肥満は、公衆衛生における最も差し迫った、議論の多い課題の一つです。多くの人が、しばしば単純な診断に基づいて意見を持っている一方で、それに見合う明快な解決策は誰も見いだせていない危機であるという、独特の特徴があります。
臨床の訓練を受けた専門家も一般の人々も、いまだによく、意志の力が足りないという使い古された断定や、本人がもっと責任を負うべきライフスタイルの選択だという見方を口にします。現代的な企業の一部でさえ、肥満とともに生きる人々を標的にした差別的な慣行が、いまだに許容されているようです。
つい最近、パキスタン国際航空が、太り過ぎの客室乗務員に対し、減量しなければ乗務を停止すると告げたと報じられました。「機内にみすぼらしい乗務員がいてほしい人はいないでしょう」と、報道によれば、広報担当者は釈明として述べたとのことです。
肥満または太り過ぎの労働者と、彼らが「負担」になっているという見方に対して、もっと厳しく対応すべき時なのでしょうか。それとも、より共感的で支援的なアプローチのほうが効果的でしょうか。
肥満：実情
イングランドでは、男性の60％、女性の50％が太り過ぎまたは肥満です。男女ともに4人に1人が肥満で、その割合は過去30年間、増加し続けています。比較すると、1980年に肥満だった成人はわずか7％でした。2014～2015年、肥満とその影響の治療に、イングランドの国民保健サービス（NHS）は51億ポンドを費やしました。
証拠が示すところでは、肥満の原因は非常に複雑です。2007年の英国政府による、肥満の科学に関するフォーサイト報告書は、「意志の力が足りない」という主張を包括的に論破した報告の一つであり続けています。この問題には、医学的、心理的、社会的な要因が数十も関わっていることを明らかにしました。
デイム・キャロル・ブラックのレビューは、薬物やアルコール依存症、肥満が雇用の成果に及ぼす影響を調べたもので、私は助言者として参加しました。このレビューは、肥満には多くの社会的決定要因があると指摘しました。世界保健機関による大規模なレビューでは、就業していない人のうち、肥満または重度の肥満の人の33％超が、最も恵まれない地域の出身であることが分かりました。
つまり、社会経済的地位の低い層の肥満の人々は、高い層の人々よりも速いペースで体重が増えています。下のフランスのグラフがこれを示しています。1997年から2012年にかけて、最低所得層が肥満になるペースは、所得上位2層の3倍を超えていました。
体重にまつわる偏見
労働人口における肥満について耳にする機会はまだ少ないものの、これも増加しています。イングランド公衆衛生庁の推計によると、働く人の最大3分の1が肥満であり、肥満が原因の病気休暇は年間1,600万日に上ります。肥満に起因する米国の生産性損失の費用は、151億ドルと推計されています。交代勤務者も肥満のリスクが高くなっています。
肥満の人々に対する否定的な固定観念が職場に根強く残っていることは明らかです。怠惰で、自制心に欠け、能力や誠実さが乏しく、意欲がないと見なされることがよくあります。肥満の労働者は、初任給が低く、採用されにくい傾向があります。雇用主の45％が、肥満の候補者を採用する意欲は低いと答えています。能力のあるリーダーや将来性のある人材と見なされにくく、いじめやハラスメントを受けやすいほか、肥満の女性は顧客と接する仕事に就きにくい傾向があります。
雇用差別に関するある研究では、太り過ぎの度合いが大きいほど、職場で差別を受けたと報告する可能性が高いことが分かりました。標準体重の回答者と比べ、太り過ぎの労働者は12倍、肥満の回答者は37倍、重度の肥満の回答者は100倍、雇用差別を報告する可能性が高くなっていました。
女性は男性に比べ、体重に関連する雇用差別を報告する可能性が16倍高くなっています。これは、サービス業の一部に、能力と少なくとも同じくらい身体の見た目や身だしなみが重視される「美的労働」市場があるためです。
肥満とメンタルヘルスの関係も重要です。ある研究では、体重に基づく差別が、肥満と心理的な健康の関連の多くを説明すると分かりました。また、抗精神病薬と肥満が関連していることを示す明確な証拠もあります。これほど複雑な問題であっても、肥満の人々を責めるほうが簡単だと考える人もいます。
支援という選択肢
欧州では、法律が実情に追いつきつつあります。極度の肥満による機能障害（移動能力の低下など）は、平等に関する法律の適用対象となる「保護される特性」と見なされ、職場での合理的な調整が必要となる場合があることを、雇用主が理解できるようにする必要があります。これは少なくとも、職場で懲罰的ではなく支援的なアプローチを取る方向を示しています。
支援を提供することは責任を免除することではありません。肥満または太り過ぎとともに生き、働く人々が、より自らを律し、食事や生活習慣を変え、少しずつ自尊心と自分で行動する力を取り戻せるよう手助けすることです。
職場は、偏見なく支援を提供し、小さな成功を積み重ねていける絶好の場になり得ます。私は古風な人間なので、結局のところ、親切さと共感は嘲笑や軽蔑よりも大きな力を持つと信じています。試してみましょう。
