グローバル化、デジタル変革、生成AIの台頭が、世界各地の働き方を変えています。
仕事の3分の2が自動化の影響を受けるなか、リーダーは競争力を維持するため、革新的な人材育成戦略を採用する必要があります。
AIリテラシーを優先し、デジタルスキル格差に対処するとともに、将来の仕事に向けて労働者を訓練すべき理由を説明します。
グローバル化、デジタル変革、生成AI（GenAI）の台頭が、労働環境を変えています。仕事の3分の2が影響を受け、ある程度自動化される可能性があるうえ、GenAIは生産性を4.4兆ドル向上させると見込まれています。リーダーは競争力を維持するため、革新的な人材育成戦略を採用する必要があります。
全体の受講者数は増加しているものの、世界経済フォーラムの『世界男女格差レポート2024』に関するCourseraのデータによると、人工知能（AI）とデジタルスキルにおける男女格差は拡大しています。
新興技術の可能性を最大限に引き出し、機会格差を緩和するには、AIリテラシーを優先し、根強いデジタルスキル格差に対処するとともに、将来の仕事に向けて労働者を訓練する必要があります。
AIリテラシーは世界的に不可欠な課題に
ChatGPTの登場を機に、AIリテラシーをめぐる世界的な競争が始まりました。Microsoftによると、リーダーの66%はAIスキルのない人を採用しないと回答しています。一方、Accentureによると、大規模なリスキリングを導入した企業はわずか5%にとどまっています。
需要は明らかです。Accentureによると、従業員の94%がAIスキルの習得を望み、自ら行動を起こしています。一方、Courseraの『グローバル・スキルズ・レポート2024』によると、同プラットフォームでのGenAI講座の受講者数は過去1年間で1,061%増加しました。アジア太平洋地域（前年比1,270%増）、サハラ以南のアフリカ（前年比1,500%増）、ラテンアメリカ（前年比882%増などでも大幅な伸びが見られ、AIリテラシーに対する世界的な需要の高さが浮き彫りになっています。
世界有数のAI研究機関や企業が提供する人気講座も、この需要を後押ししています。たとえば、『ChatGPTのためのプロンプトエンジニアリング』（ヴァンダービルト大学）や『生成AI入門』（Google Cloud）があります。2024年の最初の5か月間に、個人や企業の学習者が、生産性を高め、急速に変化する職場で競争力を保つためにAIスキルを求め、同プラットフォームでGenAI講座の受講者数は90万人を超えました。
ただし、受講者のうち女性はわずか30%です。すべての人に公平な成果をもたらすには、機関による支援が必要です。企業や教育機関は、全従業員を対象にエグゼクティブ教育とAIの基礎リテラシー教育を実施できるようにする必要があります。
政府も、AIの大規模な訓練と導入を促進するうえで重要な役割を担います。AIインフラ、研究、人材育成への投資が不可欠です。たとえば、インドのAIプロジェクトへの12億ドルの投資、マレーシア国立AI研究センター、タイのAIインフラ開発プログラムは、その優れた取り組みです。
デジタルスキル格差の解消
現在、10件中9件を超える仕事で、少なくとも一定レベルのデジタル能力が求められています。デジタルスキル格差に対処しなければ、G20諸国は2028年までに累計で最大11.5兆ドルのGDP成長を失う可能性があります。2023年には、EUの成人の40%が基本的なデジタルスキルを身につけていませんでした。
世界銀行の2024年春季会合で、モロッコ、カーボベルデ、ケニア、アルメニアの閣僚は、普遍的なデジタルスキル訓練に先立つ条件として、電力とインターネットへのアクセスの重要性を強調しました。
デジタル接続とオンライン学習は、デジタル経済における平等なアクセスを促進する強力な手段です。国際金融公社、欧州委員会、Courseraが2022年に実施した調査では、オンライン学習がなければ、女性の45%、女性の介護者の60%が学業を延期または中断せざるを得なかったことが分かりました。
オンライン教育は、より広範な経済成長を促し、エジプト、インド、メキシコ、ナイジェリアなどの国では、Courseraで訓練を受けた30人につき1人分の雇用を生み出しています。
業界のマイクロクレデンシャルで将来の仕事に備える
世界経済フォーラムの『仕事の未来レポート2023』は、60%の労働者が2027年までに再訓練を必要とすると推計しています。業界のマイクロクレデンシャルは、深刻化する労働力不足への対応、カリキュラムの不足部分の補完、影響を受けた労働者の再訓練に欠かせない手段となっています。
Google、IBM、Microsoft、AWSなどの企業は、大学の学位や職務経験がない学習者が需要の高いデジタル職に就けるよう、45を超える専門資格を設けています。北米では専門資格の受講者数が前年比で61%増加し、中東・北アフリカでは41%増加しました。学習者はデータ分析、サイバーセキュリティ、プロジェクト管理の職種を目指す傾向にあります。
ガイアナでは、モハメド・イルファーン・アリ大統領が、すべてのガイアナ国民と公共部門の職員にCourseraへの無料アクセスを提供する国家人材育成プログラムを開始しました。国民は、GoogleのITサポート専門家、CVSのカスタマーサービス担当者、Intuitの簿記担当者などの資格を通じて、急成長する地域産業のデジタル職に向けた訓練を受けることが奨励されています。
同様に米国では、テキサス大学システムが「Texas Credentials of the Future Initiative」を拡大し、9つのキャンパスに通う24万人の学生に無料のキャリア訓練を提供しています。ACEおよびECTSの単位認定に関する推奨事項は、学生や教育機関が業界のマイクロクレデンシャルについて単位を取得・認定するのに役立ちます。また、AI翻訳により、学習者は21の現地語で4,700以上の講座と50の資格プログラムを受講できます。
アクセスの広がりによって労働力の一部が新興技術をより早く導入する一方、取り残される人々がいれば、機会格差は拡大します。急速に変化する世界で、すべての人に公平な成果をもたらすには、官民の機関が連携して取り組むことが不可欠です。
