英国の大学は、現代の世界を形作る偉大な発見や技術革新の最前線にあります。世界中から集まった優秀な学者が在籍し、通信技術や宇宙から持続可能な都市、教育に至るまで幅広い分野で研究を行っています。
こうした画期的な成果は、緊密な国際協力の結果として生まれることが少なくありません。例えば、UCLの研究者は現在、世界各地の機関と協力し、気候変動予測をより安価で広く利用可能にするプロジェクト、脳卒中からの回復を支援するプロジェクト、汚染された水から汚染物質を除去するプロジェクトに取り組んでいます。英国では、認知症研究所が、増え続ける健康問題への対応を目指しています。この問題は、2020年までに英国内で100万人に影響を及ぼすと予測されており、今後40年間で英国に1兆ポンドを超える費用をもたらすとみられています。
それでも、今後の国際協力に主導的かつ積極的に参加する英国の能力は、現在脅かされています。今年10月31日に協定なしで英国が欧州から離脱した場合、英国が欧州の1,000億ユーロ規模の新たな「ホライズン・ヨーロッパ」研究基金にアクセスできる保証は現時点でありません。
科学分野の協定を交渉しようとする政治的意志は依然としてあるように見えますが、誰が首相になろうとも、英国が「第三国」となった後はその交渉はより困難になるでしょう。双方の信頼が失われる中、「ホライズン2020」（現在のEU研究枠組み）の終了と、新たに合意される協定との間に空白が生じることは避けられません。英国の科学分野は不利益を被るでしょう。
既にその影響は表れています。UCLが最新のEU研究資金データを分析したところ、大規模な欧州研究協力を主導するラッセル・グループの大学の数が大幅に減少していることが明らかになりました。その数は、2016年の年間50件から2018年にはわずか20件に減少しています。英国は依然として欧州のネットワークに参加していますが、主導する立場は減っています。英国の大学が大型プロジェクトから身を引くよう求められているという逸話的な証拠もあります。英国の科学者は、ホライズン・ヨーロッパから締め出される危険に直面しており、その結果、世界の研究、英国が優れた人材を惹きつける能力、そして経済に深刻な悪影響が及ぶおそれがあります。
こうした状況を背景に、英国の大学は声を上げ、より一層グローバルな視点を持つ必要があります。UCLは、ブレグジットを問う国民投票以降、欧州の既存のパートナーシップを強化し、ローマとパリで新たな「都市パートナーシップ・プログラム」を立ち上げ、世界各地での提唱活動や関与を強化するなど、パートナーとの協力をすでに拡大しています。
今週、G7諸国の研究志向の大学40校以上の学長からなる国際的な連合体が、アジア、アフリカ、ラテンアメリカ各地の大学の学長とともに、パリに集まり「U7連合」の創設会合を開きます。2日間にわたり、U7は気候変動や不平等を含む、差し迫った地球規模の課題に対処するための具体的な行動と共同の取り組みについて合意する予定です。U7連合。
共通の使命のもとで協力することで、これらの大学は世界中で集合的な知識と影響力を活用し、研究、専門知識、ベストプラクティスを結集することができます。国際主義は世界の教育における重要な要素であり、研究者と研究成果の自由な往来は、この使命にとって不可欠です。
UCLを含む英国の五大名門大学がU7の創設メンバーです。英国が世界をリードする科学研究とイノベーションの拠点であり続けることを示す機会がここにあります。ブレグジットによって世界の研究の進展が停滞すれば、それは私たち全員にとって深刻な影響をもたらすでしょう。
