インド北西部で農業労働者として働くダルメンドラ・ミーナさんと妻ヴァイジャンティさんの結婚生活は、最初の1年間、「美しく、気まま」だった。
だが、初めての妊娠ですべてが変わった。
まず出産時に感染症にかかり、次に訪問診療に来た医師から、子宮と卵巣を摘出する「命を救う」子宮摘出術を受けるか、死ぬかという厳しい選択を迫られた。
夫婦は手術費用を賄うために10万ルピー（1,400ドル）を借り、その結果、ダルメンドラさんは奴隷労働に追い込まれた。インド農村部では、悪徳医師にだまされて不要な子宮摘出術を受けたと推定される数千人の一人となった。
トムソン・ロイター財団の調査で、医療専門家によると軽い症状に対して手術を勧めて利益を得ようとする医師の標的となった女性が多く見つかった。女性には若い人も多く、手術やその後の費用が家族を借金に追い込んでいる。
農業労働者でもあるヴァイジャンティさんは当時19歳で、子宮摘出術を受けて閉経を迎えた。一方、ダルメンドラさんは借金を返すため、金貸しの農場で長時間、低賃金で働くことを強いられ、債務による束縛の被害者となった。
結局、妻子を養うために別の仕事もせざるを得ず、さらに借金を重ねた。手術から7年たった今も、月6,000ルピーの利息にも満たない収入しか得ていない。
「借金の利息は毎月膨らんでいます」とダルメンドラさんはトムソン・ロイター財団に語った。ラジャスタン州の村タロリで、妻の隣に座る彼の小屋には、ほとんど物がなかった。
「もう眠れません。金貸しが怖いのです」と彼は話した。続いてヴァイジャンティさんは、売った結婚式の宝飾品、自分の生殖能力、夫の自由、そして将来への希望を失ったと語った。
解決策を探る
インド政府が2018年に実施した画期的な調査によると、インド人女性の約3％が子宮摘出術を受けていた。政府は、メディア報道や訴訟で子宮摘出をめぐる不正が注目されたことを受け、医療水準の向上と不正行為の抑制に取り組んでいる。
人権活動家によると、子宮摘出術の費用が家族を奴隷状態に追い込んでいる問題は、ほとんど注目されてこなかった。
インド医学研究評議会は子宮摘出術のガイドラインを作成中で、保健省は婦人科医向けの標準業務手順書を公表する予定だ。
しかし、保健省の母子保健担当副委員長ディネシュ・バスワル氏は、女性たちが異常出血や、仕事ができなくなるほどの月経痛を解消できると思って子宮摘出術を求めており、問題は複雑だと述べた。
「大半の症例は、自然に治まると説明すれば対処できます」とバスワル氏は語った。「しかし、どう助言すればよいのでしょうか。解決策を求めて、彼女たちは何度も医師のもとに戻ってきます」
医療専門家や保健活動家は、インドが手術後の経済的困窮や債務労働を見過ごしており、対応が遅すぎると懸念を示した。
かつて子宮摘出術が広まった背景には、貧困層向け州医療保険制度の適用対象だったことがあるとされた。しかし、病院が給付金を請求するために手術を行っているとの報告を受け、多くの州が適用を取りやめた後も、手術は続いている。
トムソン・ロイター財団は5か月間にわたり、マハラシュトラ州、ラジャスタン州、テランガナ州の約12の村を訪問した。その結果、子宮摘出術が日常的に家族を困窮させ、人々を現代の奴隷状態に追い込んでいることが分かった。
手術後に経済的に苦しんでいると話した女性38人への聞き取りで、債務による束縛の事例が10件見つかった。生き延びるために宝飾品や家畜、土地を売った家族もいた。
ほとんどのケースで、夫や息子は金貸しのもとで働くほかなかった。金貸しは借金を利用して、契約も権利も救済手段もないまま働くよう強制していた。
家族によると、手術費用は3万～10万ルピーだったが、術後の問題でさらに出費がかさむ人も多かった。多くの女性が仕事に戻れず、家族の収入は半減し、借金への依存が強まった。
「女性への戦争」
オーストラリアに拠点を置く慈善団体ウォーク・フリー財団の「世界奴隷指数」によると、インドには推定800万人の現代の奴隷がいる。農場や工場、漁業で働かされる人々や、性産業に閉じ込められたり、結婚を強いられたりする人々だ。
インドのカースト制度から農村・都市間の移住、干ばつ、森林破壊まで、債務による束縛の原因としてさまざまな要因が挙げられる一方、子宮摘出術がもたらす経済的影響にはほとんど注意が向けられていないと、人権活動家は言う。
医療過誤をめぐる長年の活動を経て、問題の全容を明らかにする第一歩として、政府は昨年、手術を受けた女性の数に関するデータを公表した。
テランガナ州からチャッティースガル州に至る各州では、州の医療保険金を請求するために頻繁に手術を行っていた小規模な民間診療所を、過去10年間に取り締まってきた。
しかし、活動家によると、インドは全国で不要な子宮摘出術がどれほど行われているか、その規模を把握できていない。2018年の調査はほんの小さな第一歩にすぎなかったという。
調査対象となった15～49歳のインド人女性70万人のうち、2万2,000人以上、つまり3％が子宮摘出術を受けていた。
データによると、女性の半数は学校に通ったことがなく、手術の3分の2は民間病院で行われていた。
活動家は、インド農村部で悪徳診療所を取り締まらなければ、この慣行は続き、女性の健康を危険にさらし、家族を債務による束縛に陥れ続けると懸念している。
一部の医学研究では、子宮摘出術と骨粗しょう症の早期発症など、深刻な健康上の副作用との関連が指摘されている。
「これは、債務と債務労働の原因として認識されなければなりません」と、2005年に医療過誤の調査を始めた最初期の団体の一つ、Centre for Action Research and People's Development（CARPED）の創設者バラト・ブシャン氏は述べた。
「子宮摘出術は貧しい家族にとって大きな出費であり、女性が術後に働けなくなるため賃金収入も失われます」とブシャン氏は語った。「健康も生計も失いました。これはあまりにひどい……女性の身体に対する戦争です」
債務労働に縛られた
過去10年間、活動家たちはテランガナ州、ラジャスタン州、マハラシュトラ州、ビハール州、チャッティースガル州、カルナータカ州、オディシャ州などの村々で、数千件の子宮摘出術を記録してきた。
ディーパリ・ラウテさんは、腹痛で死ぬかもしれないと言われて子宮摘出術を受けた当時21歳だった。2人の子どもの母親だった彼女に、医師は、いずれにせよもう子宮は必要ないと告げた。
マハラシュトラ州ブディヤド村で農業労働者として働いていたラウテさん夫妻の収入は、1日200ルピーだった。雇い主から2万ルピーを借り、その結果、債務による束縛に陥った。
3年たった今も、彼女は手術から回復しておらず、働けない。一方、夫のダシュラスさんは、雇い主の農場で以前より長時間働き、はるかに少ない賃金で借金を返している。
「私たちはいつも貧しかったけれど、借金を背負ったことはありませんでした」とダシュラスさんは語った。1日働いて約250ルピーを稼いでも、返済後に手元に残るのはわずか50ルピーだ。
「医療費が繰り返しかかるので、借り続けているうちに借金がどんどん増えています。ディーパリは今も体調がよくありません」
苦境にあるにもかかわらず、夫婦は手術を後悔していない。
「子宮を取らなければ死ぬと医師に言われました。手術後、手足にひどい痛みがありますが、少なくとも私は生きています」とラウテさんは語った。夕暮れが近づくなか、ザクロ農園の真ん中にあるトタン小屋の外で、つながれたヤギに餌をやっていた。
保健省のバスワル氏によると、不要な手術や不正な金銭請求を抑えるため、複数の州が子宮摘出術の実施に政府の承認を医師に義務付け始めた。
しかし今では、人々は手術費用を自分で払い、借金を返すために近隣の村や遠方の町へ移り住んでいると、マハラシュトラ州を拠点とする女性の権利擁護団体アスティトヴァのアルチャナ・カルチェ氏は語った。同団体はこの地域の20の村で医療過誤の実態を調査してきた。
ブディヤドの東約400キロ（245マイル）には、テランガナ州のモハメド・ナガル村がある。州による取り締まりが時折行われても、地域の医師がそれに従わず、何世代にもわたって手術が行われてきた。
政府のデータによると、テランガナ州はインドで子宮摘出術の件数が最も多い。マロート・ブティさんも、手術が月経痛を治す最善の手段だと信じていた一人だった。
手術により、ブティさんの家族の収入は半減した。彼女の母親と義理の娘を含め、村で手術を受けた女性は50人に上り、ブティさんは農作業に復帰できなかった。
「もう働けません。子どもたちが私の面倒を見てくれています。夫は金貸しの農場で働くために村を出なければなりませんでした。ほかに選択肢はなかったのです」と、4人の子どもの母親である45歳のブティさんは語った。
テランガナ州の保健局長G・スリニヴァス・ラオ氏は、州が村の女性たちに手術の健康リスクを知らせていると述べた。
「各子宮摘出術の詳細を病院に記入するよう求めており、その後、保健当局が監査しています。多少の変化はあります」と、医師でもあるラオ氏は語った。
「不要で非倫理的」
ラジャスタン州ダウサの弁護士ドゥルガ・プラサド・サイニ氏は、約10年前、隣町バンディクイの民間病院5施設で子宮摘出術の実態調査を始めた経緯を振り返った。
「女子胎児殺しの問題について話していたとき、誰かが『でも、子宮はどこにあるの？』と言ったのです」と彼は語った。
「実施された処置のほぼ80％が子宮摘出術でした。5つの（民間）病院で、1年間に1,000件の子宮摘出術を数えました」と彼は話した。
彼の調査結果は、ラジャスタン州を拠点とする非営利団体プラヤスの創設者で、医師として活動するナレンドラ・グプタ氏が2013年に最高裁判所へ提出した、こうした慣行に反対する申し立てに盛り込まれた。グプタ氏は手術を受けた女性への補償を求めた。
インドの最高裁で今も審理中のこの申し立てと、その後、当局に寄せられた要請を受けて、政府は初の全国子宮摘出調査を実施したと、彼は述べた。
農村部の女性は州立病院で適切な診察を受けられないことが多く、民間医師のもとへ行くと「不要で非倫理的な」子宮摘出術を勧められると、彼は付け加えた。
「子宮摘出術が増えていることを明確に示す研究や報告は十分にあります」とグプタ氏は語った。
「多くの手術が、ほかの非侵襲的な方法を検討しないまま行われています」
西洋では閉経後の子宮摘出術が一般的だが、インド農村部では、多くの女性が若いうちに手術を受けていると活動家は言う。月経の問題をすぐに解決できると告げられるためだ。
手術を求める声に応じて実施しているという医師もいる。
「子宮を取れば（月経痛から）解放されると女性たちは考えています」と、近隣の村の女性たちに利用されているカラウリの病院を経営する医師、C・K・シャルマ氏は語った。
「私が（子宮摘出術を）断れば、別の医師のところへ行って摘出してもらうでしょう」とシャルマ氏は話した。彼はフルネームを明かすことを拒み、その後の取材要請にも応じなかった。
医師にすがる
医療専門家によると、子宮摘出術が女性の訴える症状の解決策になることは決してない。手術への需要は、民間医師が患者の無知につけ込んで利益を得る問題を浮き彫りにしている。
「医師は、骨盤痛も腰痛も、すべて子宮に結び付けます」と、チェンナイを拠点とする保健慈善団体連合コモンヘルスの代表、スバ・スリ氏は語った。
スリ氏はカルナータカ州南部で子宮摘出術の事例を検証し、まれなケースに限って行うべきこの手術が、医師によって恣意的に実施されていると述べた。
「医師は健康上の問題を引き起こし、女性が受診した理由となった症状を治療しないこともよくあります」と彼女は話した。
ダルメンドラ・ミーナさんとヴァイジャンティさんのような夫婦は、切羽詰まった状況で生死を分ける選択として提示された手術を受けるほかなかったと感じたと話した。
だが、ヴァイジャンティさんは、実現できたかもしれない未来についてよく考える。
「手術を受けなければ、農場で働き続けられたでしょう。もう一人、子どもを産んでいたと思います」と、26歳の彼女は語った。「手術ですべてが変わりました」
