今年は世界にとって転換点となる年です。9月には国際社会が新たな世界的開発戦略を採択し、12月には気候変動に対処する普遍的な合意の交渉が行われます。成功するには、政策立案者は、今日の世界的な課題、すなわち貧困を根絶し、人々の幸福を向上させると同時に地球の均衡を回復することが、一体となった議題を成すこと、そしてそれを実現する最も効果的な手段が教育であることを認識しなければなりません。
幸いなことに、今後15年間の世界的な取り組みの基盤となる、提案中の一連の持続可能な開発目標には、この認識が反映されています。同様に、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）第6条は、気候変動に関する教育、研修、一般の意識啓発を進めなければならないと定めています。
しかし、こうした世界的合意をめぐる交渉はまだ完了にはほど遠く、政策立案者が教育を重視し続け、その重点をさらに強化することが不可欠です。そのため、各国の教育担当大臣は、今月、韓国・仁川で開かれる世界教育フォーラムを好機と捉え、持続可能な開発の推進に教育が果たし得る、また果たすべき役割を明確に示す必要があります。
強固な教育制度は機会へのアクセスを広げ、健康を改善し、地域社会のレジリエンスを強化します。同時に、こうした過程を後押しし加速させる形で経済成長を促します。さらに教育は、再生可能エネルギー、スマート農業、森林の再生、資源効率の高い都市の設計、健全な生態系の適切な管理などの分野で働き、新たな持続可能な経済の中で人々が活躍するために必要な技能を与えます。
おそらく最も重要なのは、教育が、私たちの考え方や行動、互いと地球に対する責任の果たし方に根本的な変化をもたらし得ることです。新たな生産・消費のあり方を促すには、金銭的なインセンティブ、的を絞った政策、技術革新が必要ですが、それだけでは、人々が持続可能な開発の原則を進んで守り、推進するよう価値観を変えることはできません。しかし学校は、豊かで持続可能な未来への移行を支える、環境問題に精通した新世代の市民を育むことができます。
すでに一部の学校は、持続可能な開発の学びの場となりつつあり、幼い生徒たちは気候変動の影響に適応し、その緩和に貢献するための準備を進めています。UNFCCCや、国連気候変動教育・研修・一般啓発アライアンスなどの関連イニシアチブの指針を受け、各国政府は教育戦略、手段、目標を国家開発政策にますます組み込んでいます。ユネスコが主導する「持続可能な開発のための教育の国連10年」は2005年に始まり、すべての人に「持続可能な未来を形作るために必要な知識、技能、態度、価値観」を身につけさせることを明確な目的としていました。
ユネスコとUNFCCCは連携して、学校での気候変動教育を推進するだけでなく、オンライン講座を通じて、教師がその教育を提供するために必要な手段と知識も提供しています。すでに58カ国で、1,400万人を超える生徒と120万人の教師がこうした学習に参加しており、550のビジネススクールが、国連グローバル・コンパクトが策定した「責任ある経営教育のための原則」に参加しています。
こうした進展は重要ですが、まだ始まりにすぎません。今必要なのは、すべての国のすべての生徒が、適切なカリキュラムと教材を備えた十分な訓練を受けた教師から持続可能な開発について学ぶ、世界的な運動です。野心的な持続可能な開発アジェンダと、法的拘束力のある世界的な気候合意があれば、そうした運動を促すうえで大きく前進できるでしょう。
もちろん、持続可能な未来を数カ月で確保することはできません。しかし、よく設計された一連の約束と目標があれば、正しい道筋に進むことはできます。そして、地球の均衡を回復し、一部の人ではなく多くの人に豊かな未来をもたらすことの重要性を次世代に教え込む効果的な教育プログラムがあれば、その道を歩み続けることができます。
教育担当大臣は今度のフォーラムでこのメッセージを強調しなければなりません。また政策立案者は、今年の二つの重要な世界的合意を交渉する際に、このメッセージを心に留めるべきです。
この記事は、 プロジェクト・シンジケート との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：イリーナ・ボコバはユネスコ事務局長です。クリスティアナ・フィゲレスは国連気候変動枠組条約（UNFCCC）事務局長です。
画像：木製の箱に入った色鉛筆が保育園で写っています。REUTERS/Michaela Rehle。
