オンライン授業の効果は10点満点中5点と評価されました。
一部の生徒には、約3か月の学習の遅れがみられます。
貧困家庭の生徒は、さらに遅れをとりつつあります。
2020年10月から11月にかけて実施された、8か国2,500人以上の教員を対象とした調査では、誰もが同意しているように見えた点が一つありました。それは、オンライン学習は教室での授業ほど効果的ではないということです。
マッキンゼー・アンド・カンパニーの報告書によると、遠隔授業の評価は全体で10点満点中わずか5点でした。教員調査：学習の損失は世界的であり、深刻である。
マッキンゼーの研究者は、パンデミック初期数か月間の経験に基づき、遠隔学習の効果を1〜10の尺度で評価するよう教員に求めました。
回答者は、8か国すべてにおいて遠隔学習に低い評価を与えました。ただし、オーストラリア、カナダ、ドイツの教員は、他のどの国の教員よりも遠隔学習の効果を高く評価しました。
教員の約3分の1近くが、遠隔学習は対面の教室授業の代わりとして概ね良い代替手段だと感じていると回答しました。日本の教員は、遠隔学習の効果に対して最も低い評価を示しました。
教育達成度の遅れ（月数）
調査対象となったすべての国で、遠隔学習への移行による悪影響が見られましたが、生徒の学習の進度が遅れていると教員が考える程度には違いがありました。
COVID-19パンデミックによってもたらされたオンライン授業への移行により、一部の生徒の学習は2〜3か月遅れています。
米国では、教員は11月時点で生徒が想定される学習目標より2.4か月遅れていると述べました。英国では、マッキンゼーの評価によると生徒は約2.8か月遅れており、一方、地域の調査における教員は約3か月に近いと考えていました。
オーストラリアでは、マッキンゼーの調査回答者が学習の遅れを1.6か月と認識しており、状況はそれほど深刻ではありませんでした。
「調査したすべての国で、教員は生徒が以前より遅れていると示唆しました」と、マッキンゼー報告書の執筆者の一人であるエマ・ドーン氏は述べました。
「最も気がかりなのは、調査したすべての国で、最も深刻な被害を受けているのは誰かについて、現実的な不平等が存在したことです。そして、パンデミックによって最も深刻な被害を受けているのは、弱い立場にある生徒たちです。」
厳しい経済的現実
生徒の80%以上が貧困線以下の世帯出身である学校では、平均2.5か月の学習の損失がありました。一方、生徒の80%超が貧困線以上で暮らす反対の状況にある学校では、学習の損失はわずか1.6か月と報告されています。
教員によると、裕福な家庭の生徒や私立学校に通う生徒は、オンライン授業に参加し、課題を完了する傾向が高いとされました。これは、家庭にコンピューターや安定したインターネット環境などの必要な機器があるためと考えられます。
「貧困率の高い学校の教員は、バーチャル授業を特に効果が低いと感じており、パンデミックが教育格差を悪化させているという懸念を裏付けています」と報告書は述べています。
「要注意」カテゴリー（感情面や行動面の課題、低い学業成績、または不安定な家庭環境を特徴とする）に分類される子どもも、さらに遅れをとる傾向が高いことが分かりました。
「学習の損失について、この調査が示していることは、遠隔学習だけが生徒の遅れを引き起こしているわけではないということです」と、ドーン氏はマッキンゼーのウェブサイト上のQ&A形式の動画で述べています。
格差を埋める
当然ながら、学校の施設が閉鎖されている期間が長いほど、こうした格差が生じる可能性は高まります。しかし、調査では短期間の休校でも問題が生じることが分かりました。
報告書は、2005年の地震後のパキスタンの休校事例に触れ、14週間の休校により、一部の生徒が被災していない地域の同年代の生徒と比べて、学業面で1年以上遅れたと述べています。マッキンゼーによると、この問題は4年間続いたということです。
現在の学習の遅れや不足への対応は、デジタル技術の影響を他の多くの分野より受けてこなかった分野にとって、緊急の重点課題となる可能性が高いと考えられます。
第四次産業革命は、多くの産業および流通分野を完全に変革し、まったく新しい市場を生み出しました。これに比べ、世界中のほとんどの子どもや若者にとっての教育は、今でもビクトリア朝時代と類似しています。教室の前に立つ人物から指導を受けながら、部屋に座っている生徒たちの姿がそれを象徴しています。
学校、大学、そして国全体の経済が再び動き出すにつれ、生徒の学習の格差を埋めることが優先課題となるでしょう。
学習時間を延長した授業をテクノロジーで支えたり、生涯学習を目的とした授業や講座を展開したりすることは、テクノロジーがトップの座につく転換点となるかもしれません。
