2007～2009年の世界金融危機と景気後退以降、経済学界への批判は強まってきた。この出来事（その余波はいまも続いている）を予測できた専門経済学者がごく少数にとどまったことから、経済学界は社会に何か重要な貢献をしているのかと疑問を抱く人が増えた。人々の幸福にとってこれほど重要な事態を予見できなかったのなら、経済学者は何の役に立つのだろうか。
実際、経済学者は前世紀の主要な危機の大半を予測できなかった。深刻な1920～1921年の景気後退、1980～1982年の連続する景気後退、そしてそのなかでも最悪の、1929年の株式市場暴落後に起きた大恐慌などである。これらの景気後退が始まる前年のニュースアーカイブを調べたところ、深刻な危機が迫っているという経済学者からの警告は、ほとんど見当たらなかった。それどころか、新聞は企業幹部や政治家の見解を強調し、彼らは非常に楽観的な傾向にあった。
実質的な警告に最も近いものがあったのは、1980～1982年の景気後退の前だった。1979年、連邦準備制度理事会（FRB）のポール・A・ボルカー議長は、米国議会の合同経済委員会で、米国は「不愉快な経済状況」に直面しており、「厳しい決断、自制、さらには犠牲が必要」だと述べた。急激に進むインフレを抑えるためにFRBが抜本的な措置を取らざるを得なくなる可能性に、1979年の石油危機の影響も加わり、深刻な景気後退はかなり起こりそうだった。
それにもかかわらず、前世紀に危機が迫っていたとき、経済学者の幅広い総意は、危機は起きないというものだった。私が調べた限りでは、ジョン・メイナード・ケインズ、フリードリヒ・ハイエク、アーヴィング・フィッシャーのような著名人でさえ、ほとんど誰も大恐慌を予期する公の発言をしていない。
歴史家ダグラス・アーウィンが記録しているように、大きな例外はスウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルだった。1928年にコロンビア大学で行った一連の講義で、カッセルは「長期にわたる世界的な不況」を警告した。しかし、彼の議論はかなり専門的で（金本位制と金融経済学に焦点を当てていた）、経済学者の間に新たな総意を生み出すことはなく、報道機関も明確な危機感を伝えなかった。
興味深いことに、当時の報道を見ても、1929年に災厄が起きた後、経済学者に対する世論の怒りを示す証拠はほとんどない。では、最新の危機を予見できなかったことが、なぜ経済学界にとってこれほど異なる結果をもたらしたのか。過去の予測失敗とは違い、なぜこれほど経済学者への不信をあおったのか。
その理由の一つは、多くの経済学者が「効率的市場仮説」を自信満々に唱えていたという認識かもしれない。この見方は、資産価格の暴落をありえないものとするように見えた。市場は常に最善を知っていると信じ、彼らは株式や住宅の価格が過大だという、少数のただの人間（私も含む）による警告を退けた。両市場が劇的に暴落すると、経済学界の信頼性は直接的な打撃を受けた。
しかし、この批判は不公平だ。私たちは、あらゆる病気を予測できないからといって医師を責めたりはしない。病気の多くは偶然に左右される。医師が来年どの病気にかかるかを教えられなくても、また病気になったときに苦痛をすべて取り除けなくても、私たちは医師が提供できる助けをありがたく思う。同様に、ほとんどの経済学者は、株式市場や失業率の見通しについて総意を形成することとはかけ離れた課題に力を注いでいる。そして、そのことに感謝すべきだ。
ブルッキングス研究所のロバート・リタンは、新著『Trillion Dollar Economists』で、経済学界は「米国および世界の他の地域に何兆ドルもの所得と富を生み出してきた」と論じている。比較的小規模な専門職の貢献としては立派なものに聞こえる。簡単な計算をしてみれば、なおさらだ。たとえば、米国経済学会の会員はわずか2万人（私は次期会長である）。仮に彼らが2兆ドルの所得と富を生み出したとすれば、経済学者1人あたり約1億ドルとなる。
皮肉屋なら、「経済学者がそんなに賢いなら、なぜ周囲で最も裕福な人々ではないのか」と尋ねるかもしれない。答えは簡単だ。経済学上のアイデアの多くは公共財であり、特許を取得したり、発案者がほかの方法で所有したりできない。経済学者の大半が裕福でないからといって、多くの人々をより豊かにしてこなかったわけではない。
リタンの本の面白いところは、企業経営や経済運営をより良くするための、巧みで細かなアイデアを数多く詳述している点だ。それらは、最適な価格設定やマーケティングの仕組み、独占の規制、天然資源の管理、公共財の提供、金融の領域にある。どれ一つとして1兆ドルの価値はないが、まとめて考えれば、リタンの結論は実にもっともらしい。
ジョン・シーグフリード編の2010年刊『Better Living through Economics』は、こうした革新が現実世界にもたらした影響を強調している。排出量取引、勤労所得税額控除、低い貿易関税、福祉から就労への移行プログラム、より効果的な金融政策、周波数免許のオークション、運輸部門の規制緩和、遅延受諾アルゴリズム、先見的な独占禁止政策、志願制の軍隊、そして退職後の貯蓄を促すための巧みなデフォルト選択肢の活用である。
リタンとシーグフリードの本が取り上げる革新は、経済学界が、確かな証拠を示そうと真剣に取り組みながら、非常に価値の高い仕事を膨大に生み出してきたことを示している。確かに、ほとんどの経済学者は金融危機を予測できない。それは医師が病気を予測できないのと同じだ。しかし医師と同じく、彼らは誰にとっても、明らかに生活をより良いものにしてきた。
本記事は Project Syndicate との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
Forum:Agendaの最新情報を受け取るには、 週刊ニュースレターに登録してください。
著者：ロバート・J・シラー。2013年ノーベル経済学賞受賞者。イェール大学経済学教授であり、米国住宅価格のケース・シラー指数の共同開発者。
画像：2006年11月14日、東京の駅構内を歩く人々。REUTERS/Yuriko Nakao。
