世界各地の経済発展が進んだ複数の国や地域で、現在カリキュラム改革が進められています。ウェールズ、ニュージーランド、ブリティッシュコロンビア州などでは、グローバル化やデジタル技術がもたらした変化に抜本的に対応するため、教育制度の全面的な見直しが行われています。
ウェールズでは、小学校、中等学校、特別支援学校が国の新しいカリキュラムの策定に不可欠な役割を果たしています。カリキュラムは2020年1月に公表され、2022年から導入が始まる予定です。改革モデルは補完性の原則に基づいており、政策は現場から積み上げる形で作られます。そのため、約180校の「パイオニア校」が新カリキュラムの策定に積極的に参加しています。
私たちはまもなく公表予定の研究に向けて、これらの「パイオニア校」に勤める600人を超える教師から、新カリキュラムへの期待と懸念を聞きました。実施した調査、アンケート、インタビューから、教師たちは新たな変化に意欲を持ち、楽観的であることが分かりました。一方で、深刻な懸念も明らかになりました。とりわけ、カリキュラムの変更が、生徒の教科固有の知識の習得度に及ぼす影響が懸念されています。
期待
教師たちが挙げた大きな期待の一つは、生徒がより幅広く、全人的なカリキュラムのもとで学べるようになることでした。教師たちは、新カリキュラムによって、生徒と教師に過度な負担をかける現在の窮屈で細かく規定された制度が改められると考えています。試験の成績だけでなく、学習者の成長のより多くの側面に焦点を当て、学びが日々の生活にどう役立つかを理解できるようにすることが期待されています。また、授業がより「わくわくする、意欲をかき立てる」ものとなり、学習意欲の高い生徒が育つと教師たちは考えています。
次に多く挙げられた期待は、生涯学習に関するものでした。話を聞いた教師たちは、新カリキュラムでは技能の育成、とりわけ職業技能にもっと重点を置くべきだと考えています。「技術的な学び」と「実生活」に即した内容を組み合わせ、批判的思考、創造性、自信といった個人の能力や資質を生徒が伸ばせるようにすることも含まれます。
こうした考えは、すでに公表されているカリキュラムの4つの中核的な目的にも反映されています。これらの目的は、とりわけ、生徒が志を持ち、起業家精神に富み、倫理観と健康を備えた市民となり、社会に貢献できるようにすることを目指しています。多くの教師は、カリキュラムの導入後もこれらの考えが中心に据えられ、それに沿った学習体験を柔軟に形作れることを望んでいると話しました。
最終的に教師たちは、新カリキュラムを、教育面でウェールズを「底上げ」し、国内の生徒の暮らしと社会的流動性を向上させる方法と捉えています。例えば、現在、17歳の若者の3分の1は、希望する仕事を見つけるにはウェールズを離れなければならないと考えています。ウェールズならではの新しいカリキュラムによって、若者がウェールズでの将来に再び希望を持つようになるかもしれません。
懸念
一方、話を聞いた教師たちは、新カリキュラムに懸念も抱いています。最も大きな懸念は、策定に必要な十分な支援や時間が得られないことでした。その結果、導入全体が失敗し、最終的にカリキュラムが放棄されるのではないかと心配しています。関連する問題もいくつか明らかになりました。教師たちは、業務量の増加、資金不足、そして一部の教育者にこの課題に取り組む熱意や「エネルギー」が欠けていることを懸念しています。
教師たちは、新カリキュラムへの期待を実現するには、資格制度と説明責任の仕組みを変える必要があると認識しています。こうした変更がなければ、新カリキュラムの全人的な側面は実現しそうにありません。しかし、雇用主、カレッジ、大学など、より幅広い利害関係者が変更を受け入れるか、また学校間の教育内容の不整合をどう防ぐかという懸念が生じています。資格に関する最終決定はまだ下されておらず、教師たちがその内容を確認するまでは、十分な支持を得るのは難しそうです。
おそらく最も重要な懸念は、生徒が教科固有の知識を失い、それが16歳以降の進路に影響する可能性があるという指摘でした。教師の相当数、つまり調査回答者575人のうち47%は、新カリキュラムのもとで生徒が同じ量の知識を学ぶかどうか分からないと答えました。そのため、生徒が改革によって不利な立場に置かれるのではないかと心配し、「GCSE、Aレベル、学位課程の学習につながらず、生徒の知識が減る」といった声を上げました。
解決すべき課題
私たちのデータから分かるのは、教師たちの全体として大半が、新カリキュラムの潜在的な利点に大きな期待を寄せていることです。しかし、重要な問題の中には、まだ解決の見通しが立たず、真剣な不確かさや、ときには不安を招いているものがあります。教師の回答に見られるいくつかの緊張関係を考えれば、こうした状況は予想されることです。例えば、教師たちは柔軟性を望む一方、学校間の不整合を心配しています。
こうした緊張関係に簡単な答えはありません。しかし、学校の成果をどう測定するのか、生徒をどう評価するのか、知識へのアクセスをどう確保するのかについて、より明確にする必要があることを示しています。学校が懸念に対処しやすくなり、期待が懸念を上回る形で実現する可能性を高めるには、透明性が欠かせません。
