新型コロナウイルス感染症のパンデミックによる教育の損失は目に見えにくいが、世界で最も貧しい子どもたちの何百万人もの生活を悪化させる。
世界は被害を抑えるため、今すぐ行動を起こすことができるし、そうしなければならない。セーブ・ザ・チルドレンUKのCEO、ケビン・ワトキンスが論じる。
偉大なブルースギタリスト、B.B.キングはかつて、「学ぶことの素晴らしさは、誰にもそれを奪えないことだ」と書いた。貧困の中で生まれ育ったキングは、変化をもたらす力としての教育の価値を理解していた。新型コロナウイルス感染症のパンデミックに対応する政治指導者たちにも、彼の洞察力が少しでもあればよいのだが。
新型コロナウイルス感染症は今や、世界的な教育緊急事態へと変わりつつある。何百万人もの子どもたち、とりわけ最も貧しい子どもや少女たちが、人生を変える可能性のある学習機会を失う危機にある。教育は将来の繁栄、雇用創出、健康改善と密接に結びついているため、これほどの後退は各国の進歩を損ない、すでに極端な格差をさらに強めるだろう。それにもかかわらず、この緊急事態はパンデミック対応の議題にまだ取り上げられていない。
ロックダウンにより、10億人を超える子どもたちが学校に通えなくなった。推定5億人にとっては、教育をまったく受けられないことを意味する。セーブ・ザ・チルドレンがインドで実施した調査では、ロックダウン中に子どもの3分の2があらゆる教育活動を中断したことが分かった。今懸念されるのは、就学機会の喪失、子どもの貧困の拡大、大幅な予算削減が重なり、教育に前例のない後退をもたらすことだ。
これは、以前から存在する危機に重なった緊急事態である。パンデミック以前でさえ、2億5,800万人の子どもたちが学校に通えておらず、すべての人に教育を届けるための進展は停滞していた。今では、子どもの貧困の拡大だけで1,000万人の子どもが学校に戻れなくなる可能性がある。こうした子どもたちの多くは、児童労働や早婚（思春期の少女の場合）を強いられる危険にさらされている。一方、パンデミック以前からすでに極めて低かった学習水準は、さらに悪化する見通しだ。それにより、子ども全体の半数が、開発途上国では初等教育修了時までに簡単な文章を読めない状態にある。
学習への影響に関する画期的な研究は、2005年の地震がパキスタンのカシミール地方にもたらした影響を調べ、学習が損なわれる危険性を示している。学校は3か月間閉鎖された。再開後、出席率はすぐに回復した。しかし4年後、断層線に最も近い場所に住んでいた3歳から15歳の子どもたちは、1.5年分に相当する学習機会を失っていた。
この結果が世界規模で起きた場合を想像すれば、何が危機に瀕しているのかが分かる。教育は人々に力を与え、貧困を減らし、健康を改善する。また、教育が生み出す人的資本は、国々の将来を形づくる。教育の喪失はその資本を損ない、事実上、2030年の持続可能な開発目標の達成を不可能にする。
各国政府は今、この事態を防ぐために投資すべきだ。残念ながら、景気後退に加え、公的支出や国際援助が医療と経済回復へ振り向けられていることで、教育予算は大きく削られている。その結果、低・中所得国の政府は今後18か月間に、教育への支出を計画より770億ドル少なくすることになりかねない。
では、危機を回避するために何ができるだろうか。セーブ・ザ・チルドレンは、新たな世界的な「教育を守ろう」キャンペーンの一環として、復興に向けた3つの柱から成る行動計画を示した。
第一の優先事項は、ロックダウン中も学びを継続させることだ。政府はラジオ、テレビ、遠隔学習の取り組みを通じて子どもたちに届けるため、あらゆる手を尽くすべきである。エチオピア、ウガンダ、ブルキナファソなどの国々は、意欲的な国の遠隔学習プログラムを開発してきた。これらの国々をはじめとする国々が、プログラムを大規模に実施するには、ドナーからのさらなる支援が必要だ。
第二に、パンデミックは、より広範な学習危機に取り組む機会となる。あまりにも多くの子どもたちが、学習到達度に合わない内容を教えられている。その原因は、学校が不適切に設計されたカリキュラムを硬直的に適用していることにある。学校に戻るすべての子どもに学習評価を実施し、支援を必要とする子どもを特定すべきだ。その後、BRACやプラサムなどの組織が先駆けてきた補習プログラムによって、子どもたちがさらに遅れを広げるのを防ぎ、将来の中途退学のリスクを減らすことができる。
第三に、国際的な資金の拡充が不可欠である。世界で最も貧しい国々の大半、とりわけアフリカ諸国は、限られた財政余地のもとで景気後退に入った。景気後退が深刻化し、対外債務問題が悪化するにつれて、その対応余地はさらに狭まっている。
富裕国の政府は、新型コロナウイルス感染症の危機に対応するため、財政・金融政策の規則を大幅に見直し、意欲的な国内復興計画を支援してきた。開発途上国の教育支援にも、同じように大胆に取り組むべきだ。
多国間開発銀行のバランスシートをより効果的に活用することが、明らかな出発点となる。教育委員会は、融資保証を提供する教育のための国際金融ファシリティの設立を提唱してきた。これにより世界銀行などの機関は国際市場で低利で資金を借り入れ、その資金を開発途上国に貸し出せる。制度のもとでは、保証1ドルにつき教育向け資金4ドルを引き出せる可能性がある。支援を受ける国の債務持続可能性を厳格に評価するこの方法なら、危機の規模に見合う資金を動員できるだろう。援助国と世界銀行はこれを支援すべきだ。
評価すべきことに、世界銀行は譲許的融資部門である国際開発協会にすでに割り当てられた資金を前倒しで投入している。しかし、前例のない危機にはそれ以上の対応が必要だ。世界銀行は少なくとも350億ドルのIDA追加予算を設け、教育への支援を拡大すべきである。
債務救済も資金調達の有力な手段となり得る。G20が打ち出した債務返済猶予イニシアティブは、IDA加盟国（世界で最も貧しい73か国）にとって正しい方向への小さな一歩だ。残念ながら、これらの国々の債務返済額の半分超を占める民間および中国の債権者は（今年は約250億ドル）、参加にほとんど関心を示していない。その結果、カメルーン、エチオピア、ガーナなどの国々は現在、初等教育に使う額の2倍から3倍を債務返済に充てている。
事実上、各国は長期的な人的資本を損なうことで、短期的な債務返済を続けている。民間債権者の請求によって子どもたちの教育を受ける権利が奪われることは、道義的に許されず、経済的にも破滅的だ。だからこそセーブ・ザ・チルドレンは、債務を子どもへの投資に転換する仕組みを提案している。
感染率や死亡者数を追跡すれば、新型コロナウイルス感染症が成人の健康に及ぼす影響を測定できる。また、GDPの損失、失業率の上昇、公的債務の増加から、経済への影響を把握できる。教育の緊急事態は政策立案者の目に触れにくい。しかし、世界で最も貧しい子どもたちの何百万人もの人生に、機会の減少による傷跡を残すだろう。私たちは子どもたちの未来を守ることができるし、そうしなければならない。
