伝説的なフットボールコーチ、ヴィンス・ロンバルディの言葉を借りれば、経済成長において生産性はすべてではない。生産性こそがすべてである。多少の誇張かもしれないが、今日の経済学者たちは、経済における資本と労働の水準を所与とした財・サービスの生産効率、すなわち全要素生産性こそが、経済成長のペースを決める鍵だと認めている。残念ながら、長期的な成長を高めたいのであれば重要な課題であるにもかかわらず、全要素生産性の伸びを正確に何が促すのか、経済学者たちはまだ解明できていない。
まず、全要素生産性の起源を簡単に見てみよう。現在はマサチューセッツ工科大学の経済学名誉教授であるロバート・ソローは、1956年と1957年に発表した2本の論文で、 明らかにした 。一人当たりの長期的な経済成長の源は、貯蓄の増加でも人口増加の加速でもなく、彼が「技術」と名付けた残差だったのである。何かを「残差」と呼んでも、通常はそれが世界で最も重要なものだと聞き手に思わせることはない。しかし、ソローは最終的にこの研究でノーベル賞を受賞し、今日では圧倒的多数の経済学者が、この技術的残差、現在一般に全要素生産性として知られるものこそ、長期的成長の主要な源だと認めている。
経済成長を研究する経済学者たちは、全要素生産性の差が生じる原因を長年理解しようとしてきた。最近発表された ワーキングペーパーで、スタンフォード大学の経済学者チャールズ・ジョーンズは、全要素生産性の伸びの役割を含む、経済成長に関する多くの事実を詳述している。ジョーンズは、1948年以降の一人当たり経済生産の伸びの80％が、こうした生産性の伸びによるものだとする試算を挙げている。また、国ごとの一人当たり生産の差は、全要素生産性の差と非常に強く関連している。
ジョーンズは全要素生産性を2つの要因に分けている。第1は経済における知識の蓄積であり、「テクノロジー」という言葉を聞いて多くの人が思い浮かべるものだろう。知識の蓄積が大きくなれば、人々は経済成長を高めるために労働と資本を最も効果的に活用する方法を知るため、経済成長に寄与する。第2の要因は、ジョーンズが「M」と呼ぶものだ。「M」は「資源配分の非効率（misallocation）」を表す可能性があると、彼は述べる。全要素生産性の伸びが高まるのは、経済における資源配分の非効率が減るためかもしれない。ジョーンズは、上級職における女性や黒人労働者への差別が緩和され、米国の経済成長が高まったことを検討した 研究 を、M要因の一例として挙げている。
しかしジョーンズが指摘するように、「M」は「私たちの無知の尺度（measure of our ignorance）」を表すのかもしれない。実際、全要素生産性の伸びをもたらす可能性のある要因は多岐にわたる。資源配分の非効率、より優れた政府や労働市場の制度、「文化」など、さまざまなものがある。つまり、Mは「謎（Mysterious）」を表すとも言える。
Mという概念だけでも手ごわいが、経済学者たちは生産性そのものをどう測定し、どう捉えるかについても検討している。ヒューストン大学の経済学教授ディーツ・フォラートは、 指摘する 。現在の経済企業の分類体系は、製造業企業をよりよく理解する方向に偏っている。この体系が作られた当時、高所得国では製造業が経済に占める割合がより大きかった。こうしてデータが充実した結果、生産性を調べる研究の大半は製造業企業を対象としてきた。今日の経済では、これではサービス部門の経済活動の大部分が見落とされてしまう。
メリーランド大学の大学院生ライアン・デッカーも 同意し、さらに述べる 。データだけが問題なのではない。少なくとも企業レベルでの全要素生産性という概念は、製造業企業を理解するために考案された。サービス部門の企業にこの概念を当てはめるのは難しいかもしれない。デッカーの言葉を借りれば、「機械でウィジェットを生産することから離れれば離れるほど、TFPの概念を現実の世界に当てはめるのは難しくなる」。
最もよく研究され、議論されている生産性の概念に欠陥があるかもしれないという可能性は、せいぜい気落ちさせるものだ。しかし、フォラートとデッカーが指摘する欠陥はそれほど大きくないのかもしれず、それなら心強い。とはいえ経済学者には、全要素生産性の伸びを実際に何が促すのかを理解するという課題がなお残る。その課題に取り組むのに、ソローが「残差」を詳述するまでにかかったのと同じほど多くの世紀を、経済学界が費やさずに済むことを願いたい。
本記事は、 The Washington Centre for Equitable Growth との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ニック・バンカーは、Washington Center for Equitable Growthの政策アナリストです。
画像：日本銀行本店近くの横断歩道で、歩行者の影が伸びている。ロイター。
