パンデミック後初のPISA調査では、数学と読解の成績に「前例のない低下」が見られた。
とはいえ、世界各国の回復力のある教育制度から学ぶべき教訓もある。
教育制度が適応し進化して、未来の経済に備えた学生を育成することが不可欠である。世界経済フォーラムのホワイトペーパーは、そのための支援を目的としている。
パンデミック後に学生の成績と幸福度を調べた経済協力開発機構(OECD)の初の調査が発表された。その内容は深刻な状況を示している。
国際学習到達度調査(通称PISA)2022年では、OECD加盟地域全体で「成績の前例のない低下」が見られた。前回の2018年調査と比べると、読解の平均得点は10点、数学は15点近く低下した。
OECDによると、数学の成績低下は特にドイツ、アイスランド、オランダ、ノルウェー、ポーランドで顕著であり、これらの国はいずれも25点以上低下した。
さらに、COVID-19パンデミックとその学習への影響はその理由の一部にすぎず、数学と理科の得点の低下は2018年以前からすでに明らかだった。
「COVIDはある程度影響したとは思われるが、過大評価すべきではない」と、OECD教育局長のアンドレアス・シュライヒャーは記者会見で述べた。ロイター通信が報じた。「根底には構造的な要因があり、それらは教育制度の恒久的な特徴となる可能性がはるかに高く、政策立案者はこれを真剣に受け止めるべきだ。」
データが重要な理由
PISAは2010年に開始された経過があり、81のOECD加盟国・地域における教育到達度の長期的な全体像を提供している。最新のPISAでは約70万人の15歳が受験しており、このデータと知見は世界各国にとって貴重なツールとなっている。
「PISA 2022は、近年の衝撃を乗り越えて好成績を収めた教育制度の相対的な強みを特定する助けとなる」と、OECDのマティアス・コーマン事務総長は報告書の発表時に説明した。
「これにより、81の参加国・地域の政策立案者は、これらの知見を信頼し、必要に応じて各国の特定の状況に合わせて適応させ、より明るく繁栄した未来に向けて教育制度の改革を進めることができる。」
未来の経済に必要な技能、態度、価値観を学生に身につけさせる教育制度の構築は不可欠である。2022年1月、世界経済フォーラムは次のホワイトペーパーを発表した:「教育4.0の定義:未来の学習のための分類体系」。このホワイトペーパーは、こうした教育制度の構築を支援することを目的としている。
これらの技能で基礎的な習熟度を達成することも、未来の仕事に不可欠となる。特に、再教育や人工知能などの動向による混乱への適応がますます重要になっている。世界経済フォーラムの「仕事の未来報告書2023」は、今後5年間で労働者の技能の44%が混乱を受けると雇用主が見積もっていることを明らかにした。
フォーラムの教育4.0アライアンスは、政府や企業と連携し、教育制度が未来のこうした仕事に向けて学生を準備させられるよう取り組んでいる。
明るい兆し
ただし、同報告書は、好成績を収めた国々に加え、多くの地域が教育へのアクセス拡大に取り組んでいることなど、希望の持てる分野もいくつか挙げている。カンボジア、インドネシア、モロッコ、パラグアイなどの国々では、普遍的な中等教育に向けて「大きな進展」が見られていると、同報告書は述べている。
また、社会経済的地位に関係なく、より公平な成果に向けた進展も、カナダ、日本、ラトビア、英国などで見られた。ただし同報告書は、社会経済的地位が依然として成績と密接に関連していることも警告している。
例えば、社会経済的に不利な立場にある生徒は、基礎的な数学の習熟度に達しない可能性が、恵まれた生徒の7倍高い。
一方で、東アジアを中心としたいくつかの地域は、数学、理科、読解のいずれにおいても高い成績を示しており、他の教育制度に教訓を提供している。
世界への教訓
OECDは、回復力のある教育制度から学べる10の教訓を挙げている。その中には、COVID-19パンデミックの影響に特化したものもあれば、より広範なものもある。
1. より多くの生徒のために、学校を長く開放しておく。
2. 生徒が自律的に学習できるよう準備させる。
3. すべての生徒のために、学習と幸福の強固な基盤を築く。
4. 授業でのデジタル機器の使用による気晴らしを抑制する。
5. 学校と家庭の連携を強化し、保護者が生徒の学習に関わり続けられるようにする。
6. 異なる教育課程への振り分け年齢を遅らせる。
7. 学年の留年を求める代わりに、困難を抱える生徒に追加の支援を提供する。
8. 十分で質の高い教育スタッフと教材を確保する。
9. 学校を社会的交流の拠点とする。
10. 学校の自律性と品質保証の仕組みを組み合わせる。
