世界の人々の過半数は、学校が学生を就職に備えさせているとは感じていない。
教育は広く受けられるものではなく、依然として特権となっている。
世界的な協力に対する人々の支持は強い。
初めて仕事に就いたとき、準備ができていると感じましたか？
おそらくそうではなかったでしょう。しかし、SAPとQualtricsによる新たな世論調査によると、世界各地で、人々はいまも地域の学校が学生を就職に備えさせているとは感じていない。
回答者が学校を「非常に優れている」または「良い」と評価した地域は、わずか2つだった。
期待外れの成績表
調査では、「今日、学生を就職に備えさせるという点で、地域の学校をどのように評価しますか？」と尋ねた。
以下のグラフが示すように、回答者の大半は地域の学校の成果が不十分だと考えている。全体として肯定的な見方をする人が過半数を占めたのは、東アジア・太平洋地域と南アジアだけだった。
さらに、質の高い教育を受ける機会は依然として特権であり、人口の大半が享受できるものではないという意識もある。
質の高い教育が持続可能な開発目標の重要な柱であることを踏まえると、まだ取り組むべき課題は多い。とりわけ、第4次産業革命がもたらした変化を考えればなおさらだ。
世界経済フォーラムの「未来の学校：第4次産業革命に向けた新たな教育モデルの定義」 報告書が説明するように、教育制度は「世界の経済や社会の現実とニーズから、ますます乖離してきており」、次世代に必要なスキルを身につけさせるために適応する必要がある。
前向きな教訓：協力し合う必要がある
この調査では、世界的な協力に対する意識も調べており、こちらははるかに肯定的な結果となった。
すべての地域で、共通の目標に向けて各国が協力することは「重要」または「非常に重要」だと考える人が過半数を占めた。
賛成する人の割合が最も高かったのはサハラ以南アフリカと南アジアで、西欧が最も低かった。世界全体では、回答者の3分の1を超える人が「非常に重要」だと考えている。
人々はそれが良い考えだと思っているだけでなく、各国に利益をもたらすとも考えている。
調査には30カ国で10,500人を超える回答者が参加し、世界人口のおよそ4分の3を代表している。
