インドは最近、試みた経済における現金の使用を減らすため、非貨幣化と呼ばれる措置として、最も広く使われていた紙幣のうち2種類を一夜にして廃止した。
この取り組みは当初、「ブラックマネー」の抑制を目指すものと説明されていたが、多くの点で失敗に終わった。それでも、進行中の世界的なキャッシュレス化の動きの一環だった。
しかし、インドや他の政府が考慮できていないのは、銀行をほとんど利用しない貧困層に、こうした厳しい政策が及ぼす悪影響だ。
インドの勤労貧困層は、ほぼ全面的に現金に頼っており、すべての取引の約97％でルピーが交換される。国民の93％が帳簿に記録されない非正規の仕事に就いているため、取引の大半は、標準化された法的契約や企業制度ではなく、個人的な関係を通じて行われる。
デリーのインフォーマルなリサイクル経済が存続する理由についての私自身の研究から、低所得の労働者にとって現金がいかに重要かがよく分かる。
デリーのインフォーマルなリサイクル経済はどのように機能するのか？
ここ数年、私はデリー北西部の地区で、街の中流階級の住民からごみを回収するインフォーマルなごみ収集作業員に焦点を当てて研究してきた。
ごみを回収するだけでなく、こうした労働者たちは、街で唯一のリサイクルサービスも担っている。プラスチック、紙、金属などの有価な廃材を分別して販売しており、その中には、かつら用に売られる人毛や、牛の飼料に使われる古くなったパンも含まれる。こうした資材の販売で得たお金が、家族の生活を支えている。
私の研究は、政府が支援する正式なサービスがある中で、このようなインフォーマル経済がどのように存続するのかを理解することを目的としていた。調査を通じて、廃材の買い手と収集作業員との現金のやり取りが、契約のように機能する長続きする社会的な絆を生み、地域社会の暮らしを形作っていることも分かった。
2013年から2015年にかけての20カ月間に、ごみ収集作業員、廃材買い取り業者、政策立案者ら100人以上にインタビューした。また、収集作業員のごみ回収ルートに同行し、廃材を分別・販売する自宅やリサイクル工場でも一緒に働いた。
調査の大半を行った場所では、廃材収集作業員とその家族約100世帯が、個人所有地に建てられた竹とビニールシートの住居で暮らしている。こうした建物は住まいになるだけでなく、廃材を約10種類に分別する場所にもなっている。通常、廃材が売れるまで家族も分別を手伝う。
袋に分別した廃材を収集作業員がはかりに載せると、買い手は重量を書き留め、その時点の相場を掛けて価格を算出する。しかし、収集作業員は通常、その場で全額を受け取るわけではない。日々の出費のために少額が支払われ、残りは、収集作業員に定期的に渡される前渡し金に対する預け金として記録される。
つまり、買い手は、扶養する労働者の基本的な必要を担う後援者のような役割を果たす。一方、収集作業員は日々の生活費だけでなく、結婚式や医療費、場合によっては家を建て替えたり故郷の村で農地を買ったりするための大きな金額も、買い手からの現金に頼っている。
こうした事情が現金にさらなる意味を与え、関係や交渉を長く続けることも必要にする。現物の通貨は柔軟に使えるため、交渉に適している。支払いの時期と金額の両方を調整できるという特徴は、より個人的な関係を必要とする。
さらに、廃材の買い取り業者自身も、同じようにして事業資金の融資を受けている。その手段は、個人的な関係に依存するインフォーマルな経路であり、銀行を利用するわけではない。
2015年の報告書によると、世界の成人のうち、12カ月間に銀行口座を使って支払いをしたり、受け取ったりした人はわずか15％だった。
現金が消えるとき
国の通貨の86％が突然なくなったら、何が起こるのだろうか。
2016年12月、インドのナレンドラ・モディ首相が発表した1,000ルピー紙幣と500ルピー紙幣がすべて法定通貨ではなくなるという発表から1カ月後、私が知っている廃材収集作業員が、その経験を語ってくれた。モディ首相が11月8日に発表するわずか3時間前、ピントゥはカルカッタ近郊の故郷の村へ向かう24時間の列車旅に出たところだった。出発直前に買い手から前渡し金として渡された1,000ルピー札11枚を持っていた。列車に乗ったその時、紙幣は無価値と宣言され、道中で家族に食事を1回買うのがやっとだった。
さらに深刻なのは、ピントゥのような人々だけでなく、廃材の買い取り業者でさえ、廃止された紙幣に代わる新しい500ルピー札や2,000ルピー札を入手するのが非常に難しかったことだ。流通の連鎖が損なわれた。どこでも現金が不足し、買い取り業者は収集作業員に支払えず、その結果、収集作業員は家族を養うのにいっそう苦労した。人々が困窮する様子を見て、ある買い手は皮肉を込めて尋ねた。「貧しい人々が確実にお金を持てるよう、政府はもっと手を尽くすべきだったのではないか」
中流階級のインド人は銀行で紙幣を交換できたが、銀行口座を持たない貧困層は、旧紙幣を法外なレートでしか新紙幣に交換しないインフォーマルな貸し手に頼らざるを得ないことが多かった。貯蓄がなく、識字率も低いこうした労働者には、モディ首相が思い描くキャッシュレスのデジタル経済に加わる機会はほとんどない。
焦らずに
キャッシュレス社会は、たとえば犯罪を減らし、労働慣行の透明性を高めることで、貧困層を助けると主張する人もいる。
国連は、インドを含む50を超える金融会社、財団、政府による取り組みを主導している。現金からデジタル決済への移行を加速させ、「貧困を減らし、包摂的な成長を促す」ことを目的としている。
この主張には一理ある。現金のやり取りは相互扶助と責任感を促す一方で、先に述べた後援者と労働者の関係には欠点もある。貸金業者や雇用主が労働者に対して強い支配力を持つため、現金が搾取的、あるいは略奪的な慣行を助長することがある。そのため、いくつかの取引形態を徐々にデジタル取引へ移行するのが賢明かもしれない。
しかし、そうした未来が訪れるとしても、少なくともインドではまだ遠い。2014年の調査によると、15歳を超えるインド人のうち、デジタル決済をしたことがある人はわずか10％だった。また、すでに取引の多くがデジタルで行われている国々では、こうした仕組みが貧困層に十分役立っていないことを示す証拠がある。
キャッシュレス化が新たな経済のフロンティアとなる中、現金に依存する経済に国家主導のこうした政策が及ぼす影響を、無差別に導入する前に真剣に検討しなければならない。インドでの私の研究から、現金は現代経済、特に貧困層にとって重要な役割を果たしていると考える。キャッシュレス化を推進する人々は、細心の注意を払うべきだ。
