STEM（科学、技術、工学、数学）は、経済発展と成長をめぐる流行語となっている。若者の就職準備、国の労働力の支援、イノベーションの促進、そして将来の発展を加速させる方法の探求に向けた多面的な解決策として、しばしばもてはやされている。
しかし、STEM教育は本当に万能の解決策なのだろうか。経済成長を実際に促し、国の労働力を支えるのだろうか。また、若者が有能で責任ある市民となるために必要なスキル、知識、機会を身につけるうえで、STEMは最善の方法なのだろうか。
私は、STEMだけに焦点を当てるのは、状況ごとに経済成長と発展に影響を及ぼすほかの多くの要因を考慮しない、一面的な「解決策」を示すことになると考える。
新興国と先進国の双方で、将来の労働力を育て、経済発展を確かなものにするには、包括的なアプローチが必要だ。未来に十分な投資を行うには、経済成長を促し、続く貧困の連鎖を断ち切る鍵となる、経済市民の世代を育てることが重要である。
卵（頭）を一つのかごに盛る
国内に強固なSTEM基盤を築き、スキルを育成することには多くの機会と利点がある一方、この分野への投資が現在重視されるなかでは、STEMに依存することで生じる限界がほとんど顧みられていない。
包摂性と対象範囲に関して言えば、STEM分野全体で、労働者の大半は男性で、社会経済的に恵まれた背景を持つ一方、少数派、女性、低所得世帯の若者は、STEM分野で十分に代表されていないことが多い。エリート主義的で排他的な分野として知られるSTEMに、国内の労働力の不足を埋める役割が課されているのは意外だ。—女子学生は、男子学生よりSTEM課程を中退する可能性が50%高く、またSTEMの黒人、アジア系、その他の少数民族出身の学生は、卒業から6カ月後に工学以外の職に就いているか、失業している可能性が高い。
さらに、STEMが提示するのは一面的な解決策にすぎず、経済発展と成長の多面的な現実には不十分だ。急速に変化する技術と世界的な競争によって、職業上のニーズを予測することは非常に難しくなっている。あらゆる国で科学技術の知識が必要とされる一方、STEM関連の労働者不足は以前考えられていたほど深刻ではないとも指摘されている。また、STEMだけに過度に注力すると、バランスの取れた労働力を育てる代わりに、特定の分野が人材過剰になるリスクがある。
新興国と先進国の双方で、教育機会への貢献、国内の労働力の強化、経済の支援につながる策として、STEM教育を支援することが引き続き強く重視されている。しかし、STEMに注力するだけでは十分ではない。若者をこれらの分野で教育すれば、特定のテーマの専門家にはなれるかもしれないが、責任ある社会的・経済的判断を下せる良識ある市民が必ず育つわけではない。
世界的な景気後退の一因となった最近の金融危機を振り返ると、緩和的な金融政策と不十分な企業統治の影響は、リスク評価の甘さと規制の透明性の欠如によって深刻化した。これは、専門分野の知識不足というより、責任ある意思決定の欠如を示唆している。今日の若者の大半はマクロ経済の問題に直接関わることはないが、すべての市民が自国の社会的・経済的な豊かさに寄与している。
では、答えは何だろうか。すべての若者が、責任ある経済市民となるための教育と訓練を受けられるようにすることが、将来の経済安定を確保する鍵となる。
若者の力を引き出す包括的な解決策
若者を教育し、知識とスキルを身につけさせる包括的なアプローチは、STEM教育のような一面的な分野に頼るよりも、包括的な解決策となる。
チャイルド・アンド・ユース・ファイナンス・インターナショナルは、経済市民権のモデルを推進している。経済活動と市民参加を通じて、持続可能な生計、持続可能な経済的・金融的な豊かさ、貧困の削減、そして自分と他者の権利を促進するものだ。
経済市民権は、金融包摂、金融教育、社会生活と生計に関する教育という3つの主要な要素で成り立つ。経済市民権の土台となるこれらの要素は、金融包摂の考え方に教育の視点を加え、より包括的なアプローチを生み出す。
バランスの取れた労働力を確保するには、若者に社会生活、金融、生計に関する包括的な教育を提供し、幅広いスキルを伸ばす機会を与える必要がある。ユニセフは、金融、社会生活、生計に関する教育の重要性が、さまざまな分野でますます議論されるようになっていると指摘し、若者が自らの能力を最大限に生かして成果を上げるための有能さと自信を身につけることが、いっそう重要になっていると述べている。
生計に関する教育を金融教育、社会教育、金融包摂と組み合わせることで、若者は責任ある有能な市民となるために必要なスキルと知識を得られる。教育を経済活動と市民参加によって支えることで、各国はこれらの分野だけに注力することで生じる不足を補い、世界各国のさまざまな社会的、経済的、開発上の課題に取り組む包括的なアプローチを実現できる。
金融危機を防ぎ、将来の経済安定を支えるため、明日の労働者を十分に支援することが極めて重要だ。アフラトゥーン・インターナショナルは、小学校向けプログラムで、社会・金融教育への参加後、子どもの91%が貯蓄に前向きな態度を示したと報告している。この調査は、幼少期からの介入の利点と、包括的な方法で教えられる社会・金融教育プログラムの効果を指摘した。
社会生活、金融、生計に関する教育に加え、各国は労働市場に入る若者のスキル向上に取り組む必要がある。OECDは、「多くの教育制度が、明日のイノベーション社会に向けて生徒のスキルと理解力を育む重要性をますます認識している」と指摘している。
STEM分野への多額の投資に伴う、視野の狭い、誤る可能性もある予測を避けられるだけでなく、若者に多面的な教育、スキル開発、サービスへのアクセスを提供すれば、より多くの機会をもたらせる。企業は狭い専門知識よりも確かな基礎力を重視することが多い。
子どもや若者は、現在就いている仕事に加え、金融上の判断を通じて地域経済と世界経済の将来に影響を及ぼす、未来の経済活動の担い手でもある。包括的なアプローチは、子どもや若者がより意識を高め、力を得て、責任を持ち、地域社会の社会経済生活に参加するための鍵となる。
若者の経済市民権を促進するため、生計に関する教育を社会教育、金融教育、金融包摂と組み合わせることは、持続可能な若者の成長に向けた長期戦略として検討されるべきであり、2030年開発アジェンダの枠組みにも組み込むことができる。
各国に包括的な機会を提供することで、金融リテラシーの向上、社会的責任と権利についての教育、必要に応じた若者に使いやすい銀行商品・サービスの提供などを通じ、若者のニーズに応えられる。この取り組みを生計に関する教育とスキルへの投資と組み合わせれば、教育制度の発展、雇用の創出、世界各国の経済の将来の安定を真に支えることができる。
STEMへの投資だけでは十分ではない。若者のニーズと能力に十分な投資を行うことこそ、現実的な解決策であり、持続可能な未来を築く機会となる。若者の経済市民権を促進することで、問題の根本に取り組める。
