今日の意思決定者は、ビッグデータの美徳を受け入れ、定量的指標を絶えず追求し、そうした強力なツールが示すとされる最適な行動方針に従うことが求められています。しかし、ギリシャ危機が明らかにした一つのことがあるとすれば、それは交渉における人的要因の重要性です。人々とその人格、そして互いをどう認識するかによって、少額の債務が返済不能に見えたり、大きな債務が握手一つで消えたりすることもあります。
不安定さを増していると感じられる世界において、多くの人々はデータが与える確実性という幻想に安心を求めています。私たちはそれを報道にも求めますし、投資判断にも求めます。歩数や心拍数を数える機器さえ欲しがります。私たちは自らの幸福と未来を、完全に自らの統制下に置きたいのです。
しかし、ギリシャの金融危機は、人生がデータだけによって支配されるわけではないことを改めて示しています。結局のところ、結果は、誠実さ、信頼性、そして対人関係の「相性」という、漠然としてはいるものの不可欠な資質に左右されることがあり、実際にしばしばそうなります。
イランの核開発計画をめぐる交渉でも、こうした要因の重要性は同じくらい明白でした。ギリシャ交渉における党派的な誇示やナショナリストの姿勢が欧州統合計画全体への信頼を損なった一方で、イラン核合意の交渉担当者たちは、さらに深い信頼のギャップを克服しました。おそらくより多くのものがかかっており、重なり合い、時に対立する思惑を持つ多くの当事者が関与していたにもかかわらず、選挙で選ばれた政治家ではなく専門の外交官に交渉を委ねたことは、明らかに功を奏しました。
ヨーロッパにとって重要な教訓がここにあります。国や企業を率いるために選ばれた人々は、良い意思決定に必要な技術的能力と、数字を分析する支援チームを備えていなければなりません。しかし、それだけでは 決して 十分ではありません。優れたリーダーは、自らの見解を代表できるだけでなく、ビジョンを実現するために他者と円滑に協働できなければなりません。救済策、核開発計画、企業合併のいずれであれ、取引が量的データのみに基づいて成立しうるのであれば、そうなっていたことでしょう。しかし、実際には決してそうはなりません。
ギリシャと債権者にとって、現時点での最新の合意は、あくまで第一歩にすぎません。合意に先立つ6か月間の責任のなすり合いと瀬戸際外交は、指導者と市民の双方の間に、大きな不信の山を築き上げました。
南スーダンや東部ウクライナで複数の停戦合意が失敗したり、イエメンでの人道的停戦が数時間以内に崩壊したりすると、当事者の一つ以上には「信頼できる約束」が欠けているとされます。同様に、ギリシャ側が、まさに否決のために緊急の国民投票を呼びかけたばかりの取引とほぼ同じ内容を提案するときや、ユーロ圏財務相で構成されるユーログループが、ドイツの主導に従い、単に ギリシャの債務の持続不可能性を無視するときには、いかなる取引を実行する能力も疑問視されざるを得ません。
今回の合意を機能させるのは、迅速な批准と、日々の履行における信頼できる約束の遵守です。双方には、合意にとどまるための誘因と、そこから離脱しないための抑止力が必要です。何よりも、ギリシャによる合意の履行を条件として、同国に不可欠な追加の債務救済を結び付けることが、双方を拘束する手段として用いられるべきです。
履行に失敗してきた経緯、すなわち償還能力を回復するために必要な改革を実施しないまま救済を受け入れてきたことは、取引の成立をますます困難にする風土を生み出します。特に交渉の各段階が党派的な利益のために脚色され、指導者を賢く見せたり、勝者と敗者を決めつけたり、データの細部に難癖をつけて進展を損なったりする中では、リスクはあまりに高いのです。
交渉に関与する欧州の指導者たちが、極めて大きな不確実性に直面しながらも合意に達することができたことは評価に値します。彼らは、欧州にとって存亡をかけた重大な局面において、財政的資源だけでなく、大きな政治的資本も投じてきました。
当事者間の信頼が欠如していることを踏まえると、状況は当面極めて不安定なままでしょう。合意された改革の実施状況をギリシャが進めているかを監視し、さらなる債務救済の規模を決定するためには、量的データが必要です。しかし、ギリシャも欧州も、単にデータが合致するだけで安定を取り戻すことはできません。指導者の個人的資質、すなわち合意を確実に機能させるという揺るぎない意志と決意も、同様に積み重ねられる必要があります。
本記事は、 Project Syndicateとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
アジェンダの最新情報を把握するには 週刊ニュースレターにご登録ください。
著者：Lucy P. Marcus は、Marcus Venture Consulting, Ltd. の創設者兼CEOであり、IEビジネススクールのリーダーシップ・ガバナンス教授、およびAtlantia SpAの非業務執行取締役を務めています。Stefan Wolffは、バーミンガム大学の国際安全保障教授です。
写真：アテネのシンタグマ（憲法）広場で、ギリシャ国旗の前を歩く人々。REUTERS/Alkis Konstantinidis。
