採用のあり方は20世紀初頭からほとんど変わっていません。テクノロジーが大きく進歩したにもかかわらず、従業員の補充には3万ポンド超の費用がかかり、採用にほぼ30日を要します。2014年には、従業員の補充に英国企業は40億ポンドを費やしました。新たに採用された従業員が最適な生産性に達するまで、最長8カ月かかるためです。
この時代遅れのモデルは、テスト偏重で暗記学習を重視する教育制度になじめない人々の利益になりません。競争条件は極めて不公平です。職業教育・訓練を受ける学習者にも、従来とは異なるキャリアを歩む若者の増加にも、退役軍人にも、母親にも有利ではありません。企業にとってさえ役立っていません。英国では現在、従業員100人当たり2.8件の求人があります。
採用慣行は過去を向いている
私たちは、過去の時代に根差した時代遅れの採用手法に依存し続けています。多くの事業運営と同様に、より大きな仕組みを検証し、現在のニーズに合わせて再構築するのではなく、プロセスを継ぎ足しています。仕事が反復作業で成り立っているかのように、いまだに採用を行っています。しかし、スキルの水準を問わず、ほとんどの仕事に必要な中核的能力は批判的思考です。
学位や経験年数からは、この能力をほとんど把握できません。実際、研究によれば、学位、訓練、経験を合わせても、仕事での成功を予測できる割合はわずか2.1%です。私たちはこうした選別ツールをまるで予言者のように扱い、それによって人的資本が事業上の期待に応えられないと、驚いたふりをします。企業は人的資本に依存して成り立っているにもかかわらず、採用は中核的な事業能力ではなく、やむを得ない厄介事として扱われています。根本的に、私たちは人材採用があまり得意ではありません。
マッキンゼーのパートナー、ローウェル・ブライアンとクラウディア・ジョイスは、著書『Mobilizing Minds: Creating Wealth from Talent in the 21st-Century Organization』でこう述べています。「現代のネットワーク化された知識基盤型のビジネス環境では、スキル、評判、人間関係などの無形資産が最大の価値を生み出す」
採用のビジネス上の意義は、従業員が将来発揮できる能力に焦点を当てるべきなのは明らかです。しかし、現在の採用はそこに目を向けていません。週に5万件の履歴書を受け取るチームを率いていた、グーグルの元人事責任者ラズロ・ボックは、こう述べています。「履歴書はひどいものです。人を全体として捉えられません。せいぜい、その人が過去に何をしたかを示すだけで、将来何ができるかは分かりません」
新しい経済では実践的なスキルがより重要になる
デジタル経済の変化の速さを考えると、すべての労働者が起業家精神を持って仕事に臨む必要があります。起業家であるとは、変化に適応する力があり、問題を批判的に見極めて評価し、筋道の通った解決策を提案でき、チーム内で柔軟に働き、多様な人々と効果的に意思疎通できるということです。応募者がこうした能力を備えているかをより適切に評価できるよう、採用のあり方を変える必要があります。
また、学生が生まれ持つ才能と人間的なスキルを伸ばすために、教育のあり方も変える必要があります。こうした起業家としてのスキルを育むことに重点を置けば、学習者は将来の仕事に的確に備えられます。
雇用主は、スキルに基づく採用を可能にするため、スキルに基づく教育を求め始めています。シンガポールには「セカンド・スキリング」と呼ばれる包括的なプログラムがあります。Skillistのようなソフトウェア開発企業は、採用担当者がスキルに焦点を当てやすくしています。Skillistは、資格よりも、分野横断的なスキルに重点を移すことで、500年続く履歴書の考え方をなくし、採用の公平性と効果を高めようとしています。同社では応募者の40%が次の選考段階に進み、通常の2倍に達しました。
スキルに基づく教育への移行が進んでいる
欧州では、教育、経済、雇用に関する政策が、スキルに基づく学習へと移行しています。デジタルスキルは、欧州委員会が2013年に策定したデジタル・コンピテンシー・フレームワーク（DigComp）ですでに整理されていました。2016年には、起業家コンピテンシー・フレームワーク（EntreComp）が加わり、機会の発見、創造性、他者との協働、資源の動員といった分野横断的なスキルが整理されました。
EntreCompの枠組みは、どのスキルが起業家的なのか、またあらゆる段階で起業家的スキルがどのような価値を持つのかを示す共通言語の基盤となりました。そのユーザーガイドによって、こうしたスキルの認知度が高まり、政策決定にも影響を与えられるようになります。
ウェールズの学校では、新しいカリキュラムの開発が進められています。生活や世界が変化するなかで、スキルを育み、生涯にわたって学ぶ人を育てることに重点を置いています。スコットランドの生徒は、倫理的な起業家として「暮らしをより良くする」方法を学んでいます。
また、グレイストンやIBMなど多様な企業が、事業の成功を支えるために必要な人材を採用する、より良い方法として、スキルに基づく採用に取り組んでいます。
採用はうまく機能していない。解決策はスキルに基づくツールだ。
