マクロ経済学と開発経済学、そして国際経済学が交わる重要な問いの一つは、国際貿易への開放がマクロ経済の変動性に影響を与えるかどうか、そしてどのように影響するかである。学術界や政策議論で広く共有されている見解（少なくともNewbery and Stiglitz (1984)にまでさかのぼる）では、国際貿易への開放はGDPの変動性を高めるとされている。この見解の起源は、貿易が特化を促進すると予測する国際貿易理論の大きな系譜にある。
生産における特化（すなわち多角化の欠如）は、一国が特化する部門（または製品の範囲）に固有のショックに対する国の露出を高める傾向があるため、貿易はマクロ的な変動性を高めると一般に推論される。この見方は政策の場でも見られ、貿易開放は一次と二次のモーメント間のトレードオフ（すなわち、貿易は高い生産性をもたらすが、その代償として変動性が高まる）として捉えられることが多い。
新しい研究
近年の論文（Caselli et at al. 2015）で、私たちはこの通念を二つの観点から再検討している。
第一に、既存の通念は、特定の部門を襲うセクター固有のショックがGDP変動の主要な源泉であるという仮定に強く依存していると指摘する。
しかし、この仮定は証拠によって支持されていない。実際、国固有のショック（ある国のすべての部門に共通するショック）は、各国の変動パターンを形成する上で、少なくとも部門固有のショックと同程度に重要である（例：Koren and Tenreyro 2007）。
私たちの第一の貢献は、国固有のショックが変動性の重要な源泉である場合、国際貿易への開放がGDPの変動性を低下させうることを示すことである。具体的には、開放によって国内ショックへの露出が減り、需要と供給の源泉を多様化できるため、全体の変動性が低くなりうる。これは、貿易相手国に影響するショックの変動性がそれほど大きくない場合、または国間のショックの共分散がそれほど大きくない限り成り立つ。言い換えれば、開放が変動性に与える効果の符号と大きさは、国間のショックの分散と共分散に依存することを示している。
第二に、より高い部門特化そのものが変動性の上昇をもたらすという機械的な仮定に疑問を投げかける。
実際、GDPの変動性が特化に伴って上昇するか低下するかは、経済が特化する部門それ自体の固有の変動性、ならびに部門ショック同士の共分散、および部門ショックと国全体のショックの共分散に依存する。
シミュレーションの結果
これらの点を、貿易とGDP決定の定量モデルの文脈で論じる。このモデルを、多様な国々の部門レベルの生産データおよび二国間貿易データと組み合わせて用い、1970年代初頭以降の貿易コストの変化がGDPの変動性にどのような影響を与えてきたかを定量的に評価する。
1970年代以降の貿易コストの低下は、サンプル内の国の3分の2において、GDPの変動性の大幅な低下をもたらした一方、残りの3分の1では変動性の小幅な上昇をもたらした。変動性の変化の幅は国によって大きく異なり、アイルランド、オランダ、ベルギー・ルクセンブルク、ノルウェーが変動性の最大の低下を経験し、ギリシャとイタリアが最大の上昇を経験した。
貿易による変動性の全般的な低下は、前述の二つのメカニズムの純効果である。すなわち、部門特化と国全体の多角化である。国全体の多角化メカニズムは、サンプル内の国の90%において変動性の低下に寄与しており、貿易を通じた多角化の余地があることを示唆している。
同様に興味深いことに、通念に反して、より高い部門特化が常に変動性の上昇につながるわけではない。オーストリア、ベルギー・ルクセンブルク、インド、オランダ、ノルウェー、韓国、スウェーデンはいずれも、貿易によってもたらされた部門特化の変化の結果として変動性が低下した。ただし、国の4分の3については、部門特化の経路が変動性の上昇に寄与した。貿易の変動性に対する全体の純効果と同様に、ここで取り上げた二つのメカニズムの相対的な重要性は国によって異なるが、特化メカニズムの効果は平均すると多角化メカニズムの効果より小さい。
結びの見解
要約すると、本研究は、貿易が変動性を高めるという標準的な見解に異を唱えるものである。貿易が変動性を低下させうる新たなメカニズム（国の多角化）を明らかにしている。また、変動性を高めると一般に見なされている標準的な部門特化メカニズムも、特定の状況では変動性を低下させうることを示している。分析からは、国固有のショックの多角化は、分析対象期間において概して変動性の低下につながってきており、定量的に特化メカニズムよりも重要であったことが示唆される。
モデルと定量的結果が示すように、貿易への開放は必ずしも変動性に対して明確な効果を与えるわけではない。効果の符号と大きさは国によって異なる。この結果は、開放が変動性に与える直接的な実証証拠が混在している理由の一部を説明しうる。貿易が変動性を低下させることを見出した研究（例：Cavallo 2008、Haddad et al. 2010、Strotmann et al. 2006、Burgess and Donaldson 2015、Parinduri 2011）もあれば、貿易が変動性を高めることを見出した研究（例：Rodrik 1998、Easterly et al. 2000、Kose et al. 2003、di Giovanni and Levchenko 2009）もある。モデルに基づく分析は、多くの実証研究が直面する因果識別の問題を回避でき、貿易コストが変動性に与える影響を切り出す反実仮想的な分析を可能にする。さらに、国ごとに大きく異なる貿易効果にも対応できる。
本記事は VoxEUと協力して掲載しています。掲載は、世界経済フォーラムがその見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：フランチェスコ・カゼッリ（Francesco Caselli）はロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）のノーマン・ソスノウ経済学教授。ミクローシュ・コレン（Miklós Koren）は中部ヨーロッパ大学経済学部の助教授であり、同大学の経済研究所でリサーチフェローも務めている。ミラン・リシツキー（Milan Lisicky）は欧州委員会経済・金融総局（ECFIN）のエコノミスト。シルヴァナ・テネイロ（Silvana Tenreyro）はロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの経済学教授。
画像：シドニーのポート・ボタニー・コンテナターミナルでコンテナを積載する船。REUTERS/David Gray。
