2001年末、私はブラジル、ロシア、インド、中国が世界経済に占める割合を高めていく可能性について論じる際、初めて「BRIC」という言葉を使い、その10年の終わりまでにこれらの国々のシェアが大幅に上昇するのはほぼ避けられないと思われる、いくつかのシナリオを示しました。2003年には、ゴールドマン・サックスの同僚数人とともに、BRIC諸国などの大規模な新興経済国が潜在力を発揮した場合に2050年の世界がどうなっているかを初めて予測しました。それは、当時の世界とは劇的に異なる姿でした。
この2本の論文が、BRICという言葉への注目の始まりにつながり、その後展開した物語において私自身が中心的な役割を担うことにもなりました。その後13年半で特に注目すべきなのは、経済規模において中国がBRIC諸国の中でいかに圧倒的な存在となったか、そしてもちろん、世界経済における重要性を増してきたことです。2014年末、中国経済の名目GDPは現在の米ドル換算で10兆ドルを超え、世界銀行によれば、購買力平価（PPP）で見ると、実際に米国を上回っていました。10兆ドルの中国は、他のBRIC3カ国を合わせた規模の約1.5倍です。また、フランス、ドイツ、イタリアの合計よりも大きく、日本の約2倍です（2003年の論文では、中国が日本と同規模になるのは2015年までかかるかもしれないと考えていました。まして2倍になるとは思っていませんでした）。私が初めて「BRIC」という言葉に言及して以来、中国の経済規模はほぼ10倍に拡大し、2008年の世界的な信用危機以降だけでも2倍になりました。
規模と成長について、おそらく特に指摘すべきなのは、中国が前の10年間に予想を大きく上回って成長しただけでなく、これは他のBRIC3カ国にも当てはまりますが、今のところ、今世紀のこの10年間に私の予想を上回ったのは中国だけだということです。他の3カ国、とりわけブラジルとロシアは、インドはそれほどではないものの、私の予想をかなり下回りました。2010年当時、私は中国が2011～2020年の10年間に7.5％成長すると想定していました。4年を経て、平均成長率は8.0％となっています。
以上のことから、中国は現在の米ドル換算で米国を上回るという2027年の見通しに依然として沿っており、また中国の存在感を踏まえると、BRIC諸国全体がG7諸国全体と同規模になる可能性もあります。もちろん、12年は非常に長く、さまざまなことが違う展開になる可能性がありますが、中国がこれまでの発展を続ければ、そうなるでしょう。ここで強調したいのは、私は中国の実質GDP成長率が鈍化すると想定していたことです。したがって、成長が劇的に鈍化しない限り、この減速は中国が世界最大の経済大国になるという見通しと矛盾しません。中国が直面する重要課題については、後ほど述べます。
もちろん、名目GDPの成長自体が中国の人々にとって必ずしも重要とは限らないことを指摘するのは、極めて重要です。人々にとって大切なのは、一人ひとりの豊かさです（おそらく健康や幸福も同様です）。中国の人口はおおむね安定している、あるいはどちらかといえば緩やかに減少していると広く見なされているため、最も単純な豊かさの指標である一人当たりGDPは、依然としておおむね名目GDPの推移に沿うと考えられます。重要なのは、成長率の高さを反映して、一人当たりGDPが急増し、1人当たり8,000ドル近くに達したことです。格差の指標は最富裕層と最貧困層の差が拡大したことを示していますが、この13年半で数億人の中国人が貧困から抜け出したのも事実です。これは、2015年までに貧困を半減させるという国連のミレニアム目標の達成に大きく貢献しました。実際には、この目標は5年前倒しで2010年に達成され、貧困脱却の許容水準を引き上げる必要があるかもしれないと、国連と世界銀行の研究者が指摘するきっかけとなりました。こうした目覚ましい進展に最も大きく貢献した国は、間違いなく中国です。
では、中国の今後の見通しはどうでしょうか。政策上の優先事項として、何に注力する必要があるでしょうか。また、人民元の使用を含め、国際的な重要性やグローバル・ガバナンスにおける役割に、どのように向き合うべきでしょうか。
近年、私は中国の将来に対してはるかに懐疑的な、著名な論者たちとの議論に数多く参加してきました。もちろん、彼らの懸念の妥当性を見落としている可能性はありますが、その主張の多くには説得力がないと感じます。その大きな理由は、中国の人々の都市化という単純な事実です。公式統計によると、現在、中国の人口の50％強が都市に住んでいます。これは20年前と比べて大幅な増加ですが、先進的で豊かな経済圏で一般的な70％を大きく下回っています。後で説明するように、もし中国がすでに現在70％の都市化率に達しているなら、私も他の人々の懸念の少なくとも一部を共有するでしょう。しかし、英国の産業革命にまでさかのぼる歴史を通じて、都市化が経済成長を促す大きな力であることを示す証拠は数多くあります。都市住民は消費者としても生産者としても、さまざまな好循環を生み出すからです。OECDが最近発表した非常に興味深い研究もこれと一致しており、最大規模の都市地域ほど生産性の伸びが最も強い傾向にあることを示しています。
中国が70％という水準に近いというのが事実なら、自然に生じる強力な推進力の一部は失われ、私は楽観的ではなくなるでしょう。もちろん、中国の現在の都市化率に関する公式統計が実際の数値を過小評価している可能性はあり、そう考える人もいることは知っています。しかし、それを裏付ける証拠に説得力があるとは思いません。
この単純な観察に関連して、中国が進めるべき最も重要な政策は、いわゆる出稼ぎ労働者に、都市部出身者と同じ住民としての権利を与えるという既定の計画を実行に移すことだと私は考えています。すべての都市で一斉に大規模な制度変更を行えば、課題が生じることは理解できます。しかし、農村から移り住んだ実際の都市住民が完全な権利を得られないなら、都市化の概念的な恩恵――まずは住居を所有したいというごく基本的な願い、そして耐久消費財で住居を整えること――は実現しません。また、こうした出稼ぎ労働者は、医療や保険など、現代の政策によって利用しやすくなりつつある資源を得るために必要となる可能性のある、多額の個人貯蓄を維持することになるでしょう。
一人っ子政策の成功により、想定されるさらなる都市化を担う男性の都市への移住者が不足していると主張する、中国懐疑派の人々に会ったことがあります。それが事実なら問題となるでしょう。この点に関して、一人っ子政策を正式に解体する決定は非常に賢明だとも考えています。長期的な経済成長を左右する要因は2つあります。働く人の数と、その生産性です。中国が政策を緩和していなければ、将来、深刻な人口動態上の課題に直面する可能性が非常に高かったでしょう。また、親一人ひとりが豊かになるにつれ、子どもの数を自分で決めることに大きな安心を感じるようになると考えています。人々が豊かになり（情報にも通じるようになり）、いずれにせよ子どもの数を減らす傾向にあることを示す証拠はかなりあります。したがって、人口が再び急増するのではないかという一部の政策担当者の懸念は、妥当ではないでしょう。ですから、私が述べているように、混乱を招かない形で一人っ子政策を解体することは、大いに歓迎すべきことです。
この2つの重要な措置を背景に、経済全体における消費の割合を高めようとする政府の意欲を評価します。実際、上記の2つの重要な措置が確信と認識、誠意をもって採用されれば、多くの人が中国にとって達成困難だと考える目標の実現に必要な、最大の一歩となるかもしれません。公式データに基づく私の見立てでは、近年、GDP全体に占める消費の割合は緩やかに上昇し、GDPの35～40％程度になったと考えられます。これはもっと高くなる必要があります。米国が達した70％という持続不可能な水準（そしておそらく世界的な信用危機に大きく寄与した水準）ではなく、少なくとも50～55％程度です。実際には、60％前後でもごく通常で持続可能な水準でしょう。
出稼ぎ労働者に完全な都市住民としての権利を認めることに加え、信頼できる社会保障・医療制度を整え、何らかの年金制度を構築することも、消費者の増加を後押しするために必要な要素です。そうすれば、中国の高すぎる個人貯蓄率を下げることができます。雇用や実質所得の力強い伸びといった、通常の景気循環要因も当然必要ですが、より大きく変えるべきなのは、こうした構造的な力です。
すでに実際の個人消費水準は、集計経済データに一般に反映されているより高い可能性があります。これは、投資額の推計方法に特有の事情があるためです。公式経済統計をさらに改善することは、中国の政策にとって明らかに必要です（実際、世界のほぼすべての地域に当てはまります）。しかし、どのような修正が行われるとしても、中国が消費者の役割を高めるために前進することが重要です。
この考え方の一端は、過去20年ほどにわたる輸出と投資支出の目覚ましい伸びが、今後も続くと考えるのは非常に難しいという事実に基づいています。世界的な信用危機以降、輸出はすでに大幅に減速しています。輸出の伸びを左右する主な要因は通常、輸出先市場の内需と輸出価格の相対水準であり、後者には各国の通貨が大きく関わることを考えれば、これは驚くことではありません。多くの先進国で需要が弱く、人民元が着実に上昇するなか、中国の輸出が猛烈に伸びる時代はほぼ確実に終わりました。これは、中国が輸出できなくなったり、競争できなくなったりするという意味ではありません。しかし、他の多くの国も輸出を望み、なかには差し迫った必要性を抱える国もある世界において、輸出国として際限なく台頭し続けることは持続可能ではありませんでした。
中国が消費者の役割を高めるために前進することが重要です。
現在、より懸念されるのは投資支出の高水準です。持続可能ではないことに加え、ここ数年の状況が示すように、同額の投資が以前より少ないGDPの増加しか生み出していないのなら、それは望ましくなく、経済的損失を伴う可能性が高いからです。幸い、他のいくつかの課題と同様に、政策担当者はこのジレンマを認識し、投資の伸びをより緩やかにして消費の拡大に道を譲ることに前向きなようです。
こうしたテーマに沿って、私は成長の「質」への注目や、知識基盤型の経済・社会を目指す姿勢を高く評価しています。また、中国の都市と農村の環境の質を維持できるよう、汚染の少ない、より効率的なエネルギーへ移行する必要性も、これらと相互に整合しています。
最後の2つのテーマ、すなわち金融と、世界経済のガバナンスにおける中国の役割について述べます。
IMFが2015年末に人民元をSDRの通貨バスケットに加えるかどうか、非常に興味深いところです。この時期にIMFは、通貨構成について義務付けられている5年ごとの見直しを行う予定です。中国は、主要な3要件のうち経済規模と世界貿易に占める割合という2つを、すでに長年にわたって明確に満たしています。3つ目の要件である準備通貨としての使用については、すべての観察者を納得させる水準に達していないかもしれませんが、この点における近年の人民元の台頭は注目に値します。IMFが前向きな判断を下して人民元を加えることが非常に重要だと私は考えています。中国の通貨は真の変動相場制ではないという主張や、世界の金融における中国の重要性を高めることへの米国の抵抗と思われるものに左右されるべきではありません。私は以前から別の場所でも主張してきましたが、米国と欧州が、中国（および他の大規模新興国）がIMFと世界銀行でより大きな役割を担い、G20でも必要とされる強化された役割を果たせるよう、余地を設けるべき時期はとうに過ぎています。米国内の政治が、G20加盟国間で合意した計画への議会承認を妨げている可能性がありますが、そうした問題によって人民元のSDRへの採用が阻止されるなら、望ましくない結果となるでしょう。
この点について、英国政府が新設されたアジアインフラ投資銀行（AIIB）への参加を表明した最初の国の一つとなる決定を、私は称賛します。
人民元をドルやユーロのような完全な変動相場制の通貨にする必要性について、私は多くの人ほど確信していません。少なくとも、その必要性に緊急性があるとは考えていません。中国が通貨の利用を全面的に開放する前に、国内の金利市場やその他の資本市場を発展させることのほうが、はるかに重要だと思います。
来年の2016年1月に中国がG20議長国に就任することは、世界と中国にとって極めて歴史的な出来事となるでしょう。これは、中国が経済力に見合う、より大きな世界的責任を担う能力と意欲の両方を備えていることを示す機会です。中国は、世界の他の国々から反対されない政策を議題に掲げ、G20を主導すべきです。この点について私は、政策関係者の友人や知人と対話し、薬剤耐性（AMR）を議題の中心に据えるよう中国に提案しています。私は現在、英国首相のために、この甚大で世界共通の問題の解決策を見いだすレビューを主導しており、この課題をG20の議題に引き上げたいと考えています。私たちは皆、抗生物質が効かなくなる世界に向かっており、それは社会全体の健康を脅かします。病院での治療や、私たちが望む一般的な現代医療処置も例外ではありません。レビュー・チームが2015年12月に発表した論文では、2050年までに解決されなければ、年間少なくとも1,000万人が死亡し、そのうち100万人超が中国で亡くなる可能性があることを示しました。また、世界のGDPが累積で100兆ドル失われる可能性があり、中国をはじめとする主要新興国が最も大きな悪影響を受けることも同時に示しました。中国が初めてG20を主催して世界を主導し、私たち全員がこの避けられるはずの結果を回避できるよう助けること以上にふさわしい展開は、思い浮かびません。
この記事は、ブリュッセルを拠点とするシンクタンク、 ブリューゲルが最初に掲載しました。同団体のウェブサイトで記事を読むには、 こちらをご覧ください。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：ジム・オニールは、ブリューゲルの非常勤研究員です。
画像：赤い提灯の下を歩く歩行者。REUTERS/Aly Song。
