アカデミー賞から英国アカデミー賞（BAFTA）、そして今年の世界経済フォーラム年次総会に至るまで、ジェンダーの多様性や、ハラスメントのない職場を含む、職場における女性の平等な権利への関心が世界で高まっている。
私たちは同一賃金に向かっている（ただし変化のペースはあまりに遅い）。市場を女性にとって機能するものにし、女性の経済的エンパワーメントをジェンダー平等の柱に据えることも目指している。政治・企業の双方で、世界各地のリーダーたちは、世界の労働者の半数を排除する公平な経済成長などあり得ないと、ますます理解するようになっている。
しかし、重要な要素が抜け落ちている。同一賃金に関する法律や政策、アカデミー賞でも求められたインクルージョン・ライダーが必要なのは言うまでもない。だが、それと同時に、シンプルでありながら複雑なことも必要だ。家庭でのケアの半分を男性が担うことである。
女性と「第二の勤務」
100か国以上のデータを用いた、近年の『世界の父親の現状』報告書は、ブラジルのNGOプロムンドが作成したもので、世界平均で女性は男性の3倍の日々のケア労働を担い、その時間は1日あたり4～5時間に及ぶことを確認した。これは女性が有償労働に費やす時間に上乗せされる。
男性は日々の有償労働をより多く担っている。しかし、有償・無償のケア労働を合わせると、どこを見ても、女性は平均して男性より1日の労働時間が長い。例外はない。
要するに、日々の無償ケア労働（子どもや高齢の親、家庭の世話）において平等を達成した国は一つもない。企業が有給で公平な育児休業を設けていても、男性は女性より取得する可能性がはるかに低い。その主な理由の一つは、男性の平均所得のほうが高いことだ。休業を完全有給にしない限り、家族は男性の所得より女性の所得の一部を失うほうが容易だと判断しがちである。第二に、男性は休業を取ると、上司や同僚から怠け者と思われるのではないかと心配している（多くの女性も同じ懸念を抱いている）。
子育てによる不利益
では、なぜこれが重要なのだろうか。無償のケア労働は、女性が当然得るべき職場での完全な平等を実現できない主な理由の一つだからだ。それは女性の有償労働の機会を制限する。女性がパートタイムや柔軟な働き方を選ぶ可能性が高くなる一方で、男性は給与や管理職の面で昇進しやすくなる。
多くの高所得国では、20代の女性と男性の所得はおおむね同じだ。しかし、20代後半から30代前半に子どもを持ち始めると、傾向が現れる。女性の所得は減少し、男性の所得は増加する。進歩的な北欧諸国でさえ、女性が一時的に職場を離れる一方、男性はより多く働く。
何をすべきだろうか。必要なのは政策の転換だけでなく、文化の転換でもある。あらゆる種類のケアを担う人に、性別や性的指向、家族の形態を問わず、有給で平等な休業を保障する必要がある。そして、男女がそれを取得できるよう、インセンティブと後押しが必要だ。理想的には、こうした休業を国の法律に盛り込み、国の保険制度を通じて費用を賄うべきだ。それが難しければ、雇用主が休業を提供し、取得を促す必要がある。
低所得国では、女性の三重負担を増やさないよう、貧困削減プログラムの一環として男性のケア参加を促す必要がある。父親も対象とする親向けの研修が必要だ。また、保育、初等教育の教員、看護、自宅での医療・介護など、有償のケア職への男性の参入を促す必要がある。主に女性の職業と見なされてきた分野に男性を迎え入れれば、混乱も生じるだろう。低所得の女性が有償で働ける数少ない場の一つから締め出されることは、決して望んでいない。しかし、ケア労働は主に低賃金の女性が担う仕事だという考えを変えるには、男性にこうした職業に就いてもらう必要がある。
息子や娘に伝えるメッセージを通じて、早くから始める必要もある。男の子が幼いうちから、自分もケアを担い、家計を支える存在だと考えられるよう育てるべきだ。女子が科学、技術、工学、数学（STEM）の職業に進むことを引き続き後押しするとともに、息子たちにはケア職も正当で価値ある仕事だと伝える必要がある。そして、大人になって自分の家庭を持ったら、ケアの半分を担うことを期待していると、彼らに知ってもらわなければならない。
これには文化の転換が必要だ。メディアや職場を通じて、男性がケアを担うことを新たな当たり前として広めるメッセージが必要である。すでにそうしている男性も多い。ジュネーブからラマッラー、リオデジャネイロまで、それを理解している若い世代がいる。彼らは日々、子どもの世話に自ら手を動かして、より多く関わっている。
しかし、世界中の男性が日々のケア労働の半分を平均して担い、その喜びと恩恵を実感するようになるまでは、女性と少女たちが得るべき完全な平等は実現しない。
