教育は、個人、国家、そして世界の発展を支える基本的な原動力である。今世紀に入って以来、この認識を背景に、多くの国々が ミレニアム開発目標 を追求してきた。その目標は、2015年までに初等教育の完全普及を達成し、教育のあらゆる段階におけるジェンダー格差を撤廃することであった。これにより、世界的に教育機会と教育達成度の拡大において大きな進展がもたらされた。しかし、なすべきことはまだ数多く残されている。
確かに、初等教育の完全普及はほぼ達成された。さらに、教育機会と教育達成度におけるジェンダー平等に向けても大きな進展があった。実際、学齢期の女子の就学率はあらゆる段階で着実に上昇し、世界的に男子の就学率とほぼ同水準に達している。その結果、成人人口の平均就学年数におけるジェンダー格差――教育達成度を測る際に広く用いられる指標――は縮小してきた。
さらに、2010年時点で25歳以上の人々について、 平均就学年数における女性対男性の比率 は、先進国ではほぼ100%、途上地域では約85%であった。しかし、サハラ以南アフリカ、中東、南アジアの多くの低所得国では、特に中等教育および高等教育の段階において、女子は依然として男子に比べてはるかに教育を受ける機会が限られている。
初等教育修了後の教育や教育の質においても、世界的な格差は依然として大きい。先進国では、 人口のほぼ90% が15～64歳の段階で少なくとも何らかの中等教育を修了している。これに対し、途上国ではわずか63%にとどまる。同様に、先進国では労働年齢人口の33%超が何らかの高等教育を修了しているものの、途上国ではその割合はわずか12%に過ぎない。
学術研究 によると、一人当たり所得が高く、所得格差が小さく、出生率が低い国ほど、子どもの教育により多くの投資を行う傾向があり、公的支出は就学率の向上につながっている。論理的に導かれる結論は、より包摂的な経済成長を促進し教育制度を改善する取り組みは、途上国における若年層の就学率を高め、ジェンダーや社会集団間の格差を縮小しうるということである。
しかし、就学率や総就学年数の格差を縮小するだけでは十分ではない。各国は、教育制度の質を確保することも必要である。これは今後数十年の重要な課題である。
現状では、教育成果の低迷と教育制度の非効率性が、世界中で深刻な懸念を呼んでいる。多くの国では、初等学校が、計算能力、読み書き能力、問題解決能力、そして一般的な科学知識といった適切な認知能力を生徒に身につけさせることができていない。
さらに、技術教育・職業教育・訓練を含む中等教育および高等教育の不備により、生徒は変化する労働市場の要求に応える準備ができていない。その結果、多くの国では、雇用主が求める能力と労働者が保有する能力との間にミスマッチが生じ、対応に苦慮している。
国際的な試験で測定された生徒の成績によく示される教育の質の大きな格差は、国内および国家間にも明らかに見られる。初等・中等教育段階の生徒を対象とした、国際比較が可能な数学、読解、科学の試験の結果の大半は、先進国と途上国の間だけでなく、途上国同士の間にも大きな差があることを示している。 国際数学・理科教育動向調査（Trends in International Mathematics and Science Study）によると、2011年の中等教育段階の科学テストでは、韓国の平均点が最も高く（590点）、ガーナが最も低かった（306点）。
学業成績は主に家庭の投入資源と生徒個人の才能によって決まるが、生徒が利用できる学校の資源量なども重要な役割を果たしており、教師の質、学級規模、一人当たりの教育支出、授業時間といったその他の学校の投入要素も同様である。
教育制度の制度的特徴も、生徒の学力を決定するもう一つの重要な要因である。民間による資金提供と運営、学校の自律性、外部による監視および評価の仕組みは、 教育の質に影響を与える傾向がある 。それは、生徒と教師のインセンティブを変化させることによるものである。
今後、新たな情報通信技術は、多様で革新的な学習の経路を提供することにより、国内および世界レベルでの教育機会の拡大と教育の質の向上を促進すると期待されている。例えば、新たな技術を用いて学校間の国境を越えたネットワークを構築できれば、低所得国の生徒が先進国の教師から学ぶ機会を得られ、またその逆も可能となる。
求められる方向性は明確である。世界の指導者は、学校資源を拡充し、教育機関の効率性を向上させ、技術革新がもたらす機会を活用することにより、教育の質を高め、教育格差を縮小することに取り組まなければならない。これらすべてが人的資本の充実につながり、それは生産性と所得の向上に不可欠である。
実際、こうした取り組みが、性別や資産の有無にかかわらず、すべての人に平等な機会を確保することを特に目的として設計されれば、世界経済にとって恩恵となり、同時に国家レベルでの社会的結束も促進される。教育の改善に関しては、実際のところ、デメリットは皆無である。
本稿は次の媒体との協力により掲載されたものである： Project Syndicate。
著者：Lee Jong-Wha（イ・ジョンファ）は、高麗大学の経済学教授およびAsiatic Research Institute所長を務める。アジア開発銀行では首席エコノミストおよび地域経済統合室長を務め、また韓国の李明博元大統領の国際経済問題担当上級顧問を務めた。
写真：2013年2月4日、西岸地区のラマラにおいて、授業中に教科書を前にして座るパレスチナの小学1年生たち。REUTERS/Mohamad Torokman
