ドイツの美しいアルプスの地、ガルミッシュ＝パルテンキルヒェンで開催された先日のG7サミットは、幕を閉じた。ロシアの資格停止によりG8ではなくなったこのフォーラムは、再び伝統的な西側諸国だけで構成されている。ブラジル、中国、インド、インドネシアのような、人口が多く経済規模も大きい国々の台頭が西側の優位性に挑むなか、現行の国際システムは刷新の時期を迎えていると考える人は多い。
実際、新たな世界秩序が、しかもごく近いうちに出現することはほぼ確実だ。その形を決定づけるのは、グローバル化とデジタル化という二つの重要な現象である。
グローバル化により、まだ完全には工業化されていない経済圏も工業化の恩恵を享受し、世界市場に統合されつつある。この傾向は、世界的な労働分業を再定義し、バリューチェーンを変革してきた。デジタル通信技術の革命が、この変化を下支えしている。
もちろん、デジタル化の影響は経済にとどまらない。多くの文化的障壁を取り払い、遠隔地に住む一般市民でさえ、世界中の情報や思想にアクセスできるようにした。グローバル化による経済発展が所得を引き上げ続けるなか、この文化的統合は間違いなく、より広範な政治参加につながるだろう。とりわけ、ますます大きくなり、要求も高まる中間層の参加が進む。すでにこの傾向は、各国政府による国内の監視と統制の取り組みを難しくしている。
しかし、世界経済における勢力均衡という点では、グローバル化とデジタル化の影響を予測するのは依然として難しい。これらの潮流が一部の発展途上国の経済的台頭を確実に後押ししてきた一方で、西側諸国、とりわけ米国は、技術とイノベーションの優位性を保っている。実際、米国の技術的リードは、シリコンバレーに象徴される膨大な資本資産と活力ある企業文化と相まって、最終的には米国の世界的地位をさらに強固にする可能性がある。
しかし、中国やインドのような主要新興経済国がイノベーションの促進に懸命に取り組み、同時に技術的な追い上げの恩恵も受けていることを考えれば、グローバル化とデジタル化の継続が、国際秩序のさらなる「脱西洋化」を促す可能性もある。これらの国々が既存の大国に首尾よく挑めるかどうかは、時が経てば明らかになるだろう。
米国、そしてある程度は西欧が競争上の優位性を保ったとしても、第二次世界大戦以降、とりわけソ連崩壊によって世界唯一の超大国となって以来のような、世界的な地政学的支配を維持する可能性は低い。実際、軍事、政治、経済、技術、文化の各面で米国が依然として優位にあるにもかかわらず、その世界的覇権はすでに失われつつあるように見える。
現実には、米国の世界的な地政学的優位は、まったく長続きしなかった。はるかに弱い、それでいて屈しない相手との勝ち目のない一連の戦争で過剰に手を広げた末、米国は内向きにならざるを得なかった。米国が後に残した力の空白は、地域危機を生み出した。とりわけ中東、ウクライナ、南シナ海および東シナ海での危機である。そして、より広範な不安定化と混乱への移行を助長してきた。
いま問われているのは、パクス・アメリカーナに何が取って代わるのかだ。一つの可能性は、産業革命以前に存在したような分散型秩序への回帰である。当時、世界最大の経済大国だったのは中国とインドであり、両国は今世紀中にその地位を取り戻す。そうなれば、両国は米国と欧州、そしてロシアという伝統的な大国に加わり、19世紀の欧州の勢力均衡体制に似た、一種の「五頭政治」を形成するかもしれない。
しかし、これらの国々の大半が世界的な指導的役割を担う能力には、重大な疑問がある。欧州連合（EU）が前例のない課題と危機に直面するなか、その将来を予測することはできない。ロシアの将来はさらに不透明だ。これまでのところ、失われた帝国への幻肢痛から脱することも、まして社会と経済の悪化を食い止めることもできていない。インドには国際的に重要な役割を果たす潜在力があるが、そのために必要なほど安定し繁栄するまでには、長い道のりがある。
残るのは米国と中国だけだ。新たな二極世界秩序、あるいは中国が米国の競争相手としてソ連に取って代わる新冷戦の到来を予測する人は多い。しかし、これもありそうにない。今日の相互につながった世界では、米国と中国は、対立や競争によって共通の利益が見えなくなることを許せないからだ。
現状では、中国は米国の公的債務に資金を供給し、ある意味で米国の世界的な権威を下支えしている。また、中国は米国市場へのアクセスなしには、急速な経済成長と近代化を実現できなかった。端的に言えば、米国と中国は互いに依存している。このことは、新たな世界的大国の台頭が必然的に生み出すリスクを軽減するうえで、大きな役割を果たすだろう。
こうした背景を踏まえると、新たな世界秩序は冷戦期の二極秩序に似たものになる可能性が高い。ただし、それは表面上に限られる。その内実は、共通の利益の名のもとでの関与と相互融和によって特徴づけられるだろう。
G7は、終わりゆく秩序を体現している。G2に備える時だ。
この記事は、 Project Syndicateとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持していることを意味するものではありません。
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著者：ヨシュカ・フィッシャーは、1998年から2005年までドイツ外相兼副首相を務めた。在任中の1999年、ドイツはNATOによるコソボ介入を強く支持し、その後、イラク戦争には反対した。
画像：中国中部、湖北省武漢の展示ホールで、色とりどりの光線に照らされた長さ45メートル（148フィート）の壁に触れる少年。2007年5月1日撮影。REUTERS/China。
