来年は、「乖離」が世界経済の主要なテーマとなり、経済動向、政策、経済実績に影響を及ぼすでしょう。年が進むにつれて、こうした乖離を調整することはますます難しくなり、政策担当者は選択を迫られます。これまで効果的な行動を妨げてきた障害を克服するか、それとも経済が不安定化するのを許すリスクを負うかです。
複数の速度で進む世界経済は、4つの国グループが主導するでしょう。米国が率いる第1のグループでは、経済実績の改善が続きます。労働市場は一段と強まり、雇用創出に賃金の回復が伴うでしょう。経済成長の恩恵は、ここ数年より不平等に分配されなくなるものの、依然として、すでに恵まれた人々に不均衡に多く及ぶでしょう。
中国が率いる第2のグループは、近年の歴史的平均を下回る成長率で安定しつつ、構造的な成熟を続けます。成長モデルを徐々に再編して持続可能性を高める取り組みは、世界の金融市場が時折見せる不安定化によって揺さぶられるものの、頓挫することはないでしょう。また、国内市場の深化、規制枠組みの改善、民間部門の権限強化、市場に基づく経済運営の範囲拡大にも取り組みます。
欧州が率いる第3のグループは苦境に陥るでしょう。経済停滞が続けば、一部の国では社会的・政治的な幻滅が強まり、地域政策の決定も複雑になります。低迷する成長、デフレ圧力、過剰債務を抱える分野が投資を妨げ、リスクのバランスを下方へ傾けるでしょう。最も厳しい状況にある経済では、特に若者の失業率が、憂慮すべき高水準で長く続くでしょう。
最後のグループは、その規模と結び付きがシステム全体に重要な影響を及ぼす「ワイルドカード」諸国です。最も顕著な例はロシアです。深刻化する景気後退、通貨の急落、資本流出、輸入縮小による物不足に直面するなか、ウラジーミル・プーチン大統領は、ウクライナに対する姿勢を変えるか、西側諸国と再び関係を築いて制裁解除を可能にするか、そしてより持続可能で多角化した経済を構築するかを決めなければなりません。
もう一つの選択肢は、ウクライナへのロシアの介入を拡大し、国内の民衆の不満をそらそうとすることです。この方針は、新たな制裁と対抗制裁を招く可能性が高く、ロシアをさらに深い景気後退に陥らせるでしょう。政治的不安定や、より大きな外交政策上のリスクを伴う行動を引き起こす可能性さえあり、欧州の経済不振をさらに悪化させることになります。
もう一つの顕著なワイルドカードはブラジルです。直近の大統領選挙で辛うじて敗北を免れたジルマ・ルセフ大統領は、国家主義への逆戻りを防ぐことなどを含め、マクロ経済運営を改善する意思を示しています。その潜在的な利点は、いまや付随的損害や意図せぬ結果に比べれば見劣りします。ルセフ大統領が実行に移せば、ブラジルはメキシコとともに2015年のより安定したラテンアメリカを支え、原油価格の下落に揺れるベネズエラ経済がもたらす混乱の影響を地域が乗り越える助けとなるでしょう。
この複数速度の経済実績は、中央銀行政策の多線化にもつながるでしょう。特にシステム上重要な先進国で、金融政策の乖離を求める圧力が強まります。長期資産の大規模購入をすでに停止した米連邦準備制度理事会（FRB）は、2015年第3四半期に利上げを開始する可能性が高いでしょう。対照的に、欧州中央銀行は独自の量的緩和策を進め、年の第1四半期にバランスシートを拡大する新たな一連の措置を導入するでしょう。日本銀行は、金融刺激策を最大限に進める姿勢を維持します。
もちろん、乖離に理論上の限界はありません。問題は、為替レートの変動が、いまや乖離を調整する唯一の仕組みとなっていることです。また、一部の市場評価とそのファンダメンタルズとの隔たりが非常に大きくなり、価格が急変動にさらされやすくなっています。
米国では、経済の強化と金融政策の緩和縮小が相まって、すでに大幅に上昇しているドルの為替レートに、ユーロと円の双方に対して、さらに上昇圧力がかかるでしょう。自国通貨の上昇を容認する国がほとんどないなか、ドルの上昇傾向は引き続き強く、広範に及び、国内の政治的反発を招く可能性があります。
さらに、秩序ある調整役を通貨市場が果たすことがますます難しくなるにつれて、国々の間に摩擦が生じる可能性があります。その結果、最近は株式市場を安心させてきた異例の平穏が乱されるかもしれません。
幸い、2015年の乖離が経済・金融の混乱につながらないようにする方法はあります。実際、ほとんどの政府、とりわけ欧州、日本、米国の政府には、高まりつつある緊張を和らげ、その過程で各国経済の生産力を解き放つために必要な手段があります。
乖離がもたらす混乱の可能性を回避するうえで、政策設計が問題なのではありません。国、地域、世界の各レベルで必要な措置については、すべてではないにせよ、経済学者の間で幅広い合意がすでにあります。むしろ問題は実行です。そして、それを正しく行うには、強固で持続的な政治的意思が必要です。
乖離のリスクに対処するよう政策担当者に求める圧力は、来年さらに強まるでしょう。何もしない場合の結果は、2015年をはるかに超えて及びます。
本記事は、 Project Syndicateとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：モハメド・A・エラリアン。アリアンツのチーフ経済アドバイザーで、同社の国際執行委員会のメンバー。バラク・オバマ大統領のグローバル開発評議会議長を務める。
画像：2010年10月21日、ロンドンの金融街カナリー・ワーフで、バンク・ストリートの標識と高層オフィスビルが写っている。REUTERS/Luke MacGregor。
