ボローニャ大学で最初に記録された学者イルネリウスが、1088年に巻物を囲んで学び始めたとき（グーテンベルク聖書の印刷より約4世紀前）、その目的はラテン語の文法、修辞学、論理学を学び、法の構成に応用することでした。この基本的な学問体系は後にオックスフォード大学やケンブリッジ大学、さらに海の向こうの新植民地でも再現されました。ケンブリッジ大学卒業生のジョン・ハーバードが、新設の「カレッジ」に蔵書を遺贈したのです。時がたつにつれ、大学の伝統的な科目には算術、幾何学、音楽、天文学も加わりました。当時、これらはすべて人文科学の一部と考えられていました。
しかし今日、世論では人文科学は、科学、技術、工学、数学（STEM）に比べて関連性が低く（そして確かに実用性も乏しく）描かれることが少なくありません。実際、リベラルアーツ教育の認知度と価値を高めるためだけに、会議が丸ごと開かれるほどです。米国の名門大学の人文系学部は「人文学分野の将来をめぐる不安を背景に」置かれていると、コロンビア大学英語・比較文学科の学科長、ジーン・E・ハワード教授は記しています。
2012年時点で、米国で授与された学士号のうち人文科学分野は16.5％でした。一方、STEM（およびビジネス分野）の学位は、授与された学位総数の42％超を占めていました。この数字は過去20年間でわずか約1ポイントしか変化していません。しかし、その1％だけで、ペンシルベニア州のある大学の学部を含め、学部が丸ごと閉鎖されるに至りました。また、STEM卒業生を求める地域企業からの圧力を受け、STEM分野を専攻すると表明した学生の授業料を引き下げる案を州知事の一人が提案するきっかけにもなりました。さらに、ハーバード大学では人文科学専攻の学生数が過去10年間で20％減少し、教授たちを不安にさせるには十分な数字です。
「STEMのほうが投資効果に優れることは誰もが知っています」と、経済協力開発機構（OECD）のアンドレアス・シュライヒャー氏は言います。同氏はOECDの報告書『図表でみる教育 2014』の共著者です。「政府も知っています。親も知っています。」
皮肉なことに、「STEMの需要は供給をはるかに上回る速さで伸びています。実際、学生の間ではSTEM離れの傾向があります。西洋諸国ではいくぶん停滞しています」と同氏は言います。実際、2012年にOECD諸国で大学に入学した学生の半数以上が人文科学、社会科学、法学を選び、STEM科目を選んだのは約25％にすぎません。韓国を含む一部のアジア諸国では数字がやや良く、韓国では学生の3分の1がSTEM専攻を選びます。
この差の理由は二つあります。大学入学前の数学的素養を養う教育が十分でないこと（特に西洋諸国）と、STEM教育に費用がかかることです。シュライヒャー氏によれば、公的機関、とりわけ欧州の機関は、限られた資金をSTEM学部に投じることに消極的です。「実験室が必要です。弁護士や語学を学ぶ人を育てるより、はるかに費用がかかります」と同氏は指摘します。
各国政府はこのメッセージを受け止めています。STEM分野の企業の59％がスキル不足を感じている英国では、政府は大学レベルのSTEM教育を支援するため、3億8,500万ポンドを投資するとしています。3月には英国産業連盟が政府に働きかけ、さらに踏み込んで学生自身のSTEM授業料を引き下げるよう求めました。
中国政府も高等教育への投資に重点を置いています。より幅広い教育を受けた国民を育てるため、中国は過去10年間で国内の大学数を倍増させて2,400校とし、2020年までに大学卒業者1億9,500万人を目指しています。三亜学院のようにリベラルアーツに特化した高等教育機関も中国にはありますが、同国の現行5カ年計画（2015年まで）は、バイオテクノロジー、代替エネルギー、先端情報技術などに重点を置く大学課程の支援に1兆6,000億ドルを投資することを目指しています。
こうした政府投資が暗に示すのは、STEMが進化を続ける、ますます デジタル化するホワイトカラー経済に不可欠だということです。（ドイツなどの政府は、 職業訓練プログラムを通じて製造業などのブルーカラー部門も支援しています。）この見方に立てば、大学教育は、探究の場というより訓練の場と捉えられるかもしれません。カントについて思索するのではなく、具体的な職業に向けて確かな土台を築く時間というわけです。
これは大学教育の性質の変化を示しています。何世紀もの間、大学教育は特権を持つ男性のものであり、社会的地位を高めるのに学位を必要としない人々のためのものでした。しかし1757年当時でさえ、教育は道を開くことがありました。同年のペンシルベニア大学の記録によると、一部の学生は「それなりに立派な家庭の出身だが、特権には恵まれず、多くの場合、すぐに利益を得られる職に就くための訓練を求めていた」といいます。
当時、就職に役立つ訓練とは、海上航法を意味したかもしれません。今日なら、SAAS、Hadoop、データ分析かもしれません。時代を問わず、教育を通じて得られる迅速で有利な就職は、科目が社会において、また社会にとって持つと見なされる価値と切り離せません。今日、価値はしばしば商業的価値を意味します。中国、EU、米国のサービス経済は、データ、テクノロジー、科学の進歩への依存をますます強めています。
そして実際、現在、STEMの学位は人文科学のどの学位よりも高い収入の可能性をもたらします。米国では、経験年数0～5年のSTEM職の給与は約60,000ドルから始まることがあります。対照的に、コミュニケーション、英語、社会学を専攻した人は、年収約40,000ドルで働き始めると見込まれます。実際の金額ではなく賃金差で見れば、EUと中国でも同様です。
公平を期して言えば、大学の専攻が生涯所得を決定する最終的な指標とは限りません。リチャード・ブランソンやビル・ゲイツなど、世界で最も成功した人々の中には、大学を中退した人や、そもそも進学しなかった人がいることはよく知られています。プロのオペラ歌手を目指していた故・大賀典雄氏（ソニー株式会社の元社長兼会長）は、音楽を学びました。
しかしシュライヒャー氏が指摘するように、STEMからリベラルアーツへ進むのは簡単でも、その逆ははるかに難しいのです。だからこそ、才能あるクラシックピアニストで歌手でもあるカナダ人のジュリー・ペイエット氏は、工学を学ぶことにしたと語っています。音楽は趣味として続けられる一方、STEMを学べる機会は限られていたからです。この選択が、彼女を宇宙飛行士へと導きました。
どの学位であれ、雇用主にとって教育で最も重要なのは、学生が分析的な思考法を身につけることです。たとえば、2013年の『Inside Higher Ed』の調査では、企業リーダーの84％が、批判的思考力は創造的思考力と同じくらい重要だと感じていました。
「どちらもすべて重要です」と、再生生物学の研究で知られる医学博士・工学博士のサンギータ・バティア博士は言います。リベラルアーツは創造性を育み、STEMに幅広い文化的背景を与える助けになると同氏は述べます。またSTEMは、分析的思考、論理的な順序立て、問題解決への意欲を育むことができます。「MITでは、STEMを教養の一部、文化的自由の一部と見なしています。『オデュッセイア』と同じです」と同氏は続けます。「専攻にかかわらず、すべての学部生に生物学を履修するよう求めています。」
15年後、今日の学生たちは、在学中にはまだ想像もされていなかった職業に就いているかもしれません。あるいは、世界中にいる仮想チームのメンバーとともに、遠隔で働いているかもしれません。人文科学を学ぶことで培われる幅広い文化的理解と、専門的なSTEM知識を組み合わせれば、変化する職場環境を進む中で、そうした労働者が他者と差別化され、時代に即した存在であり続ける助けとなる可能性があります。
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この記事は当初、 GE Look Aheadに掲載されました。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ホリー・ヒックマンはGE Look Aheadに寄稿しています。
画像：2012年6月18日、ストラスブールのフランス・ルイ・パスツール高校で試験を受ける学生たち。REUTERS/Vincent Kessle
