ゼロサム思考が再び流行している。地政学的に困難な一年を経て、大国間の関係は「相手が勝てば、こちらが負ける」という二項対立の構図でますます捉えられている。最近では、ウクライナをめぐるロシアとNATOの対立にそれが表れている。しかし2011年、ジャーナリストのギデオン・ラックマンは、ゼロサム思考が強まる要因をすでに三つ指摘していた。経済成長の鈍化、米国と台頭する大国、とりわけ中国との競争の激化、そして気候変動、核拡散、破綻国家といった地球規模の課題への解決策を探るなかでの国益の衝突である。彼はこう結論づけた。「ウィンウィンの世界は、ゼロサムの世界に取って代わられた」
これは本当だろうか。世界はゼロサムになったのだろうか。
経済は、歴史的にゼロサムの概念が深く根付いていた分野の一つだ。何世紀もの間、重商主義者たちは富とは土地や金という、ゼロサムの資産のなかにあると考えていた。しかし19世紀までには、比較優位の概念が自由貿易への信頼の高まりを支え、その考えは後に、1930年代の保護主義がもたらした悲惨な経験によってさらに強まった。
繁栄はウィンウィンのゲームか？
1980年代の日本、1990年代のドイツ、そして世紀の変わり目以降の中国やその他の新興経済国の台頭を受け、この考えに疑問を呈する人もいる。しかし、経済統合が引き続き各国に広く共有される恩恵をもたらしていることを、証拠は示している。過去20年間に、G7のすべての経済圏で一人当たり所得が増加した。各国の増加分のほぼ4分の3は、繁栄の共通した改善によるものだった。国々の相対的な繁栄の変化によるものは、わずか27％だった。
世界全体では、財やサービスの流通の自由化がもたらす好影響に、アイデアやイノベーションの急速な流れが加わっている。特にICTやモバイル分野で世界規模の経済性が高まるなか、企業は世界中の消費者に恩恵をもたらす新たな製品やサービスに、大規模な投資を行えるようになっている。これは、世界規模で顧客を追加的に獲得するコストがほぼゼロであるオンライン製品やサービスで、特に顕著だ。
教育では、プラスサムの機会が加速している。どこにいてもモバイルでアクセスできるため、地球上のあらゆる場所の知識を、瞬時に世界中で共有できる。ウィキペディアは、知識の検索と共有の方法を一変させた。共同で運営されるこの組織は、創設から15年足らずで3,400万の記事を集めた。これは『ブリタニカ百科事典』15,000巻に相当する。世界経済フォーラムのForum Academyなどの大規模公開オンライン講座（MOOC）により、数年前には想像もできなかった規模と世界的な広がりで、世界水準の教育を共有できるようになっている。
地球規模の課題に共に立ち向かう
プラスサムの世界がもたらす可能性が、おそらく最も際立つのは健康分野だ。最近のエボラ出血熱の流行は、感染症に対して私たちがいかに世界規模で脆弱であるかを、改めて示した。開発途上国の公衆衛生システムが改善すれば、世界中のすべての保健医療システムにとってリスクが低下する。開発途上国で質の高い医療を低コストで提供するイノベーション――安価で携帯可能な診断機器や、スマートフォンを使った医療サービスの提供など――は、先進国の医療サービスも改善している。新興経済国も先進経済国と同じく、慢性疾患や高齢化する人口という課題に直面するなか、こうした懸念の高まりにすべての国が対処するうえで役立つ、重要な技術やサービスモデルの突破口を生み出す可能性が十分にある。
経済成長、教育、健康という人間開発指数（HDI）の三つの主要な推進要因は、すべてプラスサムだ。したがって、1990年のHDI創設以来、世界のHDI実績が毎年向上してきたことは驚くにあたらない。この間、世界の平均余命は6年延び、極度の貧困は半減し、5歳未満で死亡する子どもは600万人減った。世界各地で所得水準が上昇する一方、世界全体の不平等（世界のジニ係数で測定）は低下した。
他者の利益は、私たちの利益にもなる
今日、成長の鈍化、若年層の失業、環境問題、極度の貧困に苦しむ何百万もの人々、脆弱な国家で勢力を広げる過激派運動など、重大な課題が山積している。しかし、これらすべての問題を解決するための取り組みは、ゼロサムではなくプラスサムだ。他者の利益は、私たちの利益にもなる。
残念ながら、多くの理論家や指導者の間ではゼロサムの考え方が根強く残っている。危険なのは、ゼロサム思考がゼロサムよりも悪い結果を招きかねないことだ。多くの動的システムでは、プラスサムの反対はゼロサムではなく、マイナスサムである。第一次世界大戦の原因の一つは、当事者たちが力と繁栄をゼロサムの観点で捉えていたことだった。その結果は、悲劇的なマイナスサムとなった。1914年の主要な参戦国はすべて、国力を損なった。皇帝は殺害され、カイザーは退位し、フランスでは何百万人もの死者が出て、英国は巨額の負債を抱えた。
領土をめぐる競争から気候変動に至るまで、今日の重大な課題は、建設的なプラスサムの方法で解決しなければ、破滅的なマイナスサムになりかねない。ゼロサムの取り組みは、安定的で前向きな結果につながらない。地球規模の課題が持つ力学を考えれば、協力して取り組むことは甘い考えではない。必要なのだ。
著者：ロバート・グリーンヒルは、Centre for International Governance Innovationのシニアフェロー。
画像：2014年4月21日、シンガポールの金融街のスカイラインを背景に、ジョギングをする人々。REUTERS/Edgar Su。
