COVID-19パンデミックが教育に与えた影響を明らかにするには、学生の自主性が学習に与える影響を理解することが重要である。
本研究は、ギリシャで成績上位の学生により多くの自主性を与えた革新的な政策の影響を検証するものである。
学校外で学生がどのように効果的に学習できるかを理解することは、資源を最も必要とされる場所に配分することを可能にするパンデミック回復政策の選択肢を広げうる。
COVID-19パンデミック中、多くの国の当局はウイルスの拡散を抑えるため学校の距離確保を実施し、その結果として学生の自主性が拡大した（Burgess and Sievertsen 2020、Goulas and Megalokonomou 2020）。当局は、パンデミックによって生じた学生の自主性の影響を評価することに関心を寄せている（OECD 2020、World Bank 2020）。特に成績上位の学生が自主性にどのように反応するかを理解することは、パンデミック関連の学習損失からの回復戦略の焦点を定め、その成功を予測するのに役立ちうる。
シルビア・グリセルダ氏との最近の共同研究（Goulas et al. 2021）において、我々は次の政策上の問いを立てた。義務的な授業出席は成績上位の学生に対してどのような影響を与えるのか。自主性は成績上位の学生の成果を改善しうるか。学業的に多様な環境では学習の生産性が低下しうるため（Aucejo et al. 2018）、我々はさらに次のことも問う。学級の学業的多様性によって、自主性への需要に異質性はあるか。
まず、学生の時間配分の問題について洞察を与える単純なモデルを構築した。このモデルは、教室内学習、教室外学習および余暇に関して効用を最大化する学生が、最適に正の欠席回数を選択しうることを示している。教室外学習の限界生産性は能力とともに高まるため、この最適な欠席回数は学生の能力と正の相関を持ちうる。また、多様性が教室の学習生産性の低下につながる限りにおいて、最適な欠席回数は学級の学業的多様性と負の関連を持ちうる。
我々は、理論的枠組みで構築した理解を実証的に検証する。具体的には、成績上位の学生に対する自主性拡大政策が、短期および長期の学校での成果に与える影響を推定する。我々は、無作為に編成された学級において自主性への需要が高い制度的環境を利用する。識別は、前年の平均成績（GPA）が75%を超える学生が、罰則なしに44%多く授業を欠席することを認められた自然実験から得られる。ギリシャにおける連続する2つの高校コホート（一方を対照群、他方を処置群とする）の学生について、出席記録、詳細な成績証明書情報および大学入学データを組み合わせた。差の差の差（difference-in-difference-in-differences）アプローチを用いた結果、より成績の高い学生が授業をより頻繁に欠席することを認められると、重要度の高い科目の成績が向上し、大学入学の結果も改善することがわかった。学業的多様性の高い学級の成績上位の学生は、自主性を認められた際により多くそれを行使した。
本研究では、2003/04年度から2006/07年度までの学年において、107校から、10、11、12年生の12,000人以上の学生について、縦断的に関連付けられた成績証明書情報を収集した。成績証明書データには、学生識別子、学年度、学年、履修科目、各科目の得点、GPA、そして（時限単位の）公欠および無断欠席の回数が含まれている。欠席は医師または保護者によってのみ公欠として認められうる。公欠として認められるのは丸一日の欠席に限られる。
これまでの研究では、十分な時間的投入に関する自主性を伴わない柔軟な出席要件が、成績上位の学生の学業成績に負の影響を与えることが示されている（Kapoor et al. 2021）。本論文は、重要な2つの点で従来の研究を発展させる。第一に、より多くの自己学習を可能にする時間的投入の自主性が、成績上位の学生の短期的および長期的な成果に与える影響を明らかにする。成績上位の学生は、より良く自己調整する傾向を持ち、それゆえ自力でより多くの知識を習得する能力を持ちうる（Zimmerman 2008）。第二に、仲間の学業的多様性と自主性への需要との関連を明らかにする。特に、学業的多様性がより高い学級に無作為に配置された成績上位の学生は、より多くの自主性を求めることを示す。
革新的な自主性政策
2005/06年度の終わり近く、ギリシャ教育省は学生の自主性を奨励することを目的とした政策変更を実施した。新たな政策では、対象となる学生に50回分の追加の公欠を与えた。前年にGPAが75%を超える成績を得たすべての学生は、当年度により多くの公欠を取得する資格を得た。この政策変更の根拠は、対象学生（前年のGPAが75%を超える学生）が、自身の利益（自己学習や余暇の時間）に最もかなう授業出席に関する決定において、より大きな柔軟性を持つというものであった。2006年に高校を卒業するコホートを対照群、2007年に卒業するコホートを処置群とみなす。2007年に卒業するコホートは、2006/07年度に導入された自主性拡大政策を12年生の時点で適用された。自主性政策は事前に予期されておらず、資格は前年のGPAに基づくため、学生は自主性拡大政策の資格を事前に操作することはできなかった。
図1は、自主性拡大政策の導入前（2006年卒業コホート）と導入後（2007年卒業コホート）の12年生の学生の授業欠席の分布を示しており、政策導入時に分布が右方向へシフトしていることを示している。
図1 自主性政策の前（2006年コホート）と後（2007年コホート）における授業欠席の分布
どの程度自主性が行使されたか？
図2は、自主性拡大政策が授業欠席に与えた影響を示している。処置コホートの対象学生は、自主性拡大政策の結果として、より多くの公欠を取得した。具体的には、政策が適用された年度において、対象学生は非対象学生と比べて、公欠を0.13標準偏差分増加させ、おおよそ3回分の追加の授業欠席をした。自主性政策によって上限が変更されなかった無断欠席は、統計的に有意な影響を受けなかった。
図2 自主性拡大政策が授業欠席に与えた影響
学生の自主性の影響
図3は、重要度の高い科目と重要度の低い科目という2種類の科目に対する自主性拡大政策の影響を示している。高校卒業および大学入学に関わる12年生の科目、およびそれに相当する11年生の科目を重要度の高い科目とみなす。高校卒業には関わるが大学入学には関わらない12年生の科目、およびそれに相当する11年生の科目を重要度の低い科目とみなす。対象学生の重要度の高い科目における成績は、自主性拡大政策の結果として0.07標準偏差上昇した。対象学生の重要度の低い科目の成績および総合GPAは、自主性拡大政策の影響を受けなかった。長期的な成果の検証によれば、対象学生の大学入学試験の成績は、自主性政策の結果として向上した。
図3 自主性拡大政策が成績に与えた影響
自主性の行使を促したものは何か？
図4は、学級の学業的多様性別に見た、自主性拡大政策が欠席に与えた差異的影響を示している。学業的多様性は、学級内の前年度GPAの標準偏差によって代理的に示される。学生は高校の開始時にアルファベット順で学級に配属され、高校を通じて大部分の授業でその配属された学級に留まる。我々は、準無作為に学業的多様性の高い学級に配属された対象学生が、自主性政策の導入時により多くの授業欠席をしたことを明らかにした。このことは、学業的に異質な環境では学習の生産性が低くなりうり、その環境の成績上位の学生の欠席が増えることを示唆している。
図4 学級の学業的多様性別に見た、自主性政策が欠席に与えた差異的影響
結論
当局がパンデミックによって生じた自主性が学生の学習に与える影響に対応するための政策を準備する中、学生により多くの自主性を与えた政策から学ぶべき教訓がある。学校外で学生がどのように効果的に学習できるかを理解することは、資源を最も必要とされる場所に配分することを可能にするパンデミック回復政策の選択肢を広げ、政策立案者がその成功を予測する助けとなりうる。我々の結果は、成績上位の12年生にとって学校出席の緩和という形の自主性が、その成績を向上させうることを示している。また、重要度の高い試験の文脈において、それがキャリアに対する重大な長期的影響を持ちうることも示している。
より一般的には、結果は義務的な授業出席がどのように配分の非効率性を生じさせうるかを浮き彫りにしている。学生の時間を、潜在的に生産性の低い環境（すなわち、学業的多様性の高い学級や重要度の低い授業）に配分することは、大学およびキャリアの配置の悪化や、労働生産性の低下につながりうる。
