現在タフツ大学フレッチャー法律外交大学院に在籍するある学生は、数年前、農家への聞き取り調査を行うためインドの農村部を訪れた際、かなりの「荷物」を抱えていた。実施と回答に最大5時間かかる、約200問ものアンケートだった。
「農家の時間を何時間も無駄にしていました」と、彼女は先週、MITとタフツ大学が主催したイベント「リーン・リサーチ・ラボ」で語った。「根本的に、立ち入りすぎで、敬意を欠く調査でした。」
この学生が語ったのは、MITやタフツ大学などの提唱者たちが、国際開発コミュニティに見直しと脱却を促したいと考える、まさにその種の調査だ。彼らが昨年春にリーン・リサーチ・イニシアチブを立ち上げたのは、そのためである。
MIT D-Lab、タフツ大学フレッチャー校、同じくタフツ大学のファインスタイン国際センターの教員や研究者が推進するリーン・リサーチは、敬意に基づき、関連性があり、厳密で、規模が適切であることを特徴とすると、このグループは定義している。国際開発のために実施される調査に新たなアプローチを取るものだ。
学界、援助機関、有力な非政府組織から約40人の研究者が、リーン・リサーチ宣言に署名した。これは、調査の実践を改善するという呼びかけへの支持を示し、自らの研究にリーンの原則を取り入れる意思を表明するものだ。
数日間にわたって調査を行った後、インドでの経験を共有した研究者は、農家にこれほど多くの質問をすることに不満と居心地の悪さを感じるようになった。彼女はアンケートを研究チームに持ち帰り、設問を減らしてほしいと依頼した。
彼女は、あちこちの質問を少し削るだけでは終わらなかった。研究チームとともに、回答時間を5時間からわずか2時間に短縮した。
「最終的に集めたデータは、おそらく当初求めていたものと同じくらい質の高いものだったと思います」と彼女は語った。
この事例は、先週のリーン・リサーチ・ラボで共有された数十の事例の一つだった。国際開発分野を代表する機関から、学者、研究者、実務家、援助関係者ら約50人が集まったこのイベントは、MITとタフツ大学のリーン・リサーチ・イニシアチブが主催する2回目の会合だった。
招待者限定で終日開催されたこのイベントで、主催者はリーン・リサーチの枠組みを紹介し、参加者は意見共有と学習の一連の演習に取り組んだ。また、公開コメントを募るリーン・リサーチの作業文書草案を発表し、イベント後もさらに関与できる機会を設けた。
この日の特に印象的な場面の一つは、参加者が自身の「リーンとは言えない調査」の経験を率直に共有したときに訪れた。重複していた、敬意を欠いていた、あるいは無関係だった調査を目撃したり、関与したりした事例が挙げられ、リーン・リサーチのアプローチが緊急に必要であることが改めて示された。
リーン・リサーチに取り組むチームを育てる
昨年夏に開かれたリーン・リサーチ・イニシアチブの初会合で、イベント主催者の一人であるタフツ大学フレッチャー校の講師、キム・ウィルソンは、自身が初めてリーン・リサーチの「なるほど」と感じた瞬間を振り返った。
2010年の地震後のハイチで活動していたとき、ウィルソンは金融サービスへのアクセスについて知るために行っていた調査の一環として、被災者に100問の聞き取りを行うことを提案した。しかし、被災者と活動する人々から、多くの場合トラウマを抱え、家を失ったばかりで、生き延びるための対応に時間を割く必要がある人々に100問も尋ねることは認められないと言われた。
その結果、ウィルソンは、100問すべてが必要なのか、参加者の負担時間を減らし、同等、あるいはそれ以上の成果を得られる、よりリーンな調査設計があるのではないかと考え始めた。
これがリーン・リサーチ・イニシアチブの原点となった。
よりリーンな調査の提案を練り始めたウィルソンは、学者と実務家の双方に、新たな卓越性と倫理の基準を設ける必要があるという確信を同じくする人々がいることに気づいた。その基準は、標準的な学術手続きの一環として研究者が守る、人を対象とする研究の最低限の要件を超えるものだった。
2014年春、この共通の関心をイニシアチブへと発展させようと、ウィルソンはMIT D-Labの研究者2人に声をかけた。D-Labの評価マネージャー、ケンドラ・リースと、D-Labを本部とする国際開発イノベーション・ネットワークの研究コーディネーター、エリザベス・ホフェッカー・モレノである。2人は数か月にわたり、現地での聞き取り調査における参加者の経験を改善するという、同様の課題に取り組んでいた。
「リーン・リサーチは、D-Labの人間中心設計アプローチと多くの同じ原則に従っています」とリースは説明する。「設計プロセスへの利用者の積極的な参加、参加者への敬意と尊厳、利用者にとっての成果物の関連性、そして成果物が手頃な価格で、不要な要素を含まないようにすることなどです。」
当初、主催者は少人数の同僚を集めたワークショップを計画していたが、招待状を回覧し始めると、このテーマへの関心の高さにうれしい驚きを感じた。数日のうちに参加予定者は40人を超え、最終的には会場の都合で定員を50人としたため、参加を希望する人の一部を断らざるを得なかった。
リーン・リサーチをともにつくる
MITとタフツ大学は、リーン・リサーチ・イニシアチブの立ち上げに弾みをつけ、組織面で支えてきた。一方、主催者はその発展を全面的に参加型とし、国際開発コミュニティの多様な立場から声を取り入れてきた。
リーン・リサーチ主催のイベントの参加者は、イニシアチブの形成に寄与してきた。枠組みの改善、作業文書への貢献、ワーキンググループの結成、リーン・リサーチ・イニシアチブの原則を実行可能にするための提案などに、豊富な経験と専門知識を提供している。
夏に、そして再びこの春に開催されたリーン・リサーチのイベントには、多様な参加者が集まった。MIT、タフツ大学、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、グラミン財団、世界銀行、米州開発銀行、米国グローバル開発ラボ、SEEPネットワーク、オックスファム・アメリカ、ルート・キャピタル、アキュメン、マスターカード財団の代表者らが参加した。
「私たちが招集し、築いているコミュニティに期待しています」とホフェッカー・モレノは語った。「リーン・リサーチは、非常に多様な場にいる人々の心に響くことが分かり続けています。国際開発機関で働く研究者から、長年の現地調査経験を持つ教授、NGOや社会的企業のためにデータを集めるモニタリング・評価の専門家、論文や最終プロジェクトのため初めて本格的な調査を行おうとしている大学院生まで、さまざまです。」
学生が国際開発における研究者、援助関係者、政策立案者の次世代を担うことを踏まえ、先週のイベントの主催者は、リーン・リサーチの取り組みにより多くの学生を参加させるよう意識的に努めた。
フレッチャー校のマイケル・モリやトレバー・ジマーのように、すでに独自の研究を進め、調査票を最初の設計段階で、そして現地でも、より良く、よりリーンに設計する方法を探している大学院生は多い。
モリとジマーは先週のリーン・リサーチ・ラボに参加し、インドネシアで金融包摂を促す要因としてのモバイルバンキングに関する研究から得た知見を共有した。銀行口座を持たない消費者に価値をもたらすよう、商品やサービスをより適切に設計する方法を探っている。
研究対象のコミュニティを深く理解しようと、モリとジマーは人間中心設計の要素に加え、まだ定義されていなかったリーン・リサーチの原則の一部を、そのアプローチに取り入れた。
「私たちは既存研究の空白を見つけようと『研究起業家』として出発しましたが、すぐに、なぜ人々が金融サービスを利用しないのかではなく、金融サービスがどうすれば価値をもたらせるかに焦点を移しました」とジマーは言う。「既存研究の多くは膨大なデータセット、大規模なサンプル、固定的な調査票を使っていました。調査票が回答に偏りをもたらし、人々がどう貯蓄し支出するのか、何に困っているのかなど、重要な詳細を見落としていると考えたのです。」
長く網羅的なアンケートの代わりに、モリとジマーは研究にフォーカスグループと参加型デザイン・ラボを取り入れた。彼らはリーン・リサーチ・イニシアチブを、研究者のための人間中心設計と捉えている。
リーン・リサーチを実践可能にする
リーン・リサーチ・イニシアチブへの機運が高まっているのは明らかだが、参加者も主催者も、これらの原則は重要である一方、常に取り入れやすいわけではないと率直に認めている。
このため、イニシアチブの取り組みの多くは、4つの指針である「敬意に基づく」「関連性がある」「厳密である」「規模が適切である」を、国際開発研究で実行可能かつ達成可能にすることに充てられてきた。
秋に策定したリーン・リサーチの枠組みに加え、主催者はワーキンググループの結成を促し、より広いリーン・リサーチ・コミュニティから意見を募る作業文書を回覧してきた。
主催者はまた、研究者が自らの仕事にリーン・リサーチの原則を導入するための実用的なツールキット、「リーン・リサーチ・フィールドガイド」の開発にも着手している。
「フィールドガイドは、研究者が調査を『リーン』な方法で行うために、具体的にどのような手順を踏めるのかを理解する助けになります」とホフェッカー・モレノは説明する。「国際開発コミュニティ全体に広く届き、活用できる成果物になるでしょう。」
この記事は、 MIT Newsとの協力により公開されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ローレン・マッコウンは2014年4月にD-Labに加わり、USAIDが資金提供する国際開発イノベーション・ネットワーク（IDIN）および包括的技術評価イニシアチブ（CITE）のコミュニケーション戦略を統括した。
画像：少年が仮設の学校の外で色鉛筆を使い、スケッチブックに色を塗っている。REUTERS/Mian Khursheed。
