2008年の世界金融危機以降、巨額の債務、過剰投資、過剰生産能力、いわゆる「ゴーストタウン」の出現を受けて、中国経済の成長見通しについて深刻に悲観する人は少なくない。しかし、こうした問題は新しいものではない。形を変えながら、1978年以来、中国経済に影響を及ぼしてきた。また、急成長期には、台湾、韓国、さらには日本など、東アジアの他の高成長経済でも顕在化していた。
それでも、鄧小平が「改革開放」政策を始めてからの35年間、中国は年平均9.7％の成長を記録した。韓国と台湾が低所得から高所得への移行を完了するのに要したのは、わずか40年だった。
これらの経済は、どのようにして深刻な問題を乗り越えながら、長期にわたりこれほど速い成長を実現できたのだろうか。答えは単純だ。レジリエンスである。
経済発展は複雑な過程であり、課題とリスク、成功と失敗、外部ショックと内部の変動に満ちている。そして、債務の対GDP比の上昇や過剰生産能力といった悪影響は避けられない。
新たな課題が生じた際に国が適切に対応できなければ、経済成長と発展は停滞する。例えば、ラテンアメリカや南アジアの多くの国は、成長モデルを適時に調整できなかったため、いわゆる「中所得国の罠」にはまり込んでいる。
これに対し、東アジアの経済は一貫して成長戦略を調整し、継続的な制度改革に取り組んできた。その目的は、直面する問題に直接対処することではなく、債務を資産へと転換し、経済の生産能力を最大限活用するのに役立つ、新たなより効率的な活動を促すことだった。
この意味で、東アジアの経済は、オーストリアの経済学者ヨーゼフ・シュンペーターが説いた「創造的破壊」の過程を受け入れてきた。これは、経済構造が内部から絶えず変革される過程である。さらに、古く非効率な成長源を新たなより活力ある成長源に置き換えることを促進し、さらには奨励する漸進的改革を実施することで、この過程を加速させてきた。
例えば、1980年代の中国では、生産性を高める農業改革が、郷鎮企業の振興を目的とする政策によって非農業部門が成長したことにも後押しされた。同様に1990年代には、国有企業の慢性的な赤字経営と過剰な不動産投資がそれぞれ招いた不良債権の積み上がりと未完の建設プロジェクトに対し、より活力ある部門の成長を促す制度改革を実施して対応した。これにより、国有企業（SOE）の資本収益率の低下を補った。
こうして、鄧小平の改革導入以降、政府と市場の相互作用はレジリエンスを特徴としてきた。実際、故グスタフ・ラニス経済学者によれば、政策と市場制度の相互作用の力学こそが東アジア経済の成功の鍵だった。例えば、より大きな自治を求める地方機関の要求に後押しされた中国の財政分権化は、地域間競争を促し、ますます市場志向の経済環境を維持する一助となってきた。
この相互作用の力学は、産業政策の形成にも表れている。中国では、活力ある中小製造業者の集積が繁栄している一方、政策担当者は産業の発展と高度化を促進するために比較的多くのことをしてこなかった。そのため、この過程を導く役割は市場制度に委ねられ、拡大する産業部門で市場制度が重要な役割を果たすことが確保されている。
東アジアのレジリエンスを支えるもう一つの源は地方政府だ。まず、地方政府は公共資本支出を担い、中国の物的インフラの改善を推進するとともに、民間投資家に妥当なリターンをもたらしている。これは、地元企業、とりわけ革新的な中小企業の成長と発展を支援するという目標を前進させる。この目的に向け、地方政府は起業家がグローバルな生産チェーンにアクセスできるよう支援している。浙江省と広東省はこの取り組みで特に成功しており、当然ながら中国で最も堅調な地域経済の一角を占めている。
最後に、地方政府は制度革新を支援する意欲を示してきた。これにより、地域レベルの構造的課題に対処するために必要な柔軟性が生まれ、そうした課題が成長を妨げるのを防ぐことができる。
成長の鈍化と債務の増加が3年間続いた後、中国は再び岐路に立っている。幸い、野心的な改革計画を進めるなかで、柔軟性と調整の道を選んでいるようだ。この計画によって、高所得の基準に近づき、最終的にはそれを超えることが期待されている。
本記事は、 プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：張軍は、復旦大学（上海）の経済学教授であり、中国経済研究センター所長を務める。
画像：2014年1月24日、上海で赤い提灯の下を歩く歩行者。REUTERS
