映画『恋はデジャ・ブ』では、天気予報士が同じ一日を何度も繰り返し生きることになる。ユーロ圏の政策担当者もまた、タイムループにはまり、ギリシャのユーロ離脱（Grexit）の可能性をめぐる既視感のある状況に追い込まれていると感じても、無理はないだろう。静かな2014年を経て、ユーロ圏はパニックには至っていないものの、再び危機モードに入った。
ギリシャの新政権は、国際債務会議の開催と、政府債務の大幅な削減を求めている。
他のユーロ圏諸国の大半とECB（欧州中央銀行）は、今やこの債務の80％を共同で保有しており、債務再編の費用は納税者が負担することになるため、こうした提案には一切応じるつもりがない。
ギリシャ政府がすべての債務を履行するための資金を使い果たすまで、残された時間はわずかだ。ギリシャの銀行はECBの流動性供給を利用しにくくなっている。
ユーロ圏は再び、崖に向かってまっすぐ進んでいるように見える。
多くの論者が危機の最悪期は過ぎ、2013年末から2014年初めにはユーロ圏分裂のリスクもなくなったと考えていたが、危機の再燃は驚くにあたらない。ギリシャ危機が再び表面化しただけでなく、今後かなり長く続く可能性がある理由について、経済学のさまざまな分野が異なる説明を提示している。以下で論じるように、私は最終的に、危機の核心にはユーロ圏の統治上の欠陥があると主張する。そしてこれが解決されない限り、さらに多くの「恋はデジャ・ブ」の日々が訪れるだろう。
債務の持続可能性（あるいは、その欠如）
債務の対GDP比が175％に達するギリシャの債務は、明らかに持続可能ではない。2012年の債務再編は、この比率を最終的に110％まで戻すことを意図していた。これはIMFが持続可能とみなす水準であり、ギリシャを長期的な財政持続可能性の道筋に戻すはずだった。しかし、財政赤字もGDP成長率も過小に見積もられた結果、債務の道筋は持続不可能なものとなった。
債務対GDP比が特定の水準を超えると経済成長を損なうという考えを信じないとしても、マクロ経済の観点からギリシャにはさらなる債務再編が必要だと見るのは難しくない。多くのユーロ圏財務相が想定する解決策は（以下で論じるように、主に政治的理由から）、利払いをさらに減らし、融資の返済期間を延ばすことだが、それは破綻の日を先延ばしにするだけである。
銀行危機に関する研究から、資金繰りによる解決策（銀行が利ざやを拡大して債務超過から抜け出す方法）は機能しないことが分かっている。
政府にとって、資金繰りによる解決策が機能するとは考えにくい。
Eichengreen and Panizza（2014）も最近、同じ指摘をしている。ギリシャが債務問題から成長によって抜け出すために必要な基礎的財政収支の黒字を積み上げられる可能性は、極めて低い。
しかし、ギリシャ経済が長期的な成長軌道に戻るのを妨げる構造的障害については、ミクロ経済的な議論もある。徴税には改善が見られる一方、選挙前に税収が減少したことは示唆的だ。納税者の多くが、選挙後の勝者による税恩赦や特別な便宜を期待しているためである。政府内の腐敗、あるいはあからさまな横領は、依然として広く蔓延しているようだ。労働市場と製品市場の硬直性は、新規企業や雇用の創出、より効率的で成長を促す資源配分を妨げている。
この議論にはマクロ面とミクロ面の間に一定の緊張関係がある。構造改革が直ちに成長をもたらすことはまれであり、さらなる摩擦や損失を生む可能性もある。価格が低迷している時期の民営化が有益となることは少なく、投げ売りは、特に経済全体が不確実な時期には、価格をさらに押し下げかねない。一方、既存の社会経済構造や制度をそのままにする純粋なマクロ経済的解決策は、既視感のある状況を招くことになる。2001年のアルゼンチン危機で最もよく引用された新聞の見出しの一つは、100年前（正確には1890年）の同様の危機を伝えたもので、非常によく似た特徴を示していた。
ギリシャ危機の政治経済学
ギリシャ危機のマクロ面とミクロ面は、その政治経済学の中で交わる。ギリシャの予算を白紙状態にできるほど寛大な債務再編を批判する人々は、そうした措置がギリシャや、債務対GDP比の高い他のユーロ圏諸国にモラルハザードをもたらすリスクを指摘する。批判者によれば、改革と債務救済を組み合わせた合意だけが、ユーロ圏から恒久的な予算支援を受けずにギリシャを持続可能な状態へ戻す。
理論はそうだ。過去3年間における改革と債務救済を組み合わせた合意の実績は、かなり期待外れだった。退任するギリシャ政府への批判者は、ギリシャの政界エリート（PASOKとND）と経済界エリートとの深いつながりを指摘する。彼らは、腐敗し非効率な政府構造から大きな恩恵を受けてきた。一方、危機のコストは社会の最も弱い人々に押しつけられ、失業する若者の世代が生まれ、移住が増え、社会的・経済的排除が進んだ。財政収支と経常収支の改善という点ではマクロ経済調整は「成功」したものの、ミクロ経済改革は遅々として進まなかった。
あらゆる危機と同様、そこには甚大な分配上の影響があり、それが政治過程に跳ね返って、新たな左派政権の誕生につながった。
ユーロ圏レベルにも、分配をめぐる複雑な問題がある。
危機は損失を認識し、配分し、先へ進むことで解決するのが最善だ
ギリシャ危機による損失のうち、認識されたのはごく一部にすぎない。
銀行は「史上最大のキャリートレード」（Acharya and Steffen 2013）によって、損失の一部を政府に転嫁することができた。
ユーロ圏の対応は、融資を延長し、返済されるかのように装うというものだった。
3年前には、ギリシャがユーロを離脱すれば通貨同盟が崩壊するとの懸念から、この対応は広く支持されていた。今回は、同様の圧力は弱まっているかもしれない。
根深い問題――制度的なアプローチ
前政権は既得権益が根強い中で、構造改革を厳格に実行することに及び腰だったのかもしれない。旧来のエリートに縛られていない新政権は、脱税や腐敗した構造に取り組む上で、より大胆になれる可能性がある。制度派経済学者は、より悲観的だ。いったんレントシーキングの構造が確立されると、権力を握った者は誰であれ、それを利用する。
トロイカなどの外部機関が国に押しつける公式（de jure）制度の改革は、根底にある社会経済的な権力構造や事実上の（de facto）制度を変えない限り、成功することはまれである（Acemoglu and Robinson 2008）。
また、制度に関する研究は、大規模な外的ショックが社会経済的な権力の均衡を変え、それによって国の制度的枠組みに抜本的な変化をもたらす可能性も指摘している。しかし、民主的な体制の下でそのようなショックを想定するのは難しい（Acemoglu et al. 2009）。したがって制度研究が予測するのは、十分な債務再編があるかどうかにかかわらず、ギリシャとユーロ圏の政策担当者にさらに多くの「恋はデジャ・ブ」の日々が訪れるということだ。
さらに、ギリシャ債務危機をめぐる政治的な議論がある。これは、上述の経済的議論や政治経済学的議論に一部煽られている。この議論では、ユーロ圏の債権国と債務国が二分されていると捉えられている。
一方で債権国は、2011年以降に大規模な債務再編が行われたと指摘する。その救済策の大半が債権国の金融機関に恩恵をもたらし、そうでなければ政府支援を必要としていたという事実は、ひそかに無視されている。
他方、新しいギリシャ政府は、トロイカのプログラムが甚大な社会的コストをもたらしたと正しく指摘する一方、より多くの民間投資、税収の増加、ひいては成長率の上昇を呼び込めるはずの改革の多くが、約束されながら実行されていないという事実をひそかに無視している。
ユーロ圏でも、政治は地元の事情に左右される
現在の政治的な議論は、ギリシャとユーロ圏の交渉過程に焦点を当てている。一方で、新しいギリシャ政府は、有権者に対し「トロイカを追い払う」と高い期待を抱かせてきた。そのため、実質的な成果のない妥協は、新政権を担う政党、SyrizaとAnelを、困難な、あるいは政治的に持続不可能な立場に追い込むことになる。他方、主要債権国の政府は、4月に予定されるフィンランドの選挙から、オランダのGeert Wilders率いるポピュリスト右派運動、Angela MerkelのCDU/CSU右派に位置する新たな反ユーロ政党の世論調査での支持上昇まで、さらにはSyrizaと同様の政治運動との激しい競争に直面する他の周辺国の政府に至るまで、重大な政治的制約に直面している。ギリシャ新政権へのさらなる譲歩、あるいは債務削減でさえ、ユーロ圏全域の政府に甚大な政治的圧力をもたらすだろう。
上で論じたように、危機においては損失を配分しなければならない。ユーロ圏の課題は、債権国と債務国という形で地理的な側面があること、そして損失がまだ明確に認識されていないことだ。
数年間にわたり、ユーロ圏諸国の政府は立て続けに次のように主張した。
ギリシャには何の問題もない。
ギリシャには問題があるが、それは流動性の問題にすぎない。
ギリシャに必要なのは一時的な支援だけだ。
ギリシャへの融資はいずれ返済される。
ギリシャ政府融資への金利補助や返済猶予期間は、明らかにユーロ圏の他の国々からギリシャへの再分配に当たる。しかし、債務削減という形で損失を明確に認識するよりも、政治的には受け入れられやすい。
損失の配分には、その認識が必要だ
欧州では、損失が明確に認識されない限り、配分することはできない。これがユーロ圏の第一の過ちであり、最大の政治的欠陥がある点だ。すなわち、すでに生じた損失と、それを吸収する必要性について、欧州各地の有権者と率直で透明性のある議論がなされていない。第二の過ちは、以下で論じる統治上の問題とも関係する「自国さえよければよい」という姿勢が広がったことだ。ユーロ圏の指導者たちは、ユーロ圏内の各国経済が相互依存していることを明確に説明していない。ギリシャ（その他の苦境にある加盟国）にとって良いことは、ユーロ圏の他の国々にとっても良いことになり得る。
ユーロ圏危機の根底にあるのは統治危機だ
過去6年間のユーロ圏における危機対応は、控えめに言っても、体系性に欠けていた。
各国政府が月曜の早朝に土壇場でまとめた場当たり的な妥協は、いずれもユーロ圏にとって最適ではなかった。ただし、各国の利益の合計を最大化した可能性はある。
こうした妥協の多くは中途半端で、結局、問題を先送りにした。
通貨同盟を持続可能にするため、銀行、財政、政治の各同盟を補完する進展はほとんどなかった。その必要性は広く認識されているにもかかわらずだ。
制度的枠組みと適切な政策協調の欠如は、ECBにますます大きな負担を課してきた。ECBは真にユーロ圏レベルにある唯一の機関だが、民主的な正統性を得ていない。ECBはその任務範囲を徐々に拡大しており、単一監督メカニズムの場合のように正式な権限が与えられたケースは一部にすぎない。ドイツの政界・経済界エリートの多くは、ECBが財政領域に踏み込み、周辺国での政府支出を違法に賄い、市場規律を損なっていると見なし、すでに強く反発している。
ECBは「必要なことは何でもする」として通貨同盟を維持できただけでなく、各国政府ができなかったユーロ圏経済の下支えも試みてきた。最も顕著なのが、量的緩和（QE）への移行だ。
政治が問題を先送りしてきたところで、ECBは少なくとも問題が軌道から外れないようにしてきた。
現在の危機で問われるのは、ECBが今後もそれを続けられるかどうかだ。ギリシャが追加合意なしに現在のトロイカ・プログラムを離脱すれば、法的制約によりECBはギリシャの銀行システムをこれ以上支援できない可能性がある。支援継続のために法の抜け穴を探せば、ECBにとって政治的な悪夢となり、理事会メンバー間の公然たる対立に発展するおそれがある。
銀行同盟や財政協定など、制度面で大きな進展があり、さらなる制度改革には強い政治的意思と、より長い時間が必要だという見方もある。問題は、危機が続くことで、手遅れになる前にユーロ圏内の制度構造をさらに深化させるのに十分な動機が生まれるかどうかだ。
ここからどこへ向かうのか
最もありそうなのは、おなじみの結末、すなわち融資を延長し、返済されるかのように装って、問題をさらに先送りするという新たな妥協だ。
この妥協には、ギリシャ政府債務の返済期間のさらなる延長と、EUおよびIMFによる新規融資が含まれる可能性が高い。
しかし、経験の浅いギリシャ政府がユーロ離脱（Grexit）を引き起こすか、議会の支持が崩れて政権が倒れるリスクは高い。
十分な追加債務再編と、ギリシャ政府が国内の構造的・制度的欠陥に取り組む真剣な試みを伴う包括的な合意が成立する可能性は、わずかしかない。
最大のリスクは妥協による解決策が見つからないことではなく、妥協が根本的な問題に対処せず、さらに問題を先送りすることのようだ。その結果、ギリシャを含むユーロ圏各地で、政治的な反目が深まり、周辺政党の勢力がさらに伸びるだろう。
ナショナリズムという醜い頭が、欧州各地で徐々にもたげている。問題が先送りされるにつれ、政治的・社会的な状況はますます好ましくなくなる。
停滞している……しかも長期にわたる！
マクロ経済上の弱点と深刻な構造的・制度的弱点を抱えるギリシャは、ユーロ圏危機国の中でも特殊なケースかもしれない。しかし、ユーロ圏の政策担当者が陥っているタイムループは、より大きな問題を示している。ユーロ圏は長期停滞に陥っているという証拠がある（Summers 2014）。その一因は、ユーロ圏内で適用されている非対称的な政策処方箋であり、その負担が完全に債務国にのしかかり、最終的にユーロ圏全体でデフレとゼロ成長を招いている（De Grauwe 2015）。しかし、この長期停滞の原因は経済政策にとどまらず、その影響も経済実績にとどまらない。根本的な問題はユーロ圏の統治構造に欠陥があることであり、その結果、社会は社会経済的排除の拡大と政治的絶望が続くタイムループにとらわれている。
参考文献
Acemoglu, D, D Cantoni, S Johnson and J A Robinson (2009)、「外部改革の帰結：フランス革命からの教訓」、VoxEU.org、7月2日。
Acemoglu, D and J A Robinson (2008)、「エリート、権力、制度の持続性」、American Economic Review 98、pp. 267-293
Acharya, V and S Steffen (2013)、「史上「最大」のキャリートレード？ユーロ圏の銀行リスクを理解する」、CEPRディスカッション・ペーパー第9432号。
De Grauwe, P (2015)、「ユーロ圏の長期停滞」、VoxEU.org、1月30日。
Eichengreen, B and U Panizza (2014)、「野心の過剰：欧州は大規模な基礎的財政黒字に頼って債務問題を解決できるか？」、VoxEU.org、10月30日。
本記事は、 Voxとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Thorsten Beckは、Cass Business Schoolの銀行・金融学教授。
画像：欧州連合の旗を背景にした手の シルエット 。REUTERS。
