経済のグリーン化は、環境への損害を軽減するという長期的な利益をもたらすと期待される一方で、大きな機会と課題も生み出します。懸念が高まっているのは、環境に配慮した技術や組織的慣行の普及によって、労働者の知識や技能がより早く陳腐化したり、既存および新たな能力への需要が急速に高まり、供給が不足すればスキルギャップにつながったりするなど、労働市場に混乱が生じる可能性です。こうした懸念を背景に、「グリーンスキル」という言葉は政策関係者の間で広く使われるようになりました。欧州の2020年戦略や米国のグリーン・ジョブズ法など、政府の介入策が持続可能な経済成長に向けた「グリーンジョブ」を支援するために多額の資源を投入していることから、その傾向は一層強まっています（OECD/Cedefop, 2014）。
こうした取り組みの有効性をめぐって議論が続いているにもかかわらず、グリーンスキルの需要の変化に対応するための公的介入を導く、厳密な実証研究は驚くほど少ないのが現状です。しかし、経済のグリーン化が特定のスキルへの需要をどの程度大きく変化させるのか、そして何より、どのスキルが必要になるのかを理解することは、労働者の知識・技能の陳腐化を抑えたり、ギャップを防いだりする教育・訓練政策を策定するうえで不可欠です。これらの課題に取り組むには、まずグリーン技術や組織的慣行を補完するスキルを特定する必要があります。
グリーンスキルとは何か？
近年の研究で私たちは、非グリーン職と比べてグリーン職でより集中的に用いられるスキルを特定するため、2段階の手法を提案しています（Vona et al 2015）。主なデータ源は、米国労働省の監督下で職業情報ネットワーク（O*NET）が開発した「グリーン経済」プログラムです。これには、職業ごとの業務内容、教育・経験要件、職場環境の特性に関する情報が含まれています。まず、ある職業で行われるグリーン関連の具体的業務数を具体的業務の総数で割り、スキルのグリーン度を測定します。これにより、環境の持続可能性に直接または間接的に関わる特定の業務にどれだけの時間が費やされるかに基づいて、グリーン職を順位付けできます（表1参照）。興味深いことに、グリーン職は、管理職や技術者などの高技能専門職と、建設作業員や保守・修理作業員など、製造・生産分野の低技能職のいずれかに最も集中しています。
表1：グリーン度の水準別に見たグリーン職の例
注：O*NETにおけるグリーン職には、（1）業務内容に大きな変化が見込まれる職（グリーン化が進む職）と、（2）まったく新しい職（新設・新興職）が含まれます（Dierdoff et al 2009）。
上記の指標は、各職業におけるグリーン関連業務の重要性を評価し、雇用統計を再加重してグリーン雇用を定量化するのに役立ちます。しかし、グリーン雇用に最も関連性が高く、教育プログラムの対象とするのが望ましいスキルについて政策提言を行うという目的に対しては、限界があります。そこで、方法論の第2段階では、グリーン活動を補完する可能性のある一般的なスキル群を特定します。各職業における一般的な業務の重要度スコアを、グリーン度の指標に対して回帰分析します。その結果得られる「グリーン一般スキル」指数は、グリーン職で有意に重要な4つの業務群を特定します。
技術の設計、建設、評価に関わる工学・技術スキル。この種の知識・技能は、環境配慮型建築、再生可能エネルギーの設計、省エネルギーに関する研究開発プロジェクトで重要です。
物理学や生物学などの知識体系に基づく科学スキル。Cedefop（2009）の研究によれば、こうしたスキルはバリューチェーンの初期段階と公益事業部門で特に需要が高くなっています。
ライフサイクル管理、リーン生産、規制当局や顧客を含む外部関係者との協力を通じて、グリーン活動を支えるために必要となる組織構造の変更に関わる運営管理スキル（UNEP 2012）。
技術基準や法規制要件の順守を確認するモニタリングスキル。環境法や基準への順守は、汚染を生む部門で事業を行う企業にとって特に重要です（OECD/Cedefop 2014）。
4つのグリーンスキルのうち、モニタリングを除く3つは、グリーン職が高技能職と低技能職の双方に大きく集中しているにもかかわらず、相当な訓練と正式な教育を通じて習得される点を強調しておく必要があります。こうした高技能職の優勢は、新たな職業は既存の職業に比べて業務の複雑性が高く、新技術にさらされる度合いも大きいことを示す先行研究とも一致します（Lin 2011）。総じて、このことは経済のグリーン化がライフサイクルの初期段階にあることを反映しています。
環境規制とグリーンスキルの需要
グリーンスキルの中核を特定したうえで、環境の持続可能性を促進するための規制が労働市場の成果にどう影響するかを考えるのは自然なことです。先行研究では、環境規制の影響として、雇用の喪失（Greenstone 2002）から雇用への影響なし（Berman and Bui 2001）まで、さまざまな結果が報告されています。新たな技術パラダイムの出現は、雇用を創出または消滅させるだけでなく、新しい職業やスキル、既存の知識・技能の新たな組み合わせも生み出す可能性が高いと私たちは考えます（Autor et al 2003）。これらの側面をよりよく理解するため、環境規制が米国におけるグリーンスキルの需要に及ぼす影響も検討します。そのため、上述のスキル構成指標を、州・産業別の環境規制の厳しさに対して回帰分析します1 。環境規制の厳しさは、大気浄化法の対象となる有害物質および汚染物質の排出強度で代替測定します。2
主な知見は、1人当たり排出量の低下（より厳しい環境規制に相当）によって、一般的なグリーンスキルの需要が高まるものの、その影響はかなり小さいということです。3 例を挙げると、排出量が大幅に50％減少しても、産業のグリーン度の上昇は四分位範囲のわずか4.2％です。より特定のグリーンスキルでは、やや大きな影響が見られます。すなわち、排出量が50％減少すると、運営管理スキルの重要度は四分位範囲の12.6％、科学スキルは9％上昇します。運営管理スキルは、技術情報、戦略的な問題解決、マーケティング戦略など、生産工程のさまざまな側面を調整して持続可能性の目標を達成するうえで特に重要です。これらの結果は、ICT技術が職業の業務内容に及ぼす影響に関する先行研究と整合しています。抽象的思考や問題解決に関わるスキルは、排出削減の機会と課題に対処するために必要な技術的・組織的変革を成功させる有力な候補だからです（Autor et al 2003）。
環境規制が雇用構成に及ぼす影響をさらに探るため、過去20年間にわたる米国製造業の雇用の長期的な縮小と、国際貿易の舞台における中国の急速な台頭という、より広い文脈の中に分析を位置付けます。労働力が豊富な中国などへの非熟練労働集約型工程の移転が、米国企業に価格競争を相殺するための製品品質向上を促すという議論（Bloom et al 2014）と同様に、環境規制の強化は進行中の貿易の影響に加わり、排出量の多い部門をさらに縮小させると予想されます。同時に、貿易への高い依存度と規制ショックの組み合わせが、先行研究（例：Ng and Li 2013）で貿易について確認された構成上の影響を増幅するかどうかは、議論の余地があります。分析結果は、輸入浸透度が高技能労働者の需要を押し上げる傾向、とりわけ運営管理スキルを集中的に用いる職業でその傾向が強いことを示しています。さらに、環境規制と輸入浸透度が雇用構成に及ぼす複合的な影響は、モニタリングスキルと運営管理スキルの双方について相互に強め合います。貿易と規制への依存度が高い部門での雇用縮小に伴う構成変化は、環境規制がグリーンスキルに及ぼすプラスの影響を部分的にしか説明しないことが、私たちの分析から示唆されます。拡大する部門で観察されるプラスの影響は、スキル需要に影響を及ぼす技術的・組織的変化によるものと、より確実にみなせます。
示唆
本研究からは、主に2つの示唆が得られます。
第一に、実証データに基づいて選定したグリーンスキルを用いることで、スキルギャップを検出できます。その結果は、ブラウン職からグリーン職へのスキル移転可能性を測定したり、特定の部門やグリーン職のサブグループ（例：再生可能エネルギー関連）で需要の高い一般的スキルの種類をさらに詳細に特定したりするために活用できます。モニタリングスキルを除き、この分析で明らかになった能力はいずれも、正式な教育への多額の投資を必要とする科学・工学分野に関連した、分析的かつ技術的な内容を強く備えています。
第二に、排出削減によって科学者や技術者の需要が高まるという私たちの知見は、重要な政策的含意を持ちます。持続可能な経済成長を促進する政策の組み合わせにおいて、教育が不可欠な要素として浮かび上がります。こうしたスキルの供給が増えれば、技術者や科学者の賃金を抑え、クリーンな生産方法を導入するコストと、環境規制による有害な経済的影響を軽減できます。
参考文献
Autor, D, F Levy and R Murnane (2003), 「近年の技術変化におけるスキル内容：実証的検討」、 Quarterly Journal of Economics、118(4)：1279-1333。
Berman, E and L Bui (2001), 「環境規制と労働需要：南海岸大気流域からの証拠」、 Journal of Public Economics、79(2)：265-295。
Bloom, N, P Romer, S Terry and J Van Reenen (2014), 「閉じ込められた要素と中国が世界の成長に及ぼす影響」、NBERワーキングペーパー19951。
Cedefop (2009), 「グリーン経済に向けた将来のスキル需要」、欧州連合出版局。
Greenstone, M (2002), 「環境規制が産業活動に及ぼす影響：1970年および1977年大気浄化法改正と製造業センサスからの証拠」、 Journal of Political Economy、110(6)：1175-1219。
Lin, J (2011), 「技術適応、都市、新しい仕事」、 Review of Economics and Statistics、93(2)：554-574。
Lu, Y and T Ng (2013), 「米国製造業における輸入競争とスキル構成」、 Review of Economics and Statistics、95(4)：1404–1417。
OECD/Cedefop (2014), 「グリーンスキルと雇用」、 OECD Green Growth Studies、OECD出版。
UNEP (2012)、 グリーン経済への進捗状況の測定、国連環境計画報告書。
Vona, F, G Marin, D Consoli and D Popp (2015), 「グリーンスキル」、NBERワーキングペーパー21116。
脚注
1 対象は汚染産業、すなわち製造業、公益事業、採掘業、建設業です。
2 米国の雇用に占めるグリーンジョブとスキルの規模は依然として比較的小さいため、部門および職業の詳細を最大限維持する目的で、部門・州レベルの分析を選択します。
3 環境規制の影響は、産業および州のダミー変数、平均工場規模、モニタリング対象工場の割合を条件とします。また、私たちの実証分析の手法では、環境規制の内生性も考慮しています。
本記事は VoxEU との協力により公開されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Davide Consoliは、バレンシアの研究所INGENIO（CSIC-UPV）に所属する国立科学研究評議会の研究員です。Giovanni Marinは、イタリア国立研究評議会の持続可能な経済成長研究所（IRCrES-CNR）の博士研究員であり、フランス経済観測所（OFCE-SciencesPo）の客員研究員です。David Poppは、シラキュース大学マックスウェル公共政策大学院の公共行政・国際問題学教授であり、同大学政策研究センターの上席研究員です。Francesco Vonaは、フランス経済観測所（OFCE）– Sciences Poの上級エコノミストであり、SKEMAビジネススクールおよびSciencesPoの非常勤教授です。
画像：少年が、色とりどりの光線で照らされた長さ45メートルの壁に触れている。REUTERS/China Daily。
