雇用市場は21世紀にすっかり移行しています。では、なぜ教育制度はそうなっていないのでしょうか。
今日の仕事は、ひと世代前とは大きく異なります。Z世代からベビーブーマー世代まで、誰もがかつてないほど変化が激しく、先の読めない職場環境に直面しています。
一つの仕事を40年間続け、十分な年金を受け取って退職する時代は終わりました。現在、同じ仕事にとどまる平均期間は4.2年だと、米国労働統計局は報告しています。さらに、業種を問わず、労働者に必要なスキルの35%は2020年までに変化するとされています。
仕事やスキルの急速な変化に伴い、スキルを更新する需要も高まっています。世界経済フォーラムの労働者のリスキリングに関する新たな報告書によると、成人の4人に1人が、現在の仕事で求められるスキルと自分が持つスキルとの間にギャップがあると回答しました。
時代に合わないスキル
問題を端的に言えば、今日ある仕事の機会は21世紀のものです。しかし、ほとんどの人の仕事の進め方は、依然として前世紀に取り残されています。社会が人々を訓練し、教育する方法も同じです。
19世紀には、農村から都市部への大規模な人口移動が起きました。都市での「新しい」肉体労働や事務労働に従事する人材を育てるため、初等・中等教育制度がつくられました。
20世紀には、工場での仕事が労働の中心を占めました。前世紀につくられた教育制度は、いくつかの修正を加えれば、優れた工場労働者やその管理者を育成するのに適していました。経営者は、こうした仕事を最適化するため、業務効率化や、テイラー主義、やがてシックスシグマと呼ばれる経営理念など、一連の手法に注力しました。経営は主に対面で行われ、健康保険や社会的セーフティネットなどの福利厚生は、柔軟性に欠ける労働契約に組み込まれていました。
今日、21世紀には、フリーランスやリモートワークといった新しい働き方が広がっています。先進的な企業では、チームが機敏に動き、分散型や遠隔のチームと連携し、絶えず変化する状況に適応するため規模を拡大・縮小する方法を学んでいます。これが仕事の未来です。
それでも教育は変化に追いついていません。今も子どもたちには決められた初等・中等教育課程を歩ませ、さらに今では、最良の仕事に就くための事実上の前提条件として大学の学位が加わっています。この仕組みでは、4年制大学を卒業する頃にはスキルが時代遅れになりがちな、柔軟な世界に向けて十分な準備ができません。
さらに、職場での訓練だけではギャップを埋められません。世界経済フォーラムの報告書によると、米国の労働者の63%が、過去12カ月に仕事関連の訓練を受けたと回答しています。それにもかかわらず、雇用主が報告する人材不足は、2007年以来、最も深刻な水準に達しています。
個人にできること
こうした状況を踏まえ、働く人々は自ら継続的なスキル開発を積極的に進めるべきです。つまり、継続的な訓練が必要だと認識し、自分の教育に責任を持つのは自分だと理解することです。そうすれば、今後何年にもわたって自分の市場価値を高められます。
まず、自分に問いかけてみましょう。自分のスキルは今も需要があるだろうか。その見通しはどうだろうか。今、どんなスキルを身につければ、今後数年間の収入の可能性を高められるだろうか。
この振り返りを数年ごとに行いましょう。仕事に必要なスキルの半減期は約5年（つまり、5年ごとにそのスキルの価値は以前の約半分になる）なら、価値が下がる前に先手を打ちたいものです。2、3年ごとに自分のスキルを評価し、新しいスキルの習得には早めに取りかかりましょう。
たとえば、トラック運転手なら、自動運転車が自分の雇用を脅かす可能性が高いとわかるでしょう。今年や来年ではないかもしれませんが、5年から10年以内には確実です。自動運転トラックが高速道路で当たり前に見られるようになるまで待たずに、次の仕事に向けたスキルを身につけ始めましょう。今年から始めれば、その時が来ても準備ができています。
一度にすべてを学び直さなければならないと思う必要はありません。まず、ニューヨーク・タイムズが今週指摘したように、衰退する仕事に必要なスキルの多くは、成長する仕事にも活用できます。新たに身につける必要があるスキルについては、段階的な変化を考えましょう。コンピューターサイエンスでは、大きな問題を一つずつ解きやすい小さな課題に分解するよう訓練されます。一夜にして炭鉱労働者からデータマイナーに変わることはできません。しかし、進みたい方向につながる基礎的なスキルなら習得できます。
キャリアが進むにつれ、どれだけ学べるかを基準に、どの仕事を引き受けるか決めましょう。価値ある新しいスキルを学べる仕事を優先してください。
企業にできること
すべての責任を個人に負わせることはできません。企業と政府には、今よりも労働者を十分に教育する道義的責任があります。
企業は、正社員にもフリーランスにも、より柔軟な訓練を提供すべきです。多くの企業では、経営陣がこれに消極的です。従業員のスキルを高めても、競合他社に移ってしまったらどうするのか、と彼らは問います。答えは簡単です。訓練を提供せず、従業員が会社にとどまったらどうなるでしょうか。
スキル習得に関して、企業は「自分たちの問題ではない」という考え方を超える必要があります。誰も訓練の責任を負わず、別の誰か（他社、大学、政府）が対応すると決め込めば、共有地の悲劇に陥ります。そうではなく、私たち全員が労働者のスキルへの投資に貢献する必要があります。
こうした協力を促すうえで、インターンシップや見習い制度、大学の学位を必ずしも必要としないものの、業界固有のスキルが求められる仕事に若者を備えさせる職業訓練など、官民連携が大きな役割を果たします。このモデルは、ドイツやスイスなどで大きな成果を上げています。両国は成人の技術スキル習得において優れた成果を示しており、そのモデルは他国にも広げられるでしょう。
一方、個人は待っていてはいけません。今すぐ自分の未来を切り開き、5年後に必要となるスキルの習得に取りかかりましょう。トラック運転手であれデータサイエンティストであれ、確かなことが一つあります。職業人生を通じて新しいスキルを身につけることが、雇用の安定につながります。
世界経済フォーラムの報告書全文、第四次産業革命に向けた労働者のリスキリングの加速はこちらからご覧いただけます。
