今日、技術革新を担う人々やCEOたちは、未来に何が待ち受けているかについて、ひどく浮き立っているように見える。新たな製造技術は、一部の人々が「第3次産業革命」とみなすものへの熱狂的な期待を生み出してきた。今後、ロボット工学と自動化の技術的進歩は生産性と効率を高め、企業に大きな経済的利益をもたらすと考えられる。しかし、雇用の拡大を促す適切な政策が導入されなければ、技術が進歩し続けるなかで労働需要も伸び続けるのかどうかは、依然として不確かだ。
近年の技術進歩には、三つの偏りがある。資本集約的である（すでに資金力のある人々に有利）；技能集約的である（すでに高い技術的熟練度を持つ人々に有利）；そして省力的である（経済全体における非熟練・半熟練の仕事の総数を減らす）。懸念されるのは、第3次産業革命のほこりが落ち着く前に、ロボット工学と自動化がブルーカラーの製造業労働者を職場から追い出してしまうことだ。
過去数十年にわたるスマートソフトウェアの急速な発展は、来るべき製造業の革命を形作る最も重要な力だったのかもしれない。ソフトウェアの革新は、3Dプリンティング技術とともに、参加できるだけの教育を受けた労働者に道を開く。しかし、それ以外の人々には、この革命が自分たちとは別の場所で起きているように感じられるかもしれない。実際、未来の工場では、1,000台のロボットを1人の作業員が監督することになるかもしれない。工場の床でさえ、どの労働者よりもルンバロボットのほうが、よりきれいに、より安く掃除できる。
先進国にとって、これは古い話に思えるかもしれない。実際、過去30年間、アジアの新興経済国の製造業基盤は、西欧や北米の旧工業大国のそれに取って代わってきた。しかし、サービス部門の雇用増が、産業界で生じる雇用喪失を今後も相殺し続ける保証はない。
まず、テクノロジーによって多くのサービス職も国際取引の対象となり、アジアやその他の新興市場へ移転できるようになっている。そしていずれ、テクノロジーは新興市場の製造業やサービス業の仕事も置き換えるだろう。
たとえば今日、ニューヨークの患者のMRI画像がデジタル送信され、たとえばバンガロールの高度な技能を持つ放射線科医が、ニューヨークを拠点とする放射線科医の費用の4分の1で読影することがある。しかし、コンピューターソフトウェアがバンガロールの放射線科医よりも速く、正確に、安く画像を読影できるようになるまで、あとどれほどの時間がかかるだろうか。
同様に、iPhoneやその他の家電製品を製造するFoxconnは、今後10年間で、中国の従業員120万人超の多くをロボットに置き換える計画だ。そしてほどなく、音声認識ソフトウェアがバンガロールやマニラのコールセンターに取って代わるだろう。
雇用を減らす技術革新は、教育、医療、政府、さらには交通にも影響を及ぼす。たとえば、優れた職業人たちがますます高度なオンライン講座を制作し、何百万人もの学生が受講できるようになれば、今後数十年もこれほど多くの教師が必要だろうか。そうでなければ、職を失った教師たちはどうやって生計を立てるのだろうか。
政府もまた、特に巨額の財政赤字と債務を抱える政府は、労働力を削減している。そして、公共サービスの提供方法を変える電子政府の潮流は、生産性の向上によって雇用喪失を相殺しうる。
交通でさえ、テクノロジーによって革命的な変化を遂げつつある。数年のうちに、Googleなどが手がける自動運転車が、何百万もの仕事を不要にするかもしれない。
そしてもちろん、資本集約的で省力的な技術革新は、関連する勝者総取りの効果とともに、所得・資産格差の拡大を促す要因の一つである。格差の拡大はその後、需要と成長の足かせとなる（社会的・政治的不安定の源にもなる）。なぜなら、より多くを支出する人々（低所得・中所得世帯）から、より多くを貯蓄する人々（富裕層や企業）へ所得を移転させるからだ。
もちろん、世界がこのような問題に直面するのは今回が初めてではなく、過去は解決策を考える手本となりうる。19世紀後半から20世紀初頭にかけて、指導者たちは工業化の最悪の側面を最小限に抑えようとした。先進国全体で児童労働が廃止され、労働時間や労働環境はより人間的なものとなり、脆弱な労働者を守り、（しばしば不安定な）マクロ経済を安定させるための社会的セーフティーネットが整備された。
第3次産業革命がもたらす課題に対する賢明な解決策を模索し始めるにあたり、全体を貫く重要なテーマがある。テクノロジーの恩恵は、これまで恩恵を受けてきた人々よりも広範な層に行き渡るようにしなければならない。そのためには、教育が大きな役割を果たす必要がある。幅広い層の繁栄を実現するには、デジタル経済が示す新しい世界に参加するためのスキルを労働者が身につけなければならない。
それだけでは不十分かもしれず、その場合、ソフトウェアや機械によって職を失う人々に恒久的な所得支援を提供する必要が生じる。ここでも、過去の教訓に注意深く目を向けるべきだ。
本記事は、 Project Syndicateとの協力のもと掲載しています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：Nouriel Roubiniは、ニューヨーク大学スターン・スクール・オブ・ビジネスの教授であり、Roubini Global Economicsの会長。クリントン政権時代には、ホワイトハウス経済諮問委員会の国際問題担当上級エコノミストを務めた。
画像：2010年6月22日、シンガポールで開催されたロボカップ大会で、出場者の一人がサッカーをするロボットをカメラに向けて掲げている。REUTERS/Vivek Prakash。
