世界は、かつてないほど教育水準が高まっており、就学年数の平均は着実に増加しています。あなたの国の教育水準は他国と比べてどうでしょうか。
経済協力開発機構（OECD）の新たな報告書、『図表でみる教育 2017』は、加盟35か国と複数のパートナー国における教育の現状を取り上げています。
報告書によると、若年成人（25～34歳）の85%が中等教育後期を修了しています。中等教育後期は通常、15歳または16歳ごろに始まります。
ほぼ半数（43%）はさらに進学し、高等教育の学位を取得しています。国によっては、大学の学位を持つ若年成人の割合がさらに高く、カナダ（61%）、アイルランド（52%）、日本（60%）、韓国（70%）、リトアニア（55%）、ロシア連邦（60%）では50%以上です。
初等・中等教育
OECD諸国全体では、成人のうち初等教育を超えて進学していない人は平均でわずか6%です。
しかし、国によってはこの割合が大幅に高くなっています。中国（25%）とサウジアラビア（24%）では、若年成人の4分の1が初等教育までしか受けていません。この割合は、コスタリカ（29%）、インドネシア（43%）、ポルトガル（30%）、トルコ（43%）では約3分の1以上に達します。
中等教育後期に達していない若年成人の割合は、OECD諸国全体で平均16%です。
しかし、一部の国ではその割合が大幅に高く、中国（64%）、コスタリカ（51%）、インド（64%）、インドネシア（53%）、メキシコ（53%）、南アフリカ（51%）では、若年成人の半数以上が中等教育後期以上の教育を受けていません。
親の学歴は大きく影響する
子どもの将来の教育水準を予測するうえで、最も重要な要因は親の学歴です。
親のどちらか一方、または両方が学位を取得していれば、その子どもが学位取得を目指して学ぶ可能性は大幅に高まります。
唯一の例外は日本で、性別と親の学歴が同程度に影響するようです。
何を学んでいるのか
調査対象国では、経営・行政・法学が圧倒的に人気の高い専攻分野で、学生のおよそ4人に1人（23%）が選んでいます。
もちろん、割合は国によって異なります。韓国ではわずか14%ですが、ルクセンブルクでは37%です。
一方、報告書によると、就職のしやすさを考えれば、若者は科学・技術・工学・数学（STEM）分野を学ぶほうが有利です。
工学・建設・製造を学ぶ学生はわずか16%で、情報通信技術（ICT）を選ぶ学生は5%未満です。それにもかかわらず、これらの分野の卒業生は、OECD諸国全体で平均した就業率が最も高くなっています。
男女間の不均衡
近年、調査対象国では女性の高等教育への進学が増加しています。女性は男性よりも、学位を修了する可能性も高い。
それでも、女性の収入は男性より低くなります。
学位を持つ男性の平均収入は、同等の女性より高くなっています。また、高等教育の学位を持つ男性の就業率は、同じ教育水準の女性より高い傾向があります。
若年成人が大学で選ぶ専攻には、明らかな男女差があります。教育、保健・福祉を選ぶ女性は男性よりはるかに多くなっています。
また、STEM分野やICTを学ぶ男性は女性よりはるかに多くいます。工学の学生の4分の3近く、ICTの学生の5分の4が男性です。
これは、平均すると女子のほうが男子より優れた成績を収めているにもかかわらずです。PISAの科学テスト。
PISA 2015の調査結果は、実際に職業を選ぶよりずっと前から、男女の進路が分かれ始めていることを示しています。
30歳になったときに科学関連の職業に就いている自分を思い描く傾向は、女子より男子のほうが強くなっています。一方、OECD諸国全体では、教師の平均10人中7人以上が女性です。男性に比べて教育分野を学ぶ女性が多いことを考えると、これはすぐには変わりそうにありません。教師の平均賃金は、同程度の教育を受けた労働者より最大60%低くなっています。
学位取得による収入増
学位取得による収入増、つまり追加の学習によって卒業生が期待できる収入の上乗せにも、男女差があります。
大学で学ぶことによる純利益が男性より高い国は、スペインとエストニアの2か国だけです。それ以外の国の平均的な女性の場合、高等教育による純金銭的利益は167,400ドルで、男性のわずか3分の2にとどまります。
7か国では、男性の利益が最大50%高くなっていました。特に差が顕著なのは日本で、男性の卒業生は純金銭的利益として約240,000ドルを見込めるのに対し、女性はわずか28,200ドルです。
教育への支出
GDPに占める割合で見ると、英国は他のどのOECD加盟国よりも教育に多く支出しており、デンマークとニュージーランドが僅差で続きます。
GDPに占める割合で見ると、フランスとスウェーデンの教育支出が最も少なくなっています。
高等教育の利点
大学教育の利点は今も大きいものです。大学卒業者は就職する可能性が高く、学位を持たない人より56%多く稼ぎ、うつ病にかかる可能性も低くなっています。
「高等教育は個人に大きな見返りをもたらします。しかし教育制度は、どのような学びが人生において最も大きな機会につながるのかを、若者にもっと適切に説明する必要があります」と、OECD事務総長のアンヘル・グリア氏は述べました。
「公平で質の高い教育は、個人の充実と経済成長の双方を促します。各国は、教育が今日の子どもたちのニーズに応え、将来への希望を形づくるよう、取り組みを強化しなければなりません。」
