本記事は、 Project Syndicateと提携して掲載されている。
近年の生産性の伸びの動向からは、将来について楽観視することは難しい。2014年、資本と労働を合わせた生産性を測る全要素生産性（TFP）の世界的な伸びは、3年連続でほぼゼロであった。これは1996～2006年の1%、および2007～2012年の危機の時期の0.5%から低下したものである。あらゆる兆候からすると、2015年も同様に低調であった。米国では、12月初めに公表された改定データによると、 生産性の伸びはわずか0.6%にとどまったことを示している （第3四半期、前年同期比）。
全要素生産性（TFP）の基礎的な伸び率が、米国のような国々で、歴史的な基準値である年率1.5%からほぼゼロにまで低下したのであれば、今日の若年成人の生活水準は、親世代よりもはるかに緩やかに向上することになる。いかなる上昇も、データには現れていない教育・訓練の改善と、歴史的水準に比べて落ち込んでいる設備・構造物への投資に全面的に依存することになる。
ノースウェスタン大学のロバート・ゴードンなどの経済学者は、 主張しており 、生産性の伸びの鈍化は技術の停滞を反映しているという。ゴードンによれば、上水道や電気から内燃機関やジェットエンジンに至るまで、画期的な進歩はすべて成し遂げられてしまったという。インスタントメッセージングやビデオゲームが生産性と生活水準にもたらす好影響は、それと比べれば見劣りする。
この結論は、多くの人々、特にシリコンバレーの周辺で暮らす私たちにとっては、もっともらしく思えないだろう。私たちの周りでは、ロボット工学、人工知能、バイオテクノロジー、材料設計における急進的な技術進歩が起きている。
経済史家の間で広く支持されている見解の一つは、新技術の生産性向上効果が表れるまでには時間がかかるというものである。実際、画期的な技術革新が最初に導入された際、その直接的な効果は生産性を 低下させるのであって、向上させるのではない。スタンフォード大学の著名な経済史家ポール・デイビッドが研究した新技術である電気は、その典型例である。
デイビッドが 説明するように、電動モーターが工場に設置される以前、機械は中央集中型の蒸気機関を中心に配置され、ベルトとプーリーで接続されていた。独立した電動モーターによって、機械、それを操作する労働者、そしてその活動のすべてを、より効率的な方法で再編することが可能になった。
しかし、この再編には時間がかかった。その間、確立された生産様式は、21世紀のビジネススクールの用語で言えば「破壊」され、生産性の低下を招いた。しかし、この生産性の低迷は、実際にはより良い時代の前触れであった。
別の著名な経済学者である、ハーバード大学の ローレンス・サマーズは、次の点に異議を唱えている： この説明は 、最近の第二の傾向である25～54歳の男性の雇用の減少と両立しないというものだ。生産性が一時的に低下しているのは、誰もが21世紀版の工場フロアの再編に懸命に取り組んでいるからだとすれば、企業が古い「蒸気動力機械」を稼働させ続ける一方で、新しい「電力設備」を追加しているのだから、雇用率は低下ではなく上昇しているはずである。壮年期男性の雇用は、減少ではなく増加しているはずである。
しかし、これが当てはまるのは、21世紀の新技術が、それらが破壊し消滅させる雇用と比べて、開発と設置に多大な労働力を必要とする場合に限られる。その状況が明らかに当てはまるわけではない。
私のお気に入りの例は電子カルテである（妻は医師である）。電子カルテは、米国の医療提供の効率を高める大きな可能性を秘めている。それにもかかわらず、今日でも患者ケアに関する情報の大半は、診療所と病院の間、また総合医と専門医の間で、ファックスと電話によってやり取りされている。電子的な記録管理へ移行しつつ、患者ケアを従来の方法で調整しようとすること以外に、これより効率の悪い仕組みは想像しにくい。欠陥が発見されるたびに新しいシステムが導入されては次々と放棄されている。異なる診療所や病院が、互いに連携できず互換性のないシステムを導入している。
長い目で見れば、医師たちはこれらすべてを健全な試行錯誤だったと振り返るだろう。しかし当面は、医師たちは頭を抱えている。ノートパソコンに覆いかぶさるように過ごす時間が増え、現時点では生産性に何の寄与もしないデータ入力に追われるため、患者へのケアは減少している。
さらに、電子医療システムの開発に従事する人の数は、この不完全な過渡期の技術の影響に苦しむ医療専門職の数と比べて少ない。実際、そうした開発者の数は、訓練を受けた水準で医療を提供できないことに不満を抱いて職を離れた医療専門職の数よりもさらに少ないかもしれない。
詳細を知りたい方には、喜んで元臨床医を紹介したい。それは私の妻である。
掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではない。
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執筆者：バリー・アイケングリーンは、カリフォルニア大学バークレー校の経済学教授、ケンブリッジ大学のピット・アメリカ史・制度教授、国際通貨基金（IMF）の元上級政策顧問である。
写真：ロンドンのカナリー・ワーフ金融街のオフィスタワーの前を歩く、シルエットになった労働者たち。REUTERS/Luke MacGregor。
