衛星からの眺め
農業で生計を立てている人にとって、作物が台無しになるほどつらいことはありません。
かかしに代わり、新たな害虫防除システムが衛星とコンピューターモデルを使って、害虫被害の可能性を農家に警告します。ケニア、ガーナ、ザンビアなどサハラ以南のアフリカ諸国では、すでに農家がこのシステムを定期的に利用しています。BBCによると――そして近いうちに、世界のほかの地域の農家も利用できるようになるかもしれません。
PRISEが作物を守る
国際農業生物科学センター（CABI）が創設した開発支援サービス、害虫リスク情報サービス（PRISE）は、衛星から得られる気温や気象のデータとコンピューターモデルを組み合わせ、害虫が発生しやすい時期を予測します。システムが問題を予測すると、農家に携帯電話で警報を送り、作物を害虫の被害から守るための適切な予防策を講じる時間を確保します。
データは、害虫や病気が作物を脅かす際に農家を支援する、現地の「植物ドクター」ネットワークにも共有されます。これまでに、このシステムはアフリカ、アジア、南北アメリカの34か国で1,830万人の農家を支援してきました。このサービスを利用する農場では、平均して収入と収穫量が13％増加しています。
PRISEはすでに大きな成果を上げており、まさに「賞」に値すると言えそうです。それでもCABIは、プロジェクトをさらに前進させたいと考えています。PRISEを利用する農場で、作物の収穫量と収入の両方を総合的に20％増やすことが目標です。
今日を明るく、明日をさらに明るく
多くの農家は作物の出来に全面的に生活を依存しており、不作は教育費や医療費を払えなくなるなど、深刻な結果を招くことがあります。
ケニアのブンゴマでトウモロコシを栽培するウォルター・ワフラさんはBBCにこう語りました。「農場の収入が増えたおかげで、子どもたちは以前より良い学校に通えるようになりました。家族に必要なものを用意できるようになり、家庭での暮らしも良くなりました。」
昆虫の監視システムはこれまでにも導入されてきましたが、このような取り組みが大規模に実施されるのは初めてです。鳥を追い払うレーザーのような、より複雑な農場を守る対策や完全自動化に進む前に、簡単な携帯電話の警報が、作物を健全に育てて食卓を満たせるかどうかを左右する助けになるかもしれません。
