なぜ世界秩序をめぐる郷愁の罠を避けるべきなのか

なぜ世界秩序をめぐる郷愁の罠を避けるべきなのか
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世界秩序、あるいはその欠如は、昨今の大きな話題だ。世界の構造やシステムの将来に対する私たちの関心は、ニュースや会議、ベストセラーランキング、さらには人気テレビ番組に至るまで、あらゆるところに表れている。

人々は不安を感じている。世界は根本的な変化のただ中にあるように見える。世界の舞台には新たな主体が登場し、国際行動のこれまで神聖視されてきた規範が公然と無視され、新たな技術進歩の波が産業や経済部門全体を揺るがしている。急速な変化の時代に構造と予測可能性を求めるのは自然な衝動だが、私たちは世界、そしてその中での自分たちの役割が今後どうなるのか、手掛かりを得ようと躍起になっている。

もちろん、こうした状況では、最善の、少なくとも最も実行可能な進路を見極めることが極めて重要だ。予測可能性は、費用対効果の分析や戦略的思考の基盤となる。問題は、確実性への渇望が合理的な思考を圧倒し、私たちの考えや行動を非生産的な、あるいは危険な方向へ導くときに生じる。

現在広がっている、過去を美化する傾向はその一例だ。政治、経済、地政学、社会の不確実性に直面するなか、政策立案者たちは郷愁の魅力にますます屈し、過去の馴染み深く完全な規則や慣行と自らが描くものへの回帰を約束している。

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、列強が異議を受けることなく勢力圏を支配するという19世紀の世界観に基づいて行動してきた。昨年10月のヴァルダイ・ディスカッション・クラブの会合で、彼はこう述べた。「熊は許可を求めることすらしない。ここでは、熊をタイガの主と考えている。」

イスラム国は、さらに遠い過去への回帰を試みている。その支持者たちは、カリフ制再建の取り組みを正当化するため、中世の9世紀の教義を掲げている。その教義では、「あらゆる首長国、集団、国家、組織の正当性は無効となり」、略式処刑と奴隷制が義務付けられる。

西側諸国もまた郷愁の罠に陥り、自らが規則を定め、それに従うかどうかを選べるという20世紀後半の秩序観に固執している。この時代錯誤な見方の最近の例が、中国主導のアジアインフラ投資銀行への支持を阻止しようとした米国の不器用な(言うまでもなく失敗に終わった)試みだ。米国はそれ以前から、ブレトンウッズ機関において台頭する世界の大国により大きな発言権を与えることを繰り返し拒んできた。

郷愁は、多くの国の国内情勢においても大きな要因となっている。欧州全域で、右派の英国独立党からギリシャの極左シリザに至るポピュリスト政党が、国家による統制と国境閉鎖があった、表向きはより単純で幸福だった時代への回帰を求めている。米国では、憲法起草者の「本来の意図」を擁護する法解釈の潮流が目立つ一方、共和党は孤立主義へと傾き、民主党は自由貿易協定を非難している。

しかし、郷愁がもたらすのは解決策ではなく、逃避の夢だけだ。過去を振り返っても、望むものに近づくことはない。むしろ、それは目の前にある課題を見落とし、機会を逃す確実な方法だ。過去の規則に基づいて自らの利益を追求するのは、昨日の手掛かりを使って今日のクロスワードを解こうとするようなものだ。

率直に言おう。多くの人々がこれほど熱心に戻ろうとしている、欧州連合や国際連合、さらには国民国家さえ存在する以前の、輝かしい世界など、実際には存在したことがない。マルセル・プルーストが述べたように、「過去の出来事を思い出すことは、必ずしも実際にあったとおりに思い出すことではない」。今日の広範な混乱と悲惨さよりも過去のほうが優れていたと見せるために、過去は切り詰められ、美化されている。

時がたつにつれ、郷愁という言葉には好ましい含みが生まれてきた。しかし、この言葉はギリシャ語の nostos(帰郷)と algos(苦痛)を組み合わせたもので、「急性のホームシック」という病を表すために作られた。少なくとも政治に現れる郷愁については、現実をゆがめ、現実世界の課題に対する効果的な解決策の策定を妨げる病のような状態として、その定義に立ち返ることが有益かもしれない。

19世紀、ましてや9世紀に根差した世界観では、今日のグローバル化した世界の複雑さに対応できない。同様に、新興大国や非国家主体の台頭により、規則を作り、破ることを、もはや西側の小さな仲間内に限ることはできない。そして世界的な競争の激しさを考えれば、欧州諸国が互いに独立して繁栄することは望めない。

実行可能な代替案がなければ、脆弱な考えが勢いを得る。だからこそ、世界秩序について熟考する時期が重要なのだ。しかし、郷愁という後退の潮流に流されるのではなく、実際に直面している課題について互いに建設的な対話を行い、それらに取り組む新たな考えを提案する必要がある。

本記事は プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。

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著者:アナ・パラシオはスペイン国務院のメンバー、ジョージタウン大学の客員講師であり、世界経済フォーラムの米国に関するグローバル・アジェンダ・カウンシルのメンバーでもある。

画像:2007年5月1日、中国中部・湖北省の省都武漢の展示ホールで、色とりどりの光線で照らされた長さ45メートル(148フィート)の壁に触れる少年。REUTERS/China。

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