多くのアメリカ人にとって、「平均的なアメリカの家族」という言葉から思い浮かぶのは、母親、父親、子ども2人、そして場合によっては犬がいる、理想的な核家族の姿だ。しかし、現実はそれとは大きく異なる。ここ数十年、米国の家族はかなり急激な変化を遂げてきた。とりわけ、多くのアメリカ人の間で結婚が減少しているようだ。この傾向の理由を論じた新著の著者は、 アンドリュー・チェルリン、ジョンズ・ホプキンス大学の社会学者である。
チェルリンの著書『 Labor’s Love Lost』は、タイトルが示すとおり、「アメリカにおける労働者階級家族の興亡」を扱っている。本書の重要な結論は、20世紀半ばに米国人口の広い層で婚姻率が高かった時期は例外的だったということだ。米国史のそれ以前の時代には、婚姻率は比較的低かった。今日の婚姻率は、金ぴか時代にあたる1880年から1910年の水準とおおむね同程度である。チェルリンによれば、こうした婚姻率の低い時期が、不平等の水準が高く、さらに拡大していた時期と重なるのは偶然ではない。
誤解のないように言えば、この関係は、不平等の拡大が婚姻率低下を確実に引き起こしたという意味ではない。むしろチェルリンが ニューヨーク・タイムズ の論説記事で論じているように、所得格差の拡大をもたらす労働市場の変化が、結婚相手として適した男性の減少に寄与した。言い換えれば、経済の混乱と雇用の不足が、結婚の減少に影響した。今日付の ニューヨーク・タイムズ の記事が示すように、米国男性の就業率はしばらく前から低下している。
しかし、結婚の減少を不平等の拡大と労働市場の変化だけのせいにはできない。バージニア大学およびアメリカン・エンタープライズ研究所の社会学者、W・ブラッドフォード・ウィルコックスが 指摘するように、米国での社会規範の変化も、労働者階級のアメリカ人における婚姻率低下の一因を説明する。ウィルコックスの言葉を借りれば、「1960年代と1970年代の文化革命は……離婚、ひとり親家庭、婚姻外での出産を、広く一般の人々にとってより受け入れやすいものにするうえで重要な役割を果たした」。こうした文化的傾向は、所得階層の下層および中間層により強く見られる。確かに、離婚率も 低下傾向にあるが、チェルリンによれば、それは主として高所得世帯で離婚が今では好ましくないと見なされているためだ。
こうした乖離する傾向がもたらす経済的影響はかなり大きい。経済的な上昇移動を考えてみよう。ハーバード大学の経済学者ラジ・チェティらの 研究 によると、家族の不安定さの割合が高い地域では、経済的な上昇移動の水準が低い。 家族の安定を促進する 方法を理解することは、今日の家族を助けるだけでなく、将来にわたる子どもたちの成果にも寄与する可能性がある。
この記事は Equitable Growth との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが本記事の見解を支持することを意味しません。
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著者：ニック・バンカーは、ワシントン・センター・フォー・エクイタブル・グロースの政策研究アソシエイト。
画像：2013年9月4日、ニューヨークの道路を歩きながら手をつなぐカップル。REUTERS/Lucas Jackson。
