ほぼ10年前に大規模公開オンライン講座（MOOC）が登場したことで、学習はデジタルによる変革の時代に入りました。デジタル学習1.0（MOOCの時代）は、それまで対面に限られていたコンテンツへのデジタルアクセスを提供することで、学習の民主化を促しました。Coursera、Udemy、Udacityは、コンテンツのデジタル化と、世界中の何百万人もの人々が利用できるようにすることの先駆けとなりました。
しかし、学習の目標は進化しています。もはや知識とアクセスだけが重要なのではありません。スキルこそが新たな通貨です。ソフトスキルは動画を見たりクイズを解いたりするだけでは身につきません。そのため、従来のアプローチを超えて、新たなデジタル学習のパラダイムへと移行する時が来ています。
では、次に来るものは何でしょうか。新たなパラダイムであるデジタル学習2.0を特徴づける4つの主要なトレンドをご紹介します。
1) モバイル人材の急速な増加。市場調査会社IDCによると、2015年には世界で13億人を超えるモバイルワーカーがいました。また、PwCは2020年にアジアだけで10億人を超えるモバイルワーカーが存在すると予測しています。働く人々がモバイル化し、リモートで働くようになるにつれ、いつでもどこでも質の高いコンテンツを提供できるモバイル・ソリューションへの需要は、今後も高まり続けるでしょう。
2) スマートフォンの普及率は、すでに世界全体で30%を超えています。また、調査によると、2021年までに、スマートフォンを持つ人の数はきれいな水にアクセスできる人の数を上回る見込みです。携帯電話網の進歩と4G+の急速な普及を考慮すると、現在、世界人口の半数以上が携帯電話でインターネットに接続しています。
スマートフォン技術、ブロードバンド速度の向上、モバイル人材の台頭が相まって、モバイル・マイクロラーニングがデジタル学習2.0の主要な推進力として登場しつつあります。
3) 学習はもはやコンテンツと知識だけのものではありません。学習は経験と応用に関わるものです。スキルが新たな通貨だからです。専門家や実務者は、学習全般が正式な研修だけでなく、他者との学び合いや実地の業務経験に基づくものであることを認識しています。これは簡潔には次の「70-20-10モデル」に示されています。このトレンドは、成人学習の科学であるアンドラゴジー（成人教育学）や、変容的学習理論、そして経験学習（成人は内省、仲間との対話、応用を通じて学ぶとする考え方）に大きく基づいています。プロジェクト型の業務や実践的な経験は、いずれもこれらの原則を現実のものとする方法です。成人は学んだことを実践すると、コンテンツの定着度と主体的な理解が大幅に高まります。企業環境においては、これこそが学習の聖杯であり、人々が学んだことを自分のものとして定着させ、応用するよう促すことなのです。
4) 2022年までに、企業は積極的かつ革新的な職場戦略を必要とするようになります。これは、54%の労働力がスキルアップまたはリスキリングを必要とするためです。人工知能と機械学習はより正確な予測を可能にし、雇用主は、現代の労働力の絶え間ない変革に対応して、新たな職種、余剰人員、プロセスの非効率性、そして変化する必要スキルを迅速に把握し、整理するようになるでしょう。
今こそ、データを活用して人材のトレンドやスキルのギャップを見つけ出す、より強固で協調的な学習エコシステムが台頭すべき時です。これにより、企業、政府、研修提供機関の間で人材管理戦略を整合させ、第四次産業革命の変革的なトレンドを生かすための機会を最大限に活かすことができるようになります。
つまり、デジタル学習1.0が知識の拡大に重点を置いていたのに対し、デジタル学習2.0は知識の応用を通じてスキルを育成することにあります。デジタル学習2.0は、私たちがMPPGと呼ぶものに関わるものです。これは、参加型で、個別最適化され、グループで行われるモバイル・マイクロラーニングを意味します。いつでもどこでも学習者を引き込むことが重要です。デジタル学習2.0を体験する学習者は、学び方を見直す必要があります。主に専門家の話を読んだり、見たり、聞いたりする受動的な体験から、質問し、回答について振り返り、他の学習者と見解を共有する、より能動的で参加型の役割へと移行する必要があります。
なぜこれが重要なのでしょうか。
私たちは今、第四次産業革命の時代に入っています。今後、タスクの20～50%が機械やAIに代替されると予測される世界に私たちは生きています。ダボスから世界銀行に至るまで、世界各地で開催される国際会議において、スキル開発と雇用創出は最重要議題の一つとなっています。失業率は上昇しており、何も対策を講じなければ、仕事が機械に置き換えられるにつれて、失業率は今後さらに急上昇し続けるでしょう。
デジタル学習2.0のソリューションは、単にコンテンツを提供するだけでなく、人々が批判的に考え、協働することを促し、「世界経済フォーラム『仕事の未来レポート』」で示された上位10のスキルを身につけさせるよう設計される必要があります。
それは、何十億もの人々が未来の仕事に備えるためのものでなければなりません。また、「多対多」の学習哲学を取り入れる必要があります。そこでは唯一の専門家が存在するのではなく、互いの経験や知識から学び合えるコミュニティが存在します。さらに、ビジュアル化からロールプレイング、新しいアイデアの共有に至るまで、創造的な学習表現を育むことも必要です。そして最も重要なのは、数十億人の増大するニーズに応えるため、強力なモバイル戦略（モバイル対応ではなく、モバイルファースト型が望ましい）を取り入れなければならないことです。
デジタル学習2.0は、MPPG（モバイルファースト、参加型、個別最適化、グループベース）である必要があります。これは新しく、出現しつつある領域であるため、参加型、モバイル、マイクロラーニングの時代を取り入れ、数十億人にできるだけ速く届けられるよう、学び方を再定義し、教え方を再構築する時が来ています。
