、イタリア、スペイン、デンマーク、ノルウェー、スウェーデンなどのその他の国々では、格差はより小さいものの、依然として男性に有利である。一方、韓国や日本のように格差が非常に大きい国もある(Olivetti and Petrongolo 2016を参照)。このような賃金格差の縮小は、労働市場における男女の経済的役割が収斂していることを反映しており、これは過去100年間で最も重要な社会的・経済的進歩の一つである。
この収斂には多くの側面があり、同時に、残された格差にも多くの側面がある。Altonji and Blank(1999)による影響力の大きい調査以降、経済学者は性別による格差について、さまざまな新たな説明を提示してきた。Bertrand(2010)は、心理学や実験研究の文献における進展を踏まえ、近年の研究成果について洞察に富んだレビューを提供している。同レビューは、リスク選好、競争や交渉に対する態度、他者配慮的選好の強さにおける男女差の重要性を強調するとともに、職業において男女の異なる分布を生じさせうる社会規範の重要性も指摘している。近年では、Costa Dias et al.(2018)が、出産と、第一子の誕生に伴うキャリアパターンの違いが果たす役割を強調している。高所得国の大規模なサンプルを対象とした別の近年の調査において、Olivetti and Petrongolo(2016)は、製造業からサービス業への産業構造の変化が果たした役割を指摘している。この変化は女性の雇用を増加させ、男女間の賃金格差を縮小させた(ただし解消には至らなかった)可能性がある。
近年の研究では、Altonji and Blank が男女格差の要因の一つとして論じた主要な要素の一つ、すなわち人的資本蓄積の違い(Francesconi and Parey 2018)を再検討している。本研究では、この手法に従ってドイツにおける男女格差を分析する。ドイツは、この分析にとって非常に興味深い事例を提供している。ドイツは世界第4位の経済大国であり、高学歴の人口と、極めて高い技能を持つ労働力を有している。ドイツにはまた、長年にわたる差別禁止法の体系も存在する。経済面では、ドイツは近年、競争力を大幅に高めている(Dustmann et al. 2014)。しかし同時に、国際比較において男女間の賃金格差は依然として高い水準にある。例えば、OECD(2012、図13.1)は、OECD加盟国の中でドイツが、フルタイム労働者の男女間賃金格差が最も大きい国の一つであることを示している(2009~10年のデータ)。
大学教育と賃金における初期の格差
本研究では、ドイツ高等教育・科学研究センター(DZHW)が収集した、独自のデータを利用している。このデータは、1989年から2009年までの6つの卒業コホートに属する大学卒業者を対象とした代表性のある調査であり、すべての専攻分野およびドイツ国内の多様な高等教育機関を網羅している。また、卒業直後の時点で分析することを可能にしている。DZHWの調査は、同一の対象者を、キャリアの開始から5~6年後まで追跡している。本研究では、卒業後の最初の時点のみに焦点を当てている。その理由は、企業内でのキャリア機会(企業特有の投資、雇用主との交渉能力、社内昇進など)や、家族に関する重要な意思決定(家庭を持つことや、家庭内での資源配分の決定など)は、人生の後半に比べて、卒業直後においては関連性が低いと考えられるためである。
本分析は、男女格差の様々な側面に関する新たな証拠を提供する。結果については、大きく二つの群を検討している。第一の群は、大学在学中の男女の学業成績に関するもので、入学率、大学入学時の成績(すなわち中等学校の成績)、卒業率、卒業成績における男女差を検証している。第二の群は、卒業直後の労働市場における成果に関するもので、卒業後12か月から18か月以内にフルタイムの職に就く確率や賃金における男女差に焦点を当てている。
大学教育における男女格差について、主要な知見を6つ強調する。
> 1990年代半ば以降、ドイツの高等教育課程には、ほぼ同数の男性と女性が入学している。
> 大学に入学する時点で、大学進学を果たした者に限れば、女性の方が中等教育の成績が良い。
> 大学課程の終わりに学位を取得するのは、男性よりも女性の方が多い。これは性別による中途退学率の違いと一致しており、男女の卒業者が労働市場に参入する際のコホートに影響を及ぼしている可能性がある。
> 性別による専攻分野の偏りが一定程度継続しており、STEM分野には男性が、芸術・人文科学分野には女性が大幅に多い。ただし、この偏りは近年縮小している。
> 女性の卒業者は、最終的な卒業成績において男性の卒業者を上回っているわけではない。差は、男性の卒業者の方が優れた成績を収めていることを示している。この傾向は、大学の最終成績分布の上位層を見ると、より明確になる。サンプル全期間を通じて、男性は女性に比べて最高評価を取得する確率が3.5パーセントポイント高い。
> 卒業成績における男女格差は、専攻分野によって異なる。卒業コホートを統合すると、人文科学およびSTEM分野の卒業者において、より大きな差が検出される。大学でのキャリアの開始時と終了時で相対的な成績が逆転している点は興味深く、我々の知る限り新しい知見である。これも、男性の中途退学率が高いことを反映している可能性がある。しかし、男性が精神的に成熟し、学力面で女性に追いつくこと、あるいは大学が男性の能力により適したプログラムを提供していることなど、他の要因を反映している可能性もある。これらについては、今後のさらなる研究が必要である。
賃金格差に関しては、本研究の結果は、他の多くの国々における一般人口について確認された知見を裏付けている。本研究では新卒者を対象としているにもかかわらず、そうなっている。卒業後12か月から18か月の時点で、フルタイムの月給における男女間の未調整の格差(生の格差)は、平均して約20対数ポイントである。これは、男女のフルタイム労働者の労働時間が比較的類似しているにもかかわらずである。多数の統制変数を含めると、格差は縮小する(ただし解消はしない)が、5~10対数ポイントに減少する。その縮小分の大部分は、大学での専攻分野によって説明される。専攻分野によって男女間賃金格差の大きさは異なり、経済学・ビジネスおよびSTEM分野の卒業者において、最も大きな格差が見られる。統制変数の全体を考慮に入れると、利用可能なすべてのコホートにおける残存賃金格差は約8対数ポイントである。前述のとおり、企業内のキャリア機会(「求めることができないこと」や昇進など)や、家族に関する選択(子どもなど)は、大学卒業直後の男女にとっては、人生の後半に比べて関連性が低いと考えられる。
現状の見解
本研究の結果の背景には、いくつかの経路が作用している可能性がある。一つは、人的資本に関する検討と関連している可能性がある。専攻分野の重要性は、市場参入前の選択の関連性を示している。これらの選択は、キャリアの初期段階における後続の市場での意思決定(職業選択など)とも相互に作用する(例:Liu 2016)。さらに、こうした選択は、選好における男女差(例:リスク回避や時間割引)、自己効力感、競争性、収入の期待、非金銭的報酬の評価によって、一部が左右されている可能性がある(例:Buser et al. 2014、Mas and Pallais 2017、Reuben et al. 2017)。もう一つの可能性のある経路は、キャリア志向の強い女性と弱い女性を雇用主が区別することが難しいことに基づく、女性に対する統計的差別に関連している(例:Gayle and Golan 2012、Reuben et al. 2014)。これらのメカニズムについては、今後の研究においてさらなる検討が必要である。
政策に向けた次の一歩を検討するうえで、いくつかの重要な研究課題が浮かび上がっている。
> 大学が新技術や労働市場の需要という課題の観点から自らの教育課程を批判的に見直す中で、(例えば)専攻分野と労働市場の機会との間に強い関連があることを考えると、大学関連の選択における男女の不均衡をさらに是正する可能性はどこにあるのか。
>企業は、キャリアの見通しを損なうことなく、従業員により大きな柔軟性を与えるためにどのような立場に置かれうるか。例えば、特定の専門職キャリアにおいて女性に利益をもたらしうる時間的柔軟性を実現することを困難にしている要因は何か。その結果として、労働時間(およびその具体的な時間帯)に非線形性が生じているのはなぜか。
これらの研究課題に関する進展は、最終的には(例えば技術的・制度的変化を通じて)男女間の賃金の収斂に貢献し、ひいては社会の幸福度の向上につながりうる。高等教育研究において近年ジェンダーの視点が現れていることは、この方向性における前向きな兆しである。
