10年にわたった商品価格の好況は終わりを迎え、世界のGDP成長に深刻な影響を及ぼしている。また、経済の動きは全く同じように繰り返されるわけではないものの、2000年代初頭以降に世界が経験してきた商品スーパーサイクルの上昇局面の終わりは、途上国が先進国の所得水準に向けて急速なキャッチアップを続ける見通しに陰りをもたらしている。
7月で終わる1年間において、 エコノミスト誌の 商品価格指数は、ドル建てで16.5%(ユーロ建てで22.4%)下落した。金属価格は2011年初頭にピークを付けて以来、2年以上にわたって下落している。食品価格は当初こそ底堅さを見せていたが、過去1年間では他の商品よりも急激に下落している。石油価格のみが依然として高水準にある(ただし変動は大きい)が、これは中東の複雑な政治情勢の影響を受けていることは間違いない。
歴史的に見れば、これは驚くべきことではない。 当研究所の研究 が商品スーパーサイクルについて示すところによれば、19世紀後半以降、商品価格は3つの長期サイクルと、4つ目の上昇局面を経験してきた。その主な要因は世界の需要の変化である。最初の2つのサイクルは比較的長期(ほぼ40年)であったが、3つ目はより短く(28年)であった。
4つのスーパーサイクルすべての上昇局面は、それぞれ異なる需要源による大幅な需要増加によって牽引されてきた。現在のサイクルでは、中国の急速な経済成長がこの推進力を提供しており、同国の世界の金属消費に占めるシェアの拡大がその象徴となっている。
これらのサイクルはいずれも同程度のピークに達したが、下降局面の強度は世界経済の成長率に応じて変化してきた。第一次世界大戦後、そして1980年代および1990年代の下降局面は強いものであった。一方、世界経済が好況にあった朝鮮戦争後の落ち込みは比較的弱かった。第二次世界大戦後には、異なる商品グループのスーパーサイクルがより密接に同期するようになった(以前は異なる動きを示していた石油も含む)。
現在のサイクルにおいて中国の経済ブームが商品価格の上昇を牽引したのと同様に、最近の価格の弱含みは、主に中国のGDP成長の減速によるものである。同国のGDP成長率は、2003年から2007年、そして再び2010年に二桁の年率を記録していたが、今年は約7.5%にまで低下している。中国の将来の成長見通しには幅があるものの、いずれも短期的には経済のパフォーマンスの弱含みを、そして長期的にはさらに低い成長率を予測している。
短期的な根本的問題は、2008年のリーマン・ブラザーズ破綻後に採られた大規模な経済刺激策を繰り返すための政策余地が限られていることである。中国は危機に対抗するために投資主導の戦略をとったが、その結果として債務の遺産が残された。さらに、需要構造の悪化が続いている。現在は投資の比率が極めて高く(GDPのほぼ半分)、民間消費の比率が低い(約35%)のが特徴であり、これが政策立案者の選択肢をさらに制約している。
中国が消費主導の成長モデルへと移行するにつれ、こうした異常な需要構造は長期的に変わらなければならないというコンセンサスがある。しかし、この移行を実現するためには、中国の指導者は、投資と輸出を奨励し続けつつ、消費を明示的かつ暗黙的に課税する政策アプローチを覆す、徹底的かつ包括的な構造改革を実行しなければならない。
中国の差し迫った経済構造転換をめぐる不確実性は、成長の見通しをやや曇らせている。ソフトランディングを予測する予測者もいるが、成長率については見解が分かれている。公式推計では2018年から2022年にかけてGDP成長率は年平均6.5%とされているが、北京大学の マイケル・ペティス(例えば)は、3~4%の成長 は、継続的な急速な消費成長と、GDPに占める消費シェアの目標とされる上昇と整合的であると見なしている。
潜在的な債務危機を伴うハードランディングのシナリオも起こり得るが、当局には対応するための十分な政策余地がある。いずれにせよ、下振れリスクは高く、上振れの余地はほとんど存在しない。
したがって、危機後の世界経済の主要な原動力は減速しつつあり、これは過去10年間で最も前向きな経済動向の一つ、すなわち先進国と途上国の 一人当たり 所得水準の収斂に深刻な影響を及ぼしている。中国の経済ブームが、主に途上国の商品依存型経済に恩恵をもたらしたように、その減速はこれらの経済における成長率の低下に反映されている。(実際には、南米諸国のいくつかが最も深刻な打撃を受けている一方で、オーストラリアのような先進国でさえ影響を免れていない。)
世界的な需要の弱さによって現在の商品スーパーサイクルの下降局面が1918年以降の時期や20世紀後半の下降局面と同程度に急激になれば、世界は経済成長の停滞と大幅な減速、さらには世界的な所得収斂の終焉にさえ備える必要がある。
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ここに表明された意見は筆者個人のものであり、必ずしも世界経済フォーラムの見解を反映するものではない。本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されている。
筆者:ホセ・アントニオ・オカンポ氏は、国連経済社会局の元事務次長、コロンビアの元財務大臣であり、コロンビア大学のグローバル思想委員会の教授兼委員を務めている。
画像:オーストラリアの株価を表示する画面に映り込む人々。REUTERS/Daniel Munoz。




