近年の石油市場の動向を受け、OPECの存続可能性と世界の原油市場における役割をめぐって活発な議論が起きている。 OPECは1960年に「加盟国間の石油政策を調整し、統一する」ために設立され、現在、世界の原油生産の約40%を占めている。現在、この組織にはイラン、イラク、クウェート、サウジアラビア、ベネズエラ、カタール、リビア、アラブ首長国連邦、アルジェリア、ナイジェリア、エクアドル、アンゴラの12カ国が加盟している。OPECは1973年に石油輸出の禁輸措置を決定した後、重要な役割を果たし始めた。この措置により1973/74年に石油価格は4倍に上昇し、1978/79年の価格3倍増にも大きく寄与した。効率性の向上や新たな石油供給国の登場に加え、OPEC加盟国間の意見の不一致(とりわけ1980年代のイラン・イラク戦争中および1990~91年の第一次湾岸戦争中)によって、カルテルの役割は縮小した。1997年のアジア金融危機後、石油価格が1バレル当たり10ドル未満に下落すると、価格帯の中で目標を設定する形で再び介入を始めた。
過去4年間(2014年11月まで)、OPECの目標は1バレル当たり100~110ドルの価格帯を維持することだった。非在来型石油生産者(とりわけ米国のシェールオイル)からの供給が潤沢だったこと、世界需要が低迷していたこと、米ドルが上昇していたこと、そして中東の地政学的情勢による石油供給の混乱が予想外に起きなかったことを受け、OPECは2014年11月27日の会合で供給を制限しないと決定した。市場の予想に反したこの画期的な決定は、2014年6月の高値からすでに約30%下落していた石油価格の急落を引き起こしただけでなく、価格変動も招いた。
おそらく、OPECが行動を起こさないと決めたのは、石油市場における影響力の低下を認識しているからだろう。 この見方は、たびたび示されてきた。確かなのは、技術が進歩し、非在来型石油の供給が拡大し、エネルギー源が多様化するにつれ、国際的な商品市場の管理を試みた協定の経験が示すように、世界の石油市場におけるOPECの役割はさらに重要性を失う可能性があるということだ。
価格目標を達成するために世界の商品市場を管理しようとする取り組みは、原油に限った新しい試みではない。第二次世界大戦後、公正とみなされる水準で価格を安定させるため、生産国と消費国の間で交渉されることが多かった複数の商品協定が導入された。 これらには 小麦、砂糖、スズ、コーヒー、オリーブ油が含まれていた。1970年代の商品価格高騰後には取り組みが再び行われ、協定は通常、国連の後援を受けて、 ココアや天然ゴムなど他の商品にも拡大された。これらの協定には、輸出制限や在庫管理など、関連市場を管理する手段に関する法的条項が盛り込まれていた。しかし長期的には、一部の協定が世界市場の状況に課した価格・貿易制限によって、競合製品(例:スズ)が台頭したり、新たな生産者(例:コーヒー)が参入したりした。その結果、原油を除くこれらの協定はすべて、最終的に崩壊した。
スズ。 価格安定帯を維持する目的で緩衝在庫を管理する仕組みを伴い、1954年に初めて交渉された国際スズ協定(ITA)は、在庫維持に必要な資金が数年間不足した後、 1985年に崩壊した 。協定によってスズ価格が高く安定したため、協定外の新たなスズ生産者が市場に参入した。たとえばブラジルの市場シェアは、1960年代の1%から1980年代には10%に拡大した。スズ価格の上昇は代替製品であるアルミニウムの開発も促し、飲料缶メーカーからの需要拡大を取り込んで市場シェアを獲得した。1950年代から2000年代にかけて、世界のスズ生産量は65%増加した一方、アルミニウム生産量は125%増加した。
コーヒー。 1962年、世界のコーヒー生産量の90%を占めるコーヒー生産国と、ほぼすべての先進国のコーヒー消費国が、義務的な輸出割当を通じて世界のコーヒー価格を安定させることを目的とする国際コーヒー協定(ICA)に署名した。コーヒー価格の高騰は、新たな生産国の台頭を促した。たとえば、ICAが相次いで締結されていた期間(最終版が崩壊した1989年まで)、ICA非加盟国である旧ソ連とドイツ民主共和国は、ベトナムが独自のコーヒー産業を 発展させるための技術的・財政的支援を提供した。1970年、ベトナムの生産量は世界全体の生産量5,900万袋のうち、わずか0.7%だった。2000年代初頭までに、同国はコロンビアを抜いて、ブラジルに次ぐ世界第2位のコーヒー生産国となった。現在、世界のコーヒー生産量の20%を占めている。
天然ゴム。 天然ゴムを対象とするこうした協定の最後のものは、主要生産国であるインドネシア、マレーシア、タイの3カ国で通貨が変動したことにより、アジア金融危機の最中に崩壊した。ゴム価格を目標範囲内に保つため、緩衝在庫が利用された。緩衝在庫の管理者には、ゴム価格(3カ国の国内通貨に換算した価格)が一定水準を下回るか上回った場合に、ゴムを買い入れたり売却したりする権限があった。世界需要の低迷(その一因はアジア危機)によって米ドル建てのゴム価格は下落し、生産削減が促されるはずだった。しかし、アジア危機の最中に主要ゴム生産国3カ国の通貨が急落し、ゴムの現地通貨建て価格が上昇したため、ゴム価格決定メカニズムの下で生産拡大が促された。この不整合が最終的に協定の崩壊につながった。
しかし、世界の商品市場を積極的に管理しようとする唯一の現存商品組織であるOPECと、従来の商品協定との間には重要な違いがある。OPECには、市場環境に応じて介入する方法を定めた法的条項がなく、そのため変化する状況に柔軟に対応できる。しばらく「休眠状態」となり、たとえば10年後に再び活動を始めることも十分あり得る。しかし、歴史を参考にするなら、機敏な新技術や生産者と 競争するなかで、OPECの行動と有効性は限られたものになる可能性がある。
この投稿は、最近発表された世界銀行の政策研究ノート、 『原油価格の大幅下落:原因、影響、政策対応』に基づいている。このノートは、世界銀行の2015年1月版の 『世界経済見通し』 および 『商品市場の展望』に掲載された石油市場分析を発展させたものである。
この記事は当初、 世界銀行の「開発展望ブログ」に掲載された。世界経済フォーラムによる掲載は、見解への賛同を意味しない。 。
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著者:ジョン・バフェスは、開発展望グループのシニアエコノミスト。
画像:東京にある日本銀行本店旧本館で、女性の影が映し出されている。REUTERS/Toru Hanai。




