経済危機の初期、私の講演には、拍手を浴びることもしばしばで、たいてい笑いを誘い、常に人々に楽観的になる理由を与えた一節がありました。1930年代の欧州と米国の経験を踏まえると、政策立案者は大恐慌時の前任者と同じ誤りを犯すことはないだろう、と私は述べていたものです。今回は新たな、異なる、そして願わくはより小さな誤りを犯すだろう、と。
残念ながら、その予測は外れました。ユーロ圏の政策立案者は1930年代の誤りを繰り返すことに固執しているだけでなく、より残忍で、より誇張された、より長期にわたる形で繰り返そうとしています。私はそれを予見していませんでした。
2010年にギリシャ債務危機が勃発したとき、歴史の教訓は非常に明白であるため、解決への道筋は単純明快だと私には思えました。論理は明確でした。ギリシャがユーロ圏の加盟国でなかったとすれば、その最善の選択肢は債務不履行に陥り、債務を再編し、通貨を切り下げることだったでしょう。しかし、欧州連合は（欧州の政治的計画にとって大きな痛手となるであろう）ギリシャのユーロ圏離脱を望まなかったため、ギリシャが通貨同盟から離脱することで得られるかもしれない利点を相殺するのに十分な援助、支援、債務免除、支払いの支援が提供されるはずだったのです。
しかし、ギリシャの債権者は締め付けを強めることを選びました。その結果、ギリシャは2010年にユーロを放棄していた場合よりも、現在はおそらくはるかに悪い状況にあります。2008年に金融危機に見舞われたアイスランドが、その反実仮想を示しています。ギリシャが依然として不況の泥沼から抜け出せずにいる一方で、ユーロ圏に属していないアイスランドは、基本的に回復を果たしました。
確かに、米国の経済学者バリー・アイケングリーンが2007年に論じたように、技術的な考慮から、ユーロ圏からの離脱は困難で、費用がかかり、危険を伴います。しかし、それは帳簿の片側にすぎません。
アイスランドを基準とすれば、ユーロ圏に残留したことによるギリシャの代償は、年間GDPの75％に相当し、なおも増え続けています。2010年にギリシャがユーロを放棄していたとすれば、経済的な影響がその4分の1にさえ達したとは、私には信じがたいことです。さらに、ギリシャの債権者が緊縮財政に固執していることを踏まえると、今日ユーロ圏から離脱することによる直接的な影響が、残留することによる長期的なコストを上回るというのも、同様にありそうにありません。
その固執は、EU（特にドイツ）の政策立案者が、一貫して事態の深刻さを過小評価し、事態をさらに悪化させる政策を勧告してきた概念的枠組みに執着していることを反映しています。
2010年5月、ギリシャのGDPは前年比で4％減少していました。EUと欧州中央銀行は、最初の救済プログラムによってギリシャのGDPをさらに3％押し下げ、2010年水準を下回らせると予測していました。その後、2012年に経済が回復に向かうとされていました。
しかし、2012年3月までに現実が明らかになりました。GDPが2010年水準を12％下回る水準に向かうなか、第2次プログラムが導入されました。年末までにGDPは2010年水準を17％下回るまで低下しました。ギリシャのGDPは現在、2009年水準を25％下回っています。一部には2016年に回復を予測する声もありますが、需要の流れに関するいかなる分析によってその予測が正当化されるのか、私には理解できません。
予測がこれほど外れた主な理由は、予測を立てた人々が、特に金利がゼロ近辺にある場合に、政府支出が経済に与える影響を慢性的に過小評価していたことです。それにもかかわらず、緊縮財政がギリシャやユーロ圏の他の国々で経済を再始動させることに明らかに失敗しているにもかかわらず、政策立案者はそのアプローチを見直してはいません。
その代わりに、彼らは一層固執しているように見えます。危機が深刻であるほど構造改革の推進は成功する、という理屈です。そうした改革は長期的成長を押し上げるために必要であり、その成長が速やかに現れないのは、改革の必要性が当初考えられていたよりもさらに大きかったからだ、という考え方です。
残念ながら、これは1930年代にも当てはまる話です。米国の論評家マシュー・イグレシアスが指摘するように、当時の欧州の主要な中道左派政党は、行われていることが機能していないと認識していましたが、それにもかかわらず代替案を提示できませんでした。その役割は、ヒトラーのように全体的な綱領がはるかに劣る他の政党に委ねられ、彼らが踏み込んで、「ゲームのルールが長期にわたる大量失業を招くのであれば、そのルールは変えなければならない」と主張することになった。
イグレシアスは、今日の欧州の中道左派の政治家も同様に、「ルールを変えるための戦略を持っておらず、ルールブックを破り捨てる勇気もない」と付け加えています。その結果、緊縮財政が支配し、異論はフランスのマリーヌ・ルペンやイタリアのベッペ・グリッロのようなポピュリストに委ねられていますが、彼らの経済政策案は、さらに有効性に乏しいように思えます。
私たちは過去から学ぶ能力があり、大恐慌は欧州史において、欧州の政策立案者がその誤りを繰り返さないほど重要であると考えられていたはずです。それにもかかわらず、現時点ではまさにそれが起きているように見えます。
本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：J. Bradford DeLongは、カリフォルニア大学バークレー校経済学教授であり、全米経済研究所（NBER）の研究員でもあります。
画像：2014年8月7日に撮影された欧州中央銀行（ECB）本部の隣に置かれた巨大なユーロのロゴ。REUTERS/Ralph Orlowski.
