「事実が変われば、私の意見も変わる。あなたはどうするのですか？」ジョン・メイナード・ケインズがそう語ったとされる。いまこそ、後世の弟子たちは自らにこの問いを投げかけるべきだ。
保守党が批判者たちを驚かせる大差で勝利した英国の最近の総選挙よりずっと前に、同国の経済実績をめぐる事実はすでに変化していた。それでも、今日のケインズ主義者たちが考えを改める兆しはない。
歴史家としてのロバート・スキデルスキー卿を、なかでもケインズの伝記を書いた人物として尊敬しているため、私は 選挙後の論評 で、現代のケインズ主義者による英国経済の見方を批判するにあたり、彼の名を挙げなかった。非難はポール・クルーグマンに浴びせるのが最善だと考えた。彼は他人に非難を浴びせることを美徳のようにしているからだ。賢明とは言えないことに、 スキデルスキーはクルーグマンを擁護するために飛び出してきた。
なぜケインズ主義者たちが間違っていたのか、改めて述べよう。2010年の英国総選挙後、スキデルスキーはクルーグマンと同様、ジョージ・オズボーン財務相が財政赤字の削減を目指したのは重大な誤りだと予測した。2010年11月、 彼はオズボーンを 「経済の未来にとって脅威」と評し、その政策は「英国を終わりの見えない不況の何年にもわたって運命づけた」と述べた。2011年7月には、 フィナンシャル・タイムズ 紙に対し、オズボーンは「荒廃地を作っている」と語り、金融市場が間もなく彼の政策への信頼を失うかもしれないと警告した。
2012年6月、 スキデルスキーは こう論じた。「2010年5月以降、米国と英国の財政政策が分岐してから、米国経済は緩やかながら成長した。英国経済は現在、縮小している。……ケインズ主義者にとって、これは驚くことではない。政府は支出を削減することで、収入も削減しているのだ。緊縮政策は英国を含む欧州の大半の経済を二番底の不況に陥れた」。さらに2013年5月、 彼は 「緊縮政策の結果は、ケインズ主義者なら誰もが予想したとおりだった。英国は過去2年半、ほとんど成長せず……大幅な歳出削減にもかかわらず財政赤字はほとんど減らず、国の債務は増え……失業が長期化した」と報告した。
この頃までには、集団思考が定着していた。スキデルスキーは、 クルーグマンの主張 、すなわち英国は「大恐慌のときより今回のほうが悪い状況にある」という主張を肯定的に引用した。彼はまた、オズボーンは赤字を削減しなければ投資家の信頼を失うかもしれないという誤った信念（「信頼の妖精」）に動かされていた、というクルーグマンの主張を何度も繰り返した。
今月の英国総選挙のわずか1週間前、 スキデルスキーは 有権者が「オズボーンの薬でまだふらついて」おり、「ベッドにとどまっていればよかった」と判断するかもしれないと推測した。ところが保守党は単独過半数を獲得し、世論調査会社もケインズ主義者たちも驚かせた。いったい何がうまくいかなかったのか――いや、むしろ、何がうまくいったのだろうか。
クルーグマンがいま最後のよりどころとして示す議論は、選挙前の1年間にひそかに作り出されたケインズ主義的景気刺激による好況にだまされ、英国の有権者が保守党に投票したというものだ。彼が愛着を抱くマクロ経済モデルを捨てて陰謀論に頼るのは容易ではなかったに違いない。ましてや、20年前に 英国の選挙に対して、そもそも持っていた説明力を失った 陰謀論なのだから。
しかし、別の説明がある。ケインズ主義者たちは間違っていたのだ。「緊縮財政」は、彼らの予測ほど有害ではなかった。財政の安定化が信頼の回復に寄与したのかもしれない。いずれにせよ、現代の英国経済史のどこにも、オズボーンが大幅な財政赤字を抱えても何の咎めも受けないなどと考えてよい根拠はなかった。
英国の最近の経済実績を評価する際には、いささか手品めいた操作があった。たとえば、 ディーン・ベイカーは 国際通貨基金（IMF）のG7各国のGDPデータを取り上げ、2007年を基準年とした。しかし、より適切な基準は、キャメロンとオズボーンが政権に就いた2010年半ばだ。また、IMFの最新予測も含める価値がある。そして、 一人当たり GDPのほうが、総GDPより確実に望ましい。
英国の回復がイタリアを除く他のG7諸国より遅く始まったのは疑いない。しかし、2012年以降、英国の回復が勢いを増したことも確かだ。昨年、その成長率は G7で最も高かった。IMFによると、今後4年間に英国を上回る成長を遂げるのは米国経済だけで、その後、英国が再び首位に立つ。
ケインズ主義的政策さえ採用していれば、英国がドイツや米国の回復を何らかの形で再現できたはずだと考えるのは誤りだ。2010年の英国の状況は少なくとも4つの点で例外的に悪く、米国よりはるかに深刻だった。
第一に、2010年の国際決済銀行の債務対GDP比率の動向に関する調査が明確に 示したように、財政は極めて脆弱だった。当時の英国の基準シナリオでは、財政改革がなければ公的債務はGDPの50％から2040年までに500％超へと増加する見込みだった。改革がない場合、2040年の債務比率が英国を上回ると予測されたのは日本だけだった。
第二に、金融部門の債務、非金融企業の債務、家計債務を含めると、危機前の英国は労働党政権下で、世界で 最も債務依存度の高い経済の一つとなっていた。労働党が政権に就いた最初の年である1997年、英国の総債務はGDPの約250％だった。2007年には450％を超え、米国の290％、ドイツの274％を上回った。実際、政府債務は 最も小さな構成要素だった。銀行、企業、家計はそれぞれ、その2倍の債務を抱えていた。
第三に、インフレ率はイングランド銀行の目標を上回っていた。2000年から2008年にかけて、インフレ率は1％未満から3.6％へとじわじわ上昇した。2008年のG7諸国でこれを上回ったのは米国だけだった。しかし、危機の発生時に米国のインフレ率が急落した一方、英国のインフレ率は頑固に高止まりし、2011年には4.5％に達した。
最後に、英国は米国よりも2012～2013年のユーロ圏危機の影響をはるかに受けやすかった。主要貿易相手国が2年間にわたってマイナス成長に陥ったためだ。
つまり、本当の問いはこうだ。オズボーンは英国の財政を安定させることに成功したのか。ケインズ主義者たちが正しかったなら、彼は間違いなく失敗していたはずだ。成長率はマイナスに転じ、財政・債務状況は悪化していただろう。
しかし、そうはならなかった。政府純債務の対GDP比は2007年から2010年にかけて38％から69％へ急上昇した。オズボーン政権下でも増加したが、そのペースははるかに緩やかで、今年83％でピークを迎えた後、低下すると予測されている。IMFによると、2020年に英国より財政状況が良いのはカナダとドイツだけだ。
公的債務の安定化は、政府赤字を2009年のGDP比11％弱というピークから、昨年の6％へと大幅に削減することで達成された。IMFによると、2018年までに赤字はほぼ消滅する。同じことは政府の構造的財政収支にも言える。これは2009年のGDP比10％から2014年には4％に低下し、2018年にはわずか0.5％になるはずだ。
比較の観点から見れば、これは目覚ましい実績だ。たとえば米国は、上記いずれの指標でも2020年時点でGDP比4％の赤字が続く見込みだ。
確かに、英国は「債務圧縮」を実現したわけではない。しかしオズボーン政権下で、債務の急増は抑えられた。先進国のうち、2007年から2014年までの公的・民間債務の対GDP比率の総計の 増加幅がより小さかった のは、ドイツ、ノルウェー、米国だけだった。
英国のインフレも、一部の先進国で起きたデフレへの行き過ぎを伴わずに抑制された。もちろん、オズボーンがこれを直接の功績として主張することはできない。しかし、マーク・カーニーをイングランド銀行総裁に選んだのは、疑いなく彼だった。
何より重要なのは、長期不況も二番底の不況も起きなかったことだ。大恐慌時より悪いどころか、2010年以降の経済実績は、1980年代初頭と1990年代初頭の不況期を上回った。実際、昨年の成長率で英国は他のG7諸国を上回った。危機の真っただ中でも米国やカナダほど失業率が上昇しなかった英国では、現在の失業率はイタリアとフランスの約半分だ。
雇用創出で見ても、英国の実績は最良の国々に肩を並べ、2010年から2014年に雇用は約5％増加した。 ジェフリー・サックスが指摘したように、英国の雇用率は現在、過去最高の73％に達し、米国の59％を大きく上回っている。
事実、スキデルスキーやクルーグマンのようなケインズ主義者たちが「信頼の妖精」について語るほど、英国企業の信頼は回復していった。その理由について議論することはできるが、オズボーンによる財政再建の成功が無関係だったとは考えにくい。英国のように自国通貨を持ち、その通貨建てで債務を負う国なら、大規模な銀行危機の後でも無制限に借り入れられるというクルーグマンの繰り返される主張を裏付ける証拠は、まったくない。（おそらくケインズ主義者たちは、ケインズ主義の助言者に促された労働党の政治家たちがまさにそれを試みた1970年代半ばを、記憶から消し去りたいのだろう。）
そして、ケインズ主義者たちによる大恐慌との比較は、当初から明らかに滑稽だった。失業という点では、1980年代と1990年代の不況でさえ、その2倍の痛みを伴った。
疑いなく、英国は実際にいくらかの苦痛を経験した。2010年から2015年にかけて、インフレ調整後の週平均賃金は、戦後のどの政権下よりも大きく落ち込んだ。しかし有権者は、キャメロン政権（いまなお任期の折り返し地点に差しかかったばかりとみられる）の実績を判断する適切な時期は、2015年ではなく2020年だと決めた。朗報は、2014年9月以降、実質賃金が上昇していることだ。労働党政権下で始まった急落を止めるには時間がかかったが、ついに終わった。
クルーグマンと同じく（ただし、彼ほど不快な口調ではない）、スキデルスキー卿は、事実が変わっても誤った見解に固執するという、ケインズ主義に反する過ちを犯した。オズボーンの戦略が経済にもたらす結果について、自分たちが間違っていた――ひどく間違っていた――と、二人が知的誠実さをもって認める日を待ち望んでいる。
この記事は プロジェクト・シンジケートとの協力のもと掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：ニアル・ファーガソンは、ハーバード大学ローレンス・A・ティッシュ歴史学教授であり、スタンフォード大学フーバー研究所の上級研究員。
画像：ロンドンのカナリー・ワーフ金融地区で、オフィスタワーの前を歩く労働者たちのシルエット。ロイター／Luke MacGregor。
