新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより、何百万人もの人々にリスキリングの必要性が加速した。
スキルギャップのリスクは拡大し続けており、低賃金労働者に最も大きな影響を及ぼす可能性がある。
一部の国や組織は、労働者のアップスキリングとリスキリングを進めるため、独自のプログラムを創設している。
ジャヤ・ラクシュミ・ムトゥサミーは、シンガポールで数年間カスタマーサービスと財務の仕事に就いていた。しかし、病身の両親の介護と、新型コロナウイルスのパンデミック中の医療従事者需要の高まりを受けて、政府の支援を得てキャリアの方向転換を決断した。
47歳のムトゥサミーは、成人向けの教育・訓練イニシアチブであるシンガポールのSkillsFuture Singaporeプログラムを利用した数万人のうちの一人である。同プログラムは、パンデミック下の環境に労働者を備えさせるために再編された。
「母と父が入退院を繰り返す中で、医療従事者の重要性を実感しました。SkillsFutureを通じて医療支援の修了証取得コースを受講し、臨床アシスタントの仕事に就きました」とムトゥサミーは語った。
「その後パンデミックが起こり、医療従事者はさらに重要な存在になりました。採血が非常に必要とされる技能だと分かったので、別の採血（静脈穿刺）コースを受講しました。取り残されたくなかったのです」と、彼女はトムソン・ロイター財団に語った。
新型コロナウイルスの感染拡大により世界の雇用は全般的に混乱しており、2022年の世界の失業者数は2億700万人と予測されている。新型コロナウイルス流行前の2019年の1億8600万人と比べ、この数字は国際労働機関（ILO）の推計によるものである。
世界経済フォーラム（WEF）は、今後5年間で労働者のおよそ半数がリスキリングを必要とすると、2020年報告書の中で指摘しており、低賃金労働者が取り残されないようにするためには、政府と企業が重要な役割を果たすとしている。
アジアでは、インド、シンガポール、マレーシアなどの国々が、情報技術、医療、いわゆるグリーンエコノミーといった分野での学習を促進するため、スキル習得プログラムを設けるとともに、税制優遇措置や現金補助金を提供している。
マイクロソフト、グーグル、アマゾン、IBMなどのテクノロジー企業も、世界規模の取り組みを開始し、テクノロジー分野の仕事に就くための労働者訓練を行っている。
しかし、パンデミック中にオンライン学習、特にデジタルスキルの学習を求める人が急増した一方で、格差の拡大のリスクがあり、多くの国民がそれらを利用できないままでいるとWEFは指摘している。
「政府や企業が労働力のスキル習得と雇用可能性の向上に注力しなければ、社会的・経済的格差が前例のないほど拡大するだろう」と、インドの人材派遣会社TeamLeaseのリトゥパルナ・チャクラボルティは語った。
重点分野
新型コロナウイルスの感染拡大とその封じ込めのためのロックダウンは、航空から観光、飲食・宿泊、小売りに至るまで幅広い産業に影響を及ぼし、世界中で何百万人もの労働者が一時帰休または解雇された。
これらの仕事の多くは戻ってこない見込みである。企業が、混雑の緩和と厳格化された衛生規則への対応のため、倉庫、食料品店、コールセンター、製造工場で自動化と人工知能（AI）を導入しているためである。
WEFは、2025年までに、機械への置き換えによりおよそ8,500万件の仕事が失われる可能性がある一方で、機械やアルゴリズムに関連する9,700万件の新たな職が生まれる可能性があると指摘している。
マレーシアは昨年、デジタル経済のブループリントを発表し、今年の予算ではアップスキリングとリスキリングのプログラムに10億リンギット（24万ドル）を割り当てた。一方、ニュージーランドでは、スキルに関する誓約により、企業に対して2025年までにOJT（職場内訓練）とリスキリングを倍増させることを求めている。
シンガポールのSkillsFutureは、ビッグデータと機械学習を活用して世界、地域、地元の仕事とスキルの動向を監視し、訓練、キャリアコーチング、ウェビナー、受講料の補助金などを通じて、労働者が「関連性と雇用可能性を保つ」ことを支援している。
2020年には約54万人のシンガポール人がSkillsFutureの取り組みに参加し、前年の50万人から増加した。2021年にはその数が約66万人に増加した。公式データによれば、これは2015年のプログラム開始以来で最多の人数である。
12月、同機関の初のスキル報告書は、デジタル分野、グリーンエコノミー、ケア分野を、国内で数万件の雇用を創出し得る3つの「優先的な経済成長の柱」として挙げた。
新型コロナウイルスのパンデミックによる混乱の中で、「どのスキルが求められているかを知ることが、これほど重要になったことはない」と、SkillsFuture Singaporeの広報担当者は語った。
人口がわずか570万人のシンガポールのような裕福な国は、より大規模で貧しい国々よりもスキル開発プログラムへの投資を行う余裕がある。シンガポールのテクノロジーサービス企業ADDO AIの最高経営責任者であるアイシャ・カンナはそう語った。
「私たちはますますデジタル化が進む環境に置かれることになり、各国は労働者のアップスキリングを積極的に支援しなければならない」と、SkillsFuture Singaporeの運営委員会に所属するカンナは語った。
「パンデミックは、政府にそれを実行させるきっかけとなっている。」
ギグワーク
世界的に見ると、新型コロナウイルスのパンデミックの影響の一つは、ギグエコノミーの急成長である。デジタル取引への移行により、配送、運輸、倉庫関連の仕事が急増し、その多くは非正規労働者や契約労働者が担っている。
インドだけでも、ギグワーカーの件数は現在の約300万人から、8〜10年で9,000万人に増加する可能性があるという。これは調査（ボストン・コンサルティング・グループおよびマイケル＆スーザン・デル財団によるもの）による。
適切な保護措置が講じられれば、ギグエコノミーは女性や高齢者に機会をもたらし、低所得層のコミュニティにとって仕事をより利用しやすく、包括的なものにできると、同調査は指摘している。
「パンデミック中、人々が職を失ったり、医療上の緊急事態により追加の収入を必要としたりしたため、ギグワーカーの数が急増した」と、擁護団体であるインド・アプリベース交通労働者連盟（IFAT）の全国事務局長シャイク・サラウッディンは語った。
「配達員の多くは学士号や修士号を持っているが、仕事がないため、厳しい状況にもかかわらずギグワークを続けている」と彼は語った。
インドは、スキルギャップに対処するためにいくつかの取り組みを導入してきたが、再教育を必要とする多数の人々に対して不十分であり、数億人の生産年齢人口に対して雇用創出が減少している問題にも対応していないと、批判する声がある。
国内の失業率は2020年に23.5％でピークに達し、その後も7％を大きく上回る水準が続いており、世界平均よりも高い。
「労働者が再教育を受けて転職できるようにするための取り組みは、十分に行われていないと思う」と、アジム・プレムジ大学の経済学准教授アミット・バソールは語った。
「起こり得る結果は非常に深刻である。特定の種類の労働者については、長期的な構造的失業に直面する可能性がある。パンデミック中の質の低い教育と相まって、労働供給と需要の大きなミスマッチを招きかねない。」
シンガポールのサラ・モクタールにとって、SkillsFutureのクレジットを使ってテクノロジー職のためにリスキリングすることは、比較的容易であった。
35歳の彼女は、約15年間消費財業界で働いていたが、労働者の就職支援を行う非営利団体Generation Singaporeが運営する3か月間のテック・ブートキャンプに参加した。
現在はアプリケーション開発者になるための訓練を受けている。
「この段階でキャリアを変えることには、ある程度のリスクがある」と彼女は語った。「しかし、将来性のある業界に参入したいと思った。」（1ドル＝4.19315マレーシア・リンギット）
