自動化と技術の進歩は、仕事の未来を大きく変えつつある。しかし、将来の職場のニーズに合わせて教育や訓練のプログラムをどのように変えるべきかを正確に見極めるのは難しい。
一方、コミュニケーション、チームワーク、問題解決といったソフトスキルは、将来の雇用主から高く評価される可能性が高い。
この種の研究として初めて、OECDの国際学力調査（PISA）が報告書を発表した。この報告書は、生徒がグループで問題を解決する能力を調べたもので、国籍と性別の両方に基づいて結果を順位付けし、シンガポールの女子が最上位となった。
調査に参加したすべての国・地域で、女子は協働型問題解決において男子を上回った。OECD加盟国全体の平均で、女子の得点は男子より29点高い。最も差が大きく、40点を超えたのはオーストラリア、フィンランド、ラトビア、ニュージーランド、スウェーデンで、最も差が小さく、10点未満だったのはコロンビア、コスタリカ、ペルーだった。
この結果は、個人での問題解決能力を評価したPISAの調査とは際立った対照をなす。この調査では、一般に男子が女子を上回っていた。分析者らは、今回の結果から、女子は職場でより力を発揮でき、現代的な働き方にもより適応しやすいことが示唆されると述べている。
女子は、科学、読解、数学の成績を考慮する前も後も、良好な結果を示した。報告書によると、協働型問題解決の成績における男女差は、読解における差よりも相対的に大きい。読解でも、すべての教育制度で女子が男子を上回っている。
評価対象となった33か国のうち、生徒の協働型問題解決能力で上位だったのはシンガポール、日本、フィンランドで、得点が最も低かったのはチリ、メキシコ、トルコだった。
協働型問題解決能力を評価するため、研究者らは、グループの力学を把握し続けること、チームメンバーが合意した役割に沿って行動するようにすること、意見の相違を解消すること、解決に向けた進捗を把握することなどのスキルを分析した。
報告書によると、女子は人間関係に対してより前向きな姿勢を示す。つまり、仲間の意見に関心を持ち、仲間が成功することを望む傾向がある。また報告書は、平均では女子が男子を上回るものの、得点分布には大きな重なりがあり、協働型問題解決の習熟度が低い女子も多いと指摘している。
ほとんどの雇用主や教師は協働型問題解決の価値を認識しているが、学校で意図的かつ体系的に教えられることは、今なおまれである。
世界的なイノベーション財団のNestaは、協働型問題解決を教室に取り入れようとする教師が直面する大きな障壁を指摘している。そこには、試験重視の教育制度やカリキュラムに従わなければならないことに加え、生徒の行動を管理する必要性も含まれる。
試験の結果は具体的で比較しやすいため、雇用主は成績上位者を選びやすい。一方、協働型問題解決のスキルは、数値化も評価もはるかに難しい。
国際的な規模で協働型問題解決を評価する初の試みとなったOECDの調査は、将来の職場で必要とされるソフトスキルの一部を教え、評価する方法を見つけるための一歩となるかもしれない。
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