中国では、人民元を国際化すべきか、またドルやユーロに並ぶ国際的な媒介通貨（IVC）となるべきかについての議論が強まっている。IVCとは、他国が貿易品や国際融資の価格建てに用いる通貨のことである。これに関連して、上海がロンドンやニューヨークのような一級の国際金融センター（1-IFC）になれるかどうかについても議論がある。
金融の歴史は、これらの問いに答える助けとなる。第一に、都市が1-IFCとなるには、その国の通貨がIVCでなければならない。しかし、ロンドンの地位が示すように、長らく1-IFCであった都市は、通貨がもはやIVCでなくなっても、国際金融システムにおける地位を維持しうる。
第二に、外国通貨を交換媒体として使う際の取引コストは、その通貨が世界でどれほど使われているかに反比例する。外国人投資家による特定の国際金融センターの利用にも、同様の規模の経済が働く。その結果、IVCと1-IFCは三つか四つ以上存在しえない。
第三に、一国の金融部門は、資本移動規制がなく開放的であるとともに、多様な金融商品や制度を備えた高度なものでなければならない。また、中央銀行が経済の安定を維持し、健全性規制当局が詐欺や投機を抑制し、マクロ健全性当局が十分な金融危機対応能力を示し、法制度が予測可能で、透明かつ公正であるという意味で、安全でなければならない。
最後に、そして最も重要な点として、IVCおよび1-IFCの地位へ首尾よく収斂するには、国民経済が他の経済に対して相対的に長期間にわたりより強くあることが必要である。英国は一世紀以上にわたり世界経済のリーダーの地位にあった。1914年、米英のGDP比は2.1であったが、米ドルはIVCではなく、米国の相対的な経済力が不十分であったことを示していた。その10年後の1924年には、比率は3.2に達して上昇を続けており、米ドルは最も重要なIVCとして英ポンドを凌駕していた。
相対的な経済力は、日本円がIVCに発展しなかった理由、そして東京の金融市場が関連要件を満たしていたにもかかわらず1-IFCになれなかった理由を説明する。日本のGDPは、そのピークであった1991年に米国の 60%程度にとどまり、 日本は取引コストを下げるために外国人が円を使うよう誘導するのに必要な臨界規模には、ついに到達しなかった。
人民元と上海の将来の国際的地位を見極めるには、中国の予想される相対的経済力を vis-à-vis（対） もっともらしい二つのシナリオの下で米国との比較により計算することから始めなければならない。
第一のシナリオでは、中国は中所得国の罠に陥り、 一人当たり GDPが米国の30%で停滞する。これは中南米の五大経済国が少なくとも1960年以降特徴としてきた結果であり、マレーシアは1994年以降同様である。この場合、中国の米国に対する相対的な経済力は1.1となり、必要な比率を大きく下回る。
より好ましい第二のシナリオでは、中国の 一人当たり GDPは米国の80%に達する。これは1960年以降の西欧五大国の平均である70%を上回る水準である。そして米国に対する相対的な経済力は、およそ2.8となる。この場合、人民元はIVCの地位を得る資格を持ち、上海は1-IFCになるかどうかを選択できるようになる。しかし、中国経済は依然として、自然な市場の力によって人民元の国際的成功を保証するほど米国に対して十分強くはない。
このため、中国政府は、国際的な貿易業者や債権者が取引を人民元で価格設定するよう促す、断固たる措置を講じる必要があるだろう。具体的には、中国は市場力を用いて、関連する製品の輸出や原材料の輸入を人民元建てで価格設定するよう促し、中国が購入する外国金融資産の人民元建て表示を奨励しなければならない(同国は純債権国であるため、これは容易になるはずである)。
しかし、この過程には避けるべき重大な落とし穴がある。1997～1998年のアジア通貨危機が示したように、資本勘定の自由化は金融の崩壊を招きかねない。これは人民元の国際化に反対する人々がしばしば挙げる危険である。しかし、これらのリスクは金融開放の潜在的な利益を上回るものではなく、大規模な資本バッファーや低いレバレッジ比率の要件を含む効果的な監視と規制、そして整理信託公社のような強力な危機対応メカニズムと組み合わせることで、最小限に抑えることができる。
実のところ、効果的な金融監視と健全性規制の仕組みを、資本勘定の開放に先立って整える必要はない。むしろ、金融規制の策定と施行は、既存の知見と実地の経験の双方によって形作られる、漸進的な過程でなければならない。結局のところ、いかなる金融市場も完全に開放されているか、永遠に閉鎖されているかのどちらかではなく、ある時点での開放の度合いは政策の選択次第である。
上海自由貿易試験区の最近の設立は、中国の規制当局に実地の訓練を提供するオフショアの国際金融センターの出現を可能にするものである。これにより、規制当局は、発展しつつある危機の兆候を察知し、脅威を弱め、破綻した金融機関の資本再構築と再編を効率的に処理するための手段を得ることになる。
中国がIVCおよび1-IFC都市を目指すことは、自国の利益だけに資するものではない。人民元が国際準備通貨およびリスク分散に対する世界的な需要を満たす一助となれば、世界の金融安定性も強化されるだろう。
人民元の国際化に無駄にできる時間はほとんどない。IVCとして機能しうる通貨の数が限られていることを考えると、人民元がインドルピー、ロシアルーブル、ブラジルレアルよりも前にIVCの地位を獲得できなければ、人民元はIVCの地位を拒まれ、上海は1-IFCの地位を獲得できず、それは、たとえ永遠ではないとしても、何世代にもわたることになりかねない。
執筆者: Wing Thye Woo は、カリフォルニア大学デービス校、上海の復旦大学、北京の中央財経大学の経済学教授である。
画像: 2013年11月20日、上海の浦東金融地区を眺める男性。REUTERS/Carlos Barria
