シリア国境を越えたすぐ先にある仮設難民キャンプ。現在は避難生活を送る家族と暮らすファワズの家では、ひとつの危険が別の危険に置き換わった。「学校がありません。教育もありません。子どもたちにはおもちゃもありません。泥で遊ぶだけです」と彼は言う。「シリアにいた頃のほうが暮らしはよかった。」
子どもたちの母親ムナは、ヘビやネズミ、蚊に遭遇した話をしながら身震いする。「戦争のためにシリアを離れました」と彼女は言う。「家族はすべてを失いましたが、何よりつらいのは、子どもたちが未来を失ったことです。」
ファワズとムナの境遇は特別なものではない。かつてシリアを故郷と呼んだほぼすべての難民家族が、その痛みを分かち合っている。子どもたちに教育という機会を与えようと、海や砂漠を越えていく家族たちだ。
今日、約100万人のシリア難民の子どもたちが学校に通えていない。通学している子どもたちの大半も、中等教育を始める前に退学するだろう。わずか一世代の初等教育期間のうちに、シリアは史上最大ともいえる教育の後退を経験した。ひとつの世代が失われたのだ。
大陸を隔てた南方5,000キロ（3,100マイル）先でも、状況は同じように深刻だ。
恐怖を植え付ける作戦から逃れ、95万人を超える人々（まもなく100万人を超える見込み）が南スーダンとの国境を越え、ウガンダ北部へと避難した。南スーダン難民にとって、世界でも最貧国のひとつであるウガンダの最貧地域のひとつが、避難先となった。
セーブ・ザ・チルドレンの新たな報告書によると、ほぼ1年にわたり、平均して毎分1人の南スーダンの子どもが国境を越えてきた。子どもたちは言葉にできないほどの暴力を目撃してきた。住まいが必要だ。ケアが必要だ。そして教育が必要だ。
ウガンダ政府は並外れた寛大さで対応してきた。はるかに裕福な国々とは際立った対照をなし、避難場所を提供し、難民が生計を立て直せるよう土地や種、道具を与えている。
同国は、すでに過剰な負担を抱える学校や医療施設を開放し、難民へのより効果的な対応を支援するという約束を果たしてきた。これは、2016年の宣言に基づく国連総会の約束だ。言葉が現実に結びつく、まれな機会のひとつである。
ほかの国々も続くだろうか。続かなければならない。
第二次世界大戦後最大の難民危機に直面する世界において、これはウガンダだけの問題ではなく、世界全体の問題だ。そして世界的な問題には世界的な解決策が必要である。人道危機下の教育資金は、昨年からほぼ1ポイント増加したものの、依然として著しく不足している。ユネスコによると、人道支援総額のうち教育に割り当てられているのは現在わずか2.7%だ。
この状況は変えなければならない。世界の難民の大半、86%が、すでに自国の教育ニーズへの対応に苦慮している開発途上地域に受け入れられていることを考えてほしい。私が議長を務める国際教育機会資金調達委員会は、人道支援総額の4～6%まで教育資金を増やすよう緊急に呼びかけている。緊急事態や危機によって、教育費用は年間90億ドル増える可能性がある。資金はある。だが、私たちは行動するだろうか。
この資金を確保できれば、ウガンダやチャドのような国々が難民の子どもたちに教育を提供する能力は大きく高まるだろう。チャドはナイジェリア北部とリビアの暴力から逃れた80万人以上の難民を受け入れており、そのうち30万人は就学年齢にある。教育が提供される場所には安定と希望が根づくため、機会を求めて移動する難民の流れを抑える助けにもなる。
私たちは今、世界人道サミットで導入された革新的な解決策を引き継ぐ「教育を待てない（Education Cannot Wait）」基金の支援を受けている。ヤスミン・シェリフのリーダーシップのもと、同基金は現地の人道支援パートナーと連携し、人道支援と開発の隔たりを埋め、リアルタイムで解決策を生み出している。
一方、教育のためのグローバル・パートナーシップは、各国に対し、長期的な開発計画に難民を含めるよう促している。提案されている教育国際金融ファシリティも、多くの国にとって資金面の命綱となる可能性がある。
世界が深刻な分断に直面する今、私たちには異なる道を切り開く機会がある。教育への投資は広範な恩恵をもたらし、質の高い教育が子どもたちに安全な居場所を与えることを示す確かな証拠もある。さらに、教育を受ける機会は、児童婚や児童労働、搾取的で危険な仕事、十代の妊娠を減らすとともに、生徒の自信や自尊心、就職の見通しを高める。
データによると、難民が経験する教育からの排除は、年齢が上がるほど顕著になる。世界全体では子どもの91%が初等教育を受けているのに対し、難民の子どもではわずか51%だ。思春期の子どもたちの状況はさらに深刻である。世界の思春期の子どもたちは約84%が中等教育を受けているが、難民の思春期の子どもではわずか22%にすぎない。また、世界の若者の約34%が大学に進学する一方、高等教育を受ける難民の若者はわずか1%だ。
こうした統計は、厳粛な現実を私たちに突きつける。すべての人に教育を提供し、その過程で子どもの権利を守ることは、現代における公民権をめぐる闘いである。
6月20日の世界難民の日にあたり、戦火に巻き込まれ教育を奪われた多くの難民の子どもたちに、希望のメッセージを届けることは私たちの責務だ。戦闘が終わり、国が復興へ向かっても、すべての子どもたちが本来いるべき教室にいなければ、真の平和は決して訪れない。
このメッセージは、7月にドイツのハンブルクで開かれるG20サミットの世界の指導者たちにも届ける必要がある。学校に通えない子どもが一人でもいる限り、私たちは最も根本的な約束、そして権利である「すべての人に教育を」を果たせていない。
