OECD加盟国に暮らす移民は推計1億2,000万人で、そのうち少なくとも30%が高学歴者です。
OECD加盟国にいるインド出身の移民（100万人以上）のうち、高学歴者の割合はほぼ65%でした。
OECDのデータによると、OECD加盟国には約1億2,000万人の移民が暮らしています。このうち30～35%が高学歴者とみなされ、これは職業訓練または学術的な教育を受けていることを意味します。ただし、高学歴移民の出身国として最も多いところでは、この割合はさらに高くなります。
インドは2015/16年時点でOECD加盟国における高学歴移民が300万人を超え、首位となりました。高学歴者の割合はほぼ65%です。中国の高学歴移民の割合は48.6%で、OECD加盟国では225万人にあたります。
フィリピンは3位に入っており、世界で最も人口の多い2か国に次ぐ順位で、OECD加盟国のリストよりも上位です。高学歴の人材は、特に欧州域内を中心に、これらの国々の間で自然と行き来しています。OECD加盟国へのフィリピン出身移民の53.3%が高学歴者とされ、その合計は、人口1億人強の国にとって約190万人に達します。フィリピンに関する論文で、国際労働機関はOECD加盟国やその他の国への高技能移民の多くが医療専門職、特に看護師であったと指摘しています。新型コロナウイルスのパンデミックを受け、フィリピン政府は新規採用看護師の派遣を年間5,000人に制限することで、この頭脳流出を少なくとも一時的に食い止めています。
OECD加盟国のフィリピン出身移民のおよそ半数が選んだのは米国で、これは、OECDが特定した最も重要な移住回廊の一つを形成しており、メキシコおよびインドから米国への移民、そしてポーランドからドイツへの移民に次ぐ規模です。
