新技術が経済の生産性を高め、より高賃金の雇用を生み出すうえで重要な役割を果たすことは広く認識されています。実際、アジアの発展途上地域では、農業における高収量品種、製造業における最新の工作機械、サービス業における新たな情報通信技術が、食料安全保障を支え、貧困を大幅に削減し、労働市場の状況を改善するうえで大きく貢献してきました。
しかし、新技術がもたらす潜在的なマイナス面への懸念が高まっています。とりわけ、ロボット工学や人工知能の高度化により、前例のない水準の自動化が多くの仕事を時代遅れにする可能性が懸念されています。
たとえば、繊維・履物製造では、企業が完全自動化された生産方式を用いる「無人」工場の実験を進めています。サービス業では、顧客サポート、簿記、財務分析などの複雑な業務さえ技術的に自動化できるようになりつつあります。
こうした新技術は、より多くの、より良い雇用を生み出すアジアの発展途上地域の能力にどのような影響を及ぼすのでしょうか。
自動化によって失業率が最大50%に達する可能性を示唆する一部の研究とは対照的に、私たちの新たな報告書「テクノロジーが雇用に及ぼす影響」は、今日の先進国が、特定のセクターや職業に新技術が導入された際に生じた雇用の置き換えに対処できたように、アジアの発展途上国も同様に対処できると論じています。
その理由はいくつかあります。重要な理由の一つは、新技術による生産性向上が連鎖反応を引き起こし、失われる雇用を上回る雇用を生み出すことが多い点です。
新技術によって進む自動化を考えてみましょう。一定の生産量を実現するために必要な労働者数は減りますが、話はそこで終わりません。自動化による生産性向上は通常、生産コストを引き下げます。かなり一般的な条件のもとでは価格が下がり、需要が増加します。需要の伸びは、生産工程の一部を自動化した工場でさえ雇用を増やすほど大きくなる可能性があります。
より一般的には、ある産業での新技術による生産性向上が、投入産出の経路を通じて下流産業の生産コストを引き下げ、産業全体で需要と雇用の増加に寄与します。ある産業で需要と生産が増えれば、他の産業への需要も高まります。
歴史的に見ても、米国の繊維生産における自動化と雇用の増加が同時に起き、上流・下流産業でも新たな雇用が生まれた理由の一端は、ここにあります。
米国の経済学者ジェームズ・ベッセンの研究が示すように、米国の繊維産業の生産性は、1814年の力織機の導入とともに急上昇しました。雇用が減るどころか、繊維および繊維製品の価格が下がって需要が大きく伸び、雇用は増加しました。雇用が減り始めたのは、数十年が経過し、繊維製品の需要が飽和し始めてからでした。
アジアの発展途上地域でも同様の過程が進んでいるのでしょうか。この地域では産業別雇用の長期時系列データが乏しいため、報告書ではアジア開発銀行の多地域産業連関表と2005-2015年の雇用データを用いて、アジアの発展途上国12カ国（地域の総雇用の90%を占める）では、生産性向上による雇用の置き換えを需要の増加が上回って補っていることを示しています。
雇用変化の構造分解分析によると、生産量を一定とした場合、生産性の上昇は雇用の名目上66%の減少と関連しており、その規模は年間1億100万人分の雇用に相当します。
しかし、同時に進む財・サービスへの需要増加はこれを上回って相殺し、雇用の名目上88%の増加につながっています。これは所得の増加に伴う年間1億3,400万人分の雇用に相当します。
もちろん、将来、技術が非常に高度化し、ほとんどの仕事を人間より機械のほうが効果的かつ低コストで行えるようになる可能性を否定するものではありません。しかし、その日が予想より早く訪れたとしても、機械を導入するかどうかを決めるのは人間です。
人間が比較優位を持つ新たな職業が生まれず、その結果、大量失業が起きるとしても、社会には、機械と人間のどちらを雇用するかの判断を変えるための、税や補助金というおなじみの手段が常にあります。
どのような見方をしても、未来を左右するのは私たちです。
