金融危機の最中の2009年2月、米当局は 金融システムへの信頼回復を目的とした革新的な政策を 発表した。「Supervisory Capital Assessment Program」、通称ストレステストである。
監督上の責務をかつてない一歩先へと進め、規制当局は 公衆に公表することにした。その内容は 貸借対照表の徹底的な検査に基づく銀行ごとの詳細な結果であり、脆弱な銀行をそのように明示し、健全な銀行の強さを裏付けるものだった。
このような情報があれば投資家は米国の金融機関への投資意欲を取り戻すだろうと期待された。そして実際にその通りになった。
ストレステストの有効性を振り返り、 ティム・ガイトナー（元米財務長官で、同政策の主要な立案者の一人）は、 この情報開示と透明性へのアプローチを 「極めて効果的だ」と評した。
おそらくこの有効性を認めてのことか、ドッド＝フランク法は、大恐慌以来で最も包括的な米銀行法制の改革であり、5年前の今週成立したものだが、米銀行システムの大部分を対象とする、毎年実施され公表される一連のテストを義務付けている。
2009年頃に米議会がドッド＝フランク法の作業に着手したのとほぼ同時期に、欧州当局も独自のストレステストを実施していたが、その設計と有効性は米国とは著しく対照的だった。最も重要な点として、個々の銀行の結果は公表されなかった。 このテストは広く不信を買い、 米国のストレステストが得た恩恵をほとんど、あるいは全く得られなかった。
欧州当局がストレステストを効果的に活用できなかったのはなぜか。また、金融危機の最中の政府政策にとって、より広い教訓は何か。
これらは、我々が論文 「Runs versus Lemons: Information Disclosure and Fiscal Capacity」 で問う問いである。答えは、政府が銀行に関する情報を公衆に公表しようとする意思と、その支出を賄うために税収を上げる能力（すなわち財政能力）との関係を理解することにあると考えている。
情報開示
経済理論は情報開示を支持する強力な論拠を提供している。金融システムは、資金を必要とする者と貯蓄者を最終的に結びつける、広大かつ複雑な契約の網である。
経済学者は、そのような契約の一方の当事者が他方よりも優れた情報を持つ状況では、我々が逆選択と呼ぶものによって市場が機能不全に陥りうることを理解するようになった。
我々の研究は経済学者ジョージ・アカロフの先駆的な研究に基づいている。タイトルの「lemons（不良品）」は、 彼の著名な論文 「逆選択」に関するものを指している。「lemon」は欠陥車を意味し、同論文では中古車市場を例に、売り手が商品の品質について買い手より多くの情報を持つ場合に、市場がいかに非効率に機能しうるかを示している。
強い銀行と弱い銀行が資金調達を求めているとする。投資家がそれらを区別できるなら、強い銀行は返済の可能性が高いため、その銀行への融資にはより低い収益率を求めるだろう。
では、銀行員だけが自行の強さ・弱さを知っており、投資家がそれを確かめる方法がない場合はどうか。この場合、投資家は融資先の銀行の強さにかかわらず利益を保証する収益率を求める。この収益率が強い銀行にとって借り入れに見合わないほど高ければ、これらの銀行は資金調達を求めないことを選ぶ。最も安全な銀行が自ら市場から離脱するのである（これが逆選択と呼ばれる理由である）。
残っているのは弱い銀行のみだと認識した投資家は、さらに高い収益率を求め、その結果、資金が調達されるとしても弱い銀行のみが資金を得ることになる。その結果、銀行の融資は減り、かつ高い金利で行われる。もし政府が介入して、どの銀行が強く、どの銀行が弱いかを明らかにすれば、秩序は回復する。強い銀行は低い収益率で、弱い銀行はより高い収益率で借り入れられるようになる。
情報開示の欠点
残念ながら、情報開示には欠点もあり、それは銀行が融資のために資金を調達する方法に起因する。
銀行は、通常いつでも引き出し可能な預金を受け入れ、その資金を、通常は一定期間与えられ途中で回収できない融資に充てている。（説明のため「銀行」と「預金」という用語を用いるが、議論は、短期の負債で長期の資産を調達する、マネー・マーケット・ファンドや投資銀行など、あらゆる金融機関にも等しく当てはまる。）
したがって銀行は、満期の非常に短い預金を、満期のより長い融資へと転換しており、そのため（我々の論文タイトルにあるとおり）取り付け（bank run）に対して脆弱となる。取り付けとは、多くの預金者が同時に預金の払い戻しを求める事態を指す。銀行がこれらの要求を満たすのに十分な速さで融資を回収できなければ、やがて預金者に返済できなくなり、破綻に追い込まれる。
再び、強い銀行と弱い銀行が存在すると想定しよう。当初、預金者はそれらを見分けられないものとする。もし銀行内のすべての預金者が、突然自行が弱いことを知ったらどうなるか。彼らは一斉に預金を引き出しに走り、銀行は破綻する。
金融危機の際に我々が高い代償を払って学んだように、銀行の破綻は非常に高くつき、広範囲に及ぶ影響をもたらしうる。そのため政府は、一部の銀行が脆弱であると発表することで、それを引き起こすリスクを冒すことに慎重になる。
レモンか取り付けか
いかなる政府も、どれだけの情報を生成し開示するかを決める際には、逆選択と取り付けのどちらかを選ばなければならないように思われる。
しかし政府は、今日支出し、明日課税する能力を用いて（実際、盛んに用いて）、取り付けを防ぐことができる。ストレステストで銀行が脆弱だと判明した場合、政府はそれらの銀行の預金を全額返済すると約束できる。政府が約束を守れる限り、この預金保険は、脆弱な銀行の預金者に預金を引き出さないよう納得させ、銀行を破綻から救う。
また、同じ論理は他の種類の保険にも当てはまる。例えば、危機の最中に米財務省は マネー・マーケット・ファンドの投資家に対する保証を 発表した。
我々の研究では、財政的な余力の大きい政府ほど、より包括的な預金保険制度を提供でき、そのため詳細な情報を伴うストレステストの実施や公表により積極的であることを示している。対照的に、財政的制約のある政府は、多くの預金を保証する余裕がないため、取り付けを引き起こしかねない詳細な情報の開示を冒さないことになる。
これが、米国と欧州の当局の対照的な経験に対する我々の説明である。
危機の時点では、スペインの銀行の預金を保証する費用の一部をドイツの納税者に負担させる仕組みは存在しなかった。欧州連合には、 共通の破綻処理メカニズム が銀行に対して存在しなかったのである。
一方、米国では連邦政府が、ニューヨークで徴収された税金をカリフォルニアの支出に充てることができる。この、はるかに大きな財政的後ろ盾に支えられて、米当局は銀行システムの状況について、はるかに高い透明性を確保することができた。
本記事は、 The Conversationとの協力により掲載されたものである。掲載は世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではない。
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著者： ミゲル・ファリア＝エ＝カストロ は経済学博士課程の学生で、所属は ニューヨーク大学。 ホセバ・マルティネス は経済学博士課程の学生で、所属は ニューヨーク大学。 トマ・フィリッポン は金融学教授で、所属は ニューヨーク大学。
写真：2010年10月21日、ロンドンの金融街カナリー・ワーフで撮影された「Bank Street」の標識と高層オフィスビル。REUTERS/Luke MacGregor。
